■デメリットだけ！ 子供にワクチンを打ってはならない
2022年1月、厚生労働省は5歳から11歳の子供への新型コロナワクチンの接種を承認し、8月には厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会において、子供たちへの新型コロナワクチン接種について「努力義務」を課すことが決定しました。
これに対して、私もその一員である「全国有志医師の会」は、22年3月に全国1741の自治体の首長に内容証明郵便を発送し、「接種券の送付ではなく、接種案内の送付に変えてほしい」とお願いしました。さらに、8月には「努力義務」規定を見直すよう緊急の声明を発しました。
というのは、mRNAワクチンには見逃せない副反応や後遺症（ワクチン後症候群）があることがわかってきたからです。
■子供には接種すべきではない
ワクチン接種はあくまでも任意です。しかし、家庭に接種券を送付するこれまでのやり方では、同調圧力を感じる親も多いでしょう。そこでまず「案内の送付」だけにとどめてほしい、と要請したのです。結果、全国79の自治体では接種券の一律発送が接種案内の送付に変更されました。
ご承知の通り、新型コロナウイルス感染症では子供は一般的に重症化しないことが知られています。町医者としての私自身の経験からも、そう感じます。これまで新型コロナで亡くなった子供は全国でも数えるほどです。
一方で新型コロナのワクチンについては、すでに多数の子供たちが接種後に重篤な症状を呈(てい)しているほか、亡くなった子もいるのです。22年6月の「ワクチン副反応検討部会」資料によれば、5歳以上18歳未満の未成年者の新型コロナワクチンによる副反応報告は914件、重篤者は284件、死亡者も5件に上っています。
ワクチンの接種後に発症し、1カ月以上も重篤な症状が続く。そうした症例を私は「ワクチン後症候群（PVS）」と呼んでいます。この症候群の症状は、一般的な副反応とは異なります。
�ー蠡�が思うように動かない、歩けない
�⊃佑力辰�理解できず、本が読めない（認知機能低下、ワクチン認知症）
�６�い倦怠(けんたい)感のため、1年以上も寝たきり状態が続く
このような障害が1カ月以上続き、1年経っても回復しないとか、ヤコブ病と診断されて死に至ったケースもあります。こうしたワクチン後症候群に当たる患者数は、厚労省の発表よりも実際にははるかに多いと思われます。しかし、国はまだそのような病態の存在そのものを認めていません。
私のクリニックには、各地の大学病院や国立病院で「異常なし」「関連性不明」として相手にされず、10軒以上の大病院で異常なしと言われて、行き場を失ったワクチン後症候群の方々（大人含む）が160人以上来院されています。なかには、ワクチン接種後から体調不良のため学校に行けなくなった子供が20人以上もいるのです。
厚労省の発表によると、日本でワクチン接種の直後に亡くなった方は、大人を含めて約1600人ですが、私は全国で1万〜2万人の死者がいて、後遺症患者がその10倍、さらに因果関係が証明できないワクチン関連患者がその何倍もいると考えています。
5歳から11歳へのワクチン接種に話を戻すと、子供は新型コロナにかかってもほとんど重症化しない一方で、ワクチン接種のメリットはなくデメリットが大きいことがわかってきました。となると、「子供には接種すべきではない」と判断するのが当然ではないでしょうか。
といっても、ワクチン接種を受けた子供がすべて何らかの異常を訴えるというわけではなく、ワクチン接種で重篤な症状となるのは、おおむね100人に1人です。また、おおざっぱな傾向を申し上げれば、体が弱いとかアレルギーのある子の危険が大きいということは言えるでしょう。
■新型コロナ蔓延下、尼崎のクリニックで起きていた「異変」
ワクチンの接種後には、少なからぬ人に無視できないワクチン後症候群が現れている。私がそのことに気付いたのは、2021年9月頃のことでした。クリニックに来院される患者さんのなかに、ワクチン接種の影響ではないかと疑われる症例が出はじめ、11月頃になるとその数がぐんと増えました。
私のクリニックでは当初は「95歳以上の高齢者や要介護度4以上の方には打たない」と制限をつけながら、希望されるかかりつけの患者さんにワクチンを接種しました。私自身も2回接種していたのですが、後遺症が多いため、3回目からは一切やめました。
新型コロナワクチンを開発した米ファイザー社はアメリカ食品医薬品局（FDA）から認可を受ける際、「ワクチン接種により引き起こされる可能性のある副反応」として、1291の症状をリストアップしています（ただしFDAは承認直後、この情報を公表していませんでした）。
新型コロナでは、感染から回復しても倦怠感や味覚障害などの症状が長期間続くとか、感染から数カ月後に脱毛や睡眠障害など後遺症と呼ばれる症状が報告されており、それらはファイザーがリストアップした症状に含まれます。実はワクチン後症候群でも、まったく同じ症状が見られます。
厚労省や薬事審議会は本来、ワクチン接種後の副反応が長期にわたり長引く可能性を告知する義務があったはずです。しかし実際はその作業を怠り、現実にワクチン後症候群が多発する今も、因果関係を認めていません。
今、多くの人がワクチン接種後に新型コロナに感染しています。タレントの山田邦子さんは4回目のワクチンを接種した翌日に感染が判明し、岸田文雄首相も4回目のワクチン接種の9日後に発熱、陽性が判明しています。これは何を意味するのでしょうか。
