どうやって実現？　いち早く食糧支援、災害時に届ける取り組み　山崎製パン「マニュアルはない」「都度、状況に応じて」

西日本から東日本で降っている非常に激しい雨。大雨による被害が拡大している中で、「そっと」避難所にパンが届けられたことが、岡山県総社市の片岡聡一市長によって感謝の言葉とともにTwitterで伝えられ注目を集めている。この食糧支援の取り組みは、どうやって実現しているのか山崎製パンに舞台裏を聞いた。

東日本大震災などの大規模災害や2014年などの大雪、その迅速な食糧支援がたびたび話題を呼んでいる山崎製パン。不測の事態に備える指針やルール、マニュアルなどがあるのか確認したところ、「マニュアルのようなものは特別ない」と回答。いつどこでどのような災害が起こるかわからないため「ケースバイケース」で対応しているという。

もちろん、災害時における食糧支援の基本的な流れは存在する。政府からの緊急救援食糧の要請を受けて本社内に緊急食糧対策本部を立ち上げ、パンを工場で急遽増産するなどして救援物資集積所や避難所などへ供給するというものだが、そういった要請がない場合でも都度対応。いち早く届けることができているのは、全国に工場を持っていること、通常時配送しているネットワークやトラックなどの物流を活用しているためと話している。また、2014年や2018年の大雪の際の対応は、トラックでパンの配送を担当する従業員から、周りに立ち往生して「困っている方がいらっしゃる」といった報告があったことから。「そういった状況であれば活用しよう」という流れになった。「現場の状況ですとか、その都度考慮し状況に応じて会社の方で判断」していると説明した。

このように災害時、注文した客に届けられない状況となって配布した事例はあるが、「決して特別なことをしているという訳ではありません」とコメント。パンは災害時にもすぐに食べられることから「食品企業としての当社の社会的な使命と考えて」取り組んでいると話している。