寿司ペロ、線路やり投げ、警察署花火、銭湯毛染め…など次々と迷惑行為が明るみになってきていますが、騒ぐだけでは何も解決しません（写真：IYO／PIXTA）

「スシロー」での迷惑行為を撮影した動画が拡散され、ネット上で猛批判を浴びてから約3週間が経過しました。「くら寿司」「はま寿司」における迷惑行為の動画が拡散されたこともあって一連の騒動は「寿司テロ」と呼ばれ、さらにその行為から「寿司ペロ」などともじられながら批判の声が過熱。本人の名前や高校名などが特定され、中傷の電話がかけられるほか、メディアやYouTuberが地元を直撃するなどの事態に陥っています。

騒動は回転寿司チェーンだけにとどまらず、うどん店、牛丼店、カレー店、しゃぶしゃぶ店などでの迷惑動画も広がり、「飲食店の安全が脅かされている」というムードが生まれてしまいました。しかし、迷惑行為は収まるどころか、飲食店以外にも拡大。カラオケ店でマイクの除菌スプレーにライターで引火する。電車の線路を歩いて撮影。工事現場などで使用するポールをやり投げのように線路へ投げ込む。産婦人科の検診台で性的な悪ふざけをする。警察署に花火を打ち込む。銭湯で毛染めしてタイルを汚す。

加害者自らアップしたもの、被害者側が訴えたもの、報道によって広がったものと、批判を集めるまでの過程はさまざまですが、迷惑行為の連鎖が止まらない様子がわかるのではないでしょうか。

ただ、迷惑行為の内容と同等レベルで気になるのは、これらを報じるメディアも、SNSに書き込む人々のコメントも、スポットを当てているのが、加害者への怒りと原因の推察ばかりであること。「重要なある視点に欠けているのではないか」と思わされるのです。

迷惑行為に至る不可解な感覚のズレ

今回に限らず迷惑行為をする人の多くは、のちに「『ウケるかな』と思ってやっただけだった」「当時は『何でこれくらいのことで叩かれるのか』がわからなかった」などと後悔の言葉を発します。

しかし、ほとんどの人が笑えないどころか怒りを感じるレベルの行為を「面白い」と思う感覚は明らかに異常。しかも迷惑行為に至る動機が「SNSにアップするネタがほしかったから」というのは首をひねらざるをえません。そんな迷惑行為をした人も幼児のころはそうではなく、やはり何らかの影響を受けて感覚がズレてしまったのではないでしょうか。

長年コンサルタントとして悩み相談を受けていますが、SNSが普及した2010年代以降は年齢層を問わずこのように、「感覚のズレた人が増えた」と感じることが何度もありました。自分への意識は高く敏感だけど、他人への意識は低く鈍感。自分の嫌悪や怒りには敏感なのに、他人の嫌悪や怒りを想像しないから、「これくらいはいいだろう」「それは絶対にダメ」という境界線がわからない。「私」「僕」「自分」などの主語で発信するSNSを多用している人ほど、このような傾向が見られがちです。

そんな感覚のズレを生んでいる最大の原因は、“教えることやコミュニケーションの放棄”によるものでしょう。家庭では「子どもに嫌われたくない」「自分のことで手一杯」、学校では「学級崩壊が怖い」「保護者からの苦情は避けたい」、職場では「話が合わない」「ハラスメントのリスクがある」などの理由から、さまざまなシーンで教えることやコミュニケーションの絶対量が不足しているように見えるのです。

では、教えられない人が、誰から何を学び、どんな影響を受けるのか。もし「自分と近い」と思った人が偏った考え方の持ち主で、他者感情の理解が不得意なタイプだったら、影響を受けることがリスクに直結します。たとえば「SNSなどで目立つこと」を求めたときに、迷惑系YouTuberなどの影響を受けてしまう危険性は否めないでしょう。

親子ともに再教育が必要な理由

そうならないために重要なのは、家庭、地域、学校、企業、各種団体などのさまざまな場所で教えるという行為を地道に続けていくこと。さらにそれをするうえで、「子どもだけではなく、あらゆる年齢層に教えていく」というスタンスが求められます。現在ネット上では、迷惑行為が多い年齢層とみなして「Z世代叩き」のような現象が見られますが、世代でくくることは適切とは言えないでしょう。

実際、平気で盗撮するなど動画撮影のリテラシーがない大人も多いですし、「拡散されることへの警戒心が薄い」という点で学生以下の社会人も少なくありません。また、親がSNSを使っている姿を見てきた子どもは警戒心が薄い傾向があり、特に自分の画像や動画をアップされていた子どもは「許可を得ずにアップしていい」という認識を持ちやすいもの。自身の行動を見直すだけでなく、「子どもに影響を与える」という意味でも、親が再教育を受けられる場が必要でしょう。

「教育」というと大げさなものに感じるかもしれませんが、現実的に求められるのはコミュニケーションの機会を増やすこと。家族、友人・知人、同僚、上司と部下などの関係性や年齢層を問わず、「やっていいことと、よくないこと」「迷惑行為の境界線」「SNSをどう使っていくか」などについて会話を交わすことでモラルやリテラシーを育んでいく。あるいは、迷惑行為の抑止効果を得ていく。

授業のように誰かから一方的に教えられるよりも、具体的なケースを挙げ、頭で考えながら会話を交わしていくほうが、自分だけでなく他者感情に気づきやすくなり、迷惑行為に至るリスクを減らせるでしょう。

2019年に多発した“バイトテロ”が減ったのは、危機感を覚えた企業側の「コミュニケーションを中心とした従業員の再教育による成果」と言われています。これは「教えることやコミュニケーションの機会を増やすことが、迷惑行為やネット拡散を予防する」という貴重な成功例ではないでしょうか。

迷惑行為をめぐる状況は複雑化へ

迷惑行為で批判を受けた人が、登校や出勤ができない状態に追い込まれた。自分だけでなく家族の名前がさらされ、職を失い、イジメを受けている。友人が離れて孤独になり、就職や転職もうまくいかない。

あるいは、刑法の威力業務妨害または偽計業務妨害罪に問われて懲役や罰金を課せられる。さらに、民事の損害賠償請求もされ、想像を超える高額だった。事実、被害を受けた企業側が「警察に被害届を提出し、刑事・民事の両面で厳正に対処する」ことが当然のようになっています。


重要な視点は「教育」と「コミュニケーション」です（写真：mits／PIXTA）

そんな連日にわたる報道を見て、「自分が過去にアップした動画や画像は大丈夫なのか」と不安を覚えている人もいるでしょう。「削除したけど、どこかに残り続けていないか」「友人グループでの公開だったけど誰かが拡散させてしまわないか」。そんな不安を覚えたときこそコミュニケーションを取り、大切なことを教える絶好機。「拡散や炎上しなかったからOK」ではなく、「何がよくなかったのか」「これからはどうしていくのか」などを自分の頭で考えてもらいつつ、謝罪に付き添うなどのサポートをしたいところです。

ただ、「迷惑行為はいじめでやらされた」「炎上はしていないが