ワクチン接種によって、より感染しやすくなる感染増強抗体、つまり悪玉抗体が産生される人がいるのではないかと考えられます。あるいは、免疫力全体が低下した可能性があります。
また、私が診たなかでは、1回目、2回目のワクチン接種後には副反応が出なくても、3回目、4回目で問題が起きる人はたくさんいます。mRNAタイプのワクチンの接種を繰り返すことで、ワクチン後天性免疫不全症候群（VAIDS）を発症する可能性を示唆する論文も出ているのです。
日本の人口動態統計で気になるのが、超過死亡の多さです。
日本では例年130万人ほどが亡くなっているのですが、21年の死亡数は約145万人と、前年より7万人以上増加しました。続く22年の最初の3カ月ではさらに増え、通年では例年に比べ61万人から72万人も死者数が多くなると予想されているのです。
この3年の間に繰り返された外出自粛要請によりフレイル（高齢者の虚弱化）やうつ病、自殺者が増加したこと、さらにワクチン接種に伴う免疫力低下に起因する自己免疫性疾患などの諸疾患、特に誤嚥(ごえん)性肺炎や老衰の増加が要因である可能性が考えられます。
もし大規模な健康被害が出ているなら、政府は早急にデータを横断的に精査し、ワクチン後症候群の病態解明と治療法開発、そして被害補償を行うべきでしょう。
■改めて問う、本当に必要なワクチンとは？
ワクチンにより天然痘(とう)の撲滅に成功したことが大きな成功体験になり、医学の世界ではワクチンに対して過剰な期待が寄せられていると感じます。しかし本当に必要なワクチンと、そうではないワクチンがあるはずです。
本当に必要なワクチンとは、風疹(ふうしん)やおたふく風邪など、子供のときに1度か2度接種することで、ほぼ終生にわたって免疫を得られるものでしょう。
しかし、たとえば今回のように半年ごとに何度も打ち続けなければならないものを「本当に必要なワクチン」と呼んでいいのでしょうか。しかも新型コロナワクチンはまったく新しいmRNAタイプで、人体への長期的な影響はまったく不明です。
通常、新薬は厳しい臨床試験により、副作用と効果を慎重に見極めてから薬事承認されます。しかし今回の新型コロナワクチンは、国内の臨床試験を免除し特例承認されました。日本人を対象とした検証は行われないまま、体質も体格も大きく異なる米国人と同じ量が使われているのです。そのうえ後遺症や長期的な安全性などのネガティブな情報を無視したまま、強引に接種推進が行われている現状は異様です。
国はワクチン後症候群という「薬害」の存在を認め、診療体制の整備と被害者への補償を行うべきです。コロナ後遺症は傷病手当金や労災適応ですが、ワクチン後症候群は何の補償もないため困窮されている方もいるのです。また、9月から努力義務とされた子供への接種を早急に見直すべきです。
現在の日本では、ワクチン接種推進が唯一の正義になっています。接種を希望する患者さんに話を聞くと、「だって、ワクチンを打て打てとテレビで毎日やってるやろ」という方がほとんどです。テレビに出ている医者や識者は全員が口を揃えて「ワクチン接種を」としか言わず、デメリットはほとんど報じられません。新聞の論調も事実上「打て打てドンドン」一色です。
■熟慮のうえ接種するかどうかを決めてほしい
これは戦時中の「大本営発表」に似ていないでしょうか。ワクチン後症候群の実態がほとんどメディアに取り上げられないのは、まるで言論統制があるかのようです。しかし、自分と家族の身を守るためには、多様な情報に触れ自分の頭で考えることが何よりも重要です。
たとえば新型コロナワクチンの5歳から11歳児への接種比率を見てみましょう。
読売新聞が22年8月初めに行ったアンケート調査では、新型コロナワクチンの子供への接種率は、東北地方は軒並み30％以上なのに対し近畿地方は10％程度にとどまります。近畿地方では「大本営発表」以外の情報に触れる機会が相対的に多いからではないか、と私は推測しています。
ワクチン後症候群で短期記憶が障害された大学生は「リモートで授業を聞いても、勉強をしても、すぐに忘れてしまう。このままでは中退せざるをえない」という不安を訴えました。
接種の翌日から学校に行けなくなったという小学生は、1カ月間入院しても医者からは「原因不明」としか言われなかったそうです。診察中にその子の目から涙が溢れてきたのを見て、私ももらい泣きしてしまいました。
ワクチンを接種したために学校に行けなくなった小学生、中学生、高校生、大学生は、これからの人生をどう生きるのでしょうか。「もう、死にたいです」と泣く親子に、どう声をかければいいのでしょうか。
ワクチン後症候群の深刻さは、自分や家族が被害者になって初めてわかるものです。だからテレビや専門家を妄信するのではなく、「自分の体は自分で守る」という意識を持ち、一人ひとりが自分の体質を考え、熟慮のうえ接種するかどうかを決めてほしいと思います。
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長尾 和宏（ながお・かずひろ）
長尾クリニック名誉院長
1984年、東京医科大学卒業。複数医師による365日無休の外来診療と24時間体制での在宅医療に従事。近著に『ひとりも、死なせへん』『ひとりも、死なせへん2』など。
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（長尾クリニック名誉院長 長尾 和宏 構成＝久保田正志 写真＝AFP＝時事、時事通信フォト）
外部リンクプレジデントオンライン