６日の東京株式市場は主力株を中心に幅広く利益確定の売りが広がり、日経平均株価は大幅続落を余儀なくされそうだ。前日の米国株市場ではハイテク株をはじめ利食い急ぎの動きが表面化し、ＮＹダウなど主要株価指数が大きく下値を試す展開となった。マグニフィセント・セブンなど大手ＩＴ株が軒並み売られ、ナスダック総合株価指数は相対的に下げがきつくなり、２％超の下落に見舞われる場面もあった。この日に発表された２月の米ＩＳＭ非製造業景況感指数は景気判断の境目となる５０は上回ったものの前月から悪化し、事前の市場コンセンサスも下回った。パウエルＦＲＢ議長の議会証言の内容や、今週末に発表される２月の米雇用統計を見極めたいとの思惑が買いを手控えさせている。東京市場では前日に日経平均が３日ぶり反落したとはいえ下げ幅はわずかで、値上がり銘柄数が値下がりを大きく上回りＴＯＰＩＸは高く引けた。短期的な高値警戒感は拭えておらず、きょうは米株市場が波乱含みの下げをみせたことを受けリスク回避の売りが全体指数を押し下げる形となり、日経平均は３万９０００円台後半での推移となりそうだ。米国では１０年債利回りが低下しており、外国為替市場でドル売り・円買いの動きを誘発していることも逆風材料となりやすい。取引時間中は米株価指数先物の値動きやアジア株市場の動向に左右される展開が想定され、場合によっては売り一巡後に下げ渋る可能性もある。

　５日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４０４ドル６４セント安の３万８５８５ドル１９セントと大幅続落。ナスダック総合株価指数は同２６７．９２１ポイント安の１万５９３９．５８８だった。

　日程面では、きょうは２月の輸入車販売、２月の車名別新車販売、２月の軽自動車販売など。海外では１０～１２月期の豪国内総生産（ＧＤＰ）、１月のユーロ圏小売売上高、２月のＡＤＰ全米雇用リポート、１月の米雇用動態調査（ＪＯＬＴＳ）、１月の米卸売在庫・売上高、米地区連銀経済報告（ベージュブック）、パウエルＦＲＢ議長の米下院金融サービス委員会での議会証言など。

出所：MINKABU PRESS