｢離職する人が少ない大企業｣ランキングTOP100

年間離職者が少ない大企業の4位には三井不動産がランクイン。本社は東京中央区日本橋室町にある（写真：gstock／PIXTA）

働きやすい職場を知るために重要な情報としてよく言われるのが「離職者の少なさ」だ。ただ、新卒の離職状況を見る、「新卒3年後離職率」は多くの会社で開示されるようになったが、全従業員の離職の状況を調べるのは簡単ではない。

そこで、『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』2019年版のデータを使い、2017度1年間の定年退職を除く従業員の離職者が少ない順にランキングした。これはほかではまず見ることのできない貴重なデータだ。今回は一定規模以上を対象にするため、2016年度の単独従業員が1000人以上の会社を対象にした。

あわせて、1年前の2016年度の単独従業員数を分母に離職率も算出している。ただ、従業員数とこの離職者が同じベースとは限らないので注意が必要だ。

例えば、従業員数は主要子会社3社の数字になっているが、離職者は特定の1社になっている場合や、離職者は総合職のみを対象にしているといったケースだ。開示義務のあるデータではないため、基準を統一するのは今のところ難しい。離職率はあくまでも参考値であり、どうしても気になる方は『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』で、ランキングに掲載していない項目も確認し、総合的にご判断いただきたい。

1位リケンの年間離職者8人、離職率0.6％

では、ランキングを見ていこう。1位はピストンリング首位でシェア5割弱を誇るリケンの8人。平均勤続年数は16.8年と長い。2016年度の従業員数1429人で計算すると年間の離職率は0.6％と、ほとんど社員が辞めていない職場だ。

『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』の掲載情報を見ると、魅力的な職場であることがうかがえる。勤務時間を超えた会議・打ち合わせを設定しない風土づくりを進め、残業削減を推進している。フレックスタイム制度や、短時間勤務制度、国内・海外留学制度、キャリアアップ支援制度といった各種制度も充実。2017年度の女性の育児休業取得者は10人で、全女性社員72人中13.9％が取得という、子育てママが普通にいる環境だ。

2位は10人で新電元工業（離職率0.9%）と、エフ・シー・シー（同0.8％）の2社。いずれも離職率は1％を切っている。

新電元工業は車載・産業用パワー半導体や2輪用電装品を展開している。年間総労働時間1777.0時間と『CSR企業白書』に掲載している全社の平均1995.1時間を200時間以上下回る。全社で展開している「ノー残業デー」の設定や、時間外労働時間の上限設定などによって残業時間を削減。フレックスタイム制度や短時間勤務制度、勤務間インターバル制度をはじめとした自由度の高い働き方が認められている。

さらに病気休職者が復職する際、医師の指導により一定期間、半日出勤などができる、「リハビリ出勤」制度を導入。従業員が安心して働ける制度も多い。

エフ・シー・シーはクラッチ専業メーカーで2輪では世界一という優良企業だ。有給休暇取得率は89.8％と高い。海外顧客への対応のための現地時間にあわせた勤務制度や、配偶者の海外赴任で帯同する場合でも休職を認める制度など、長く働き続けられる制度が整っている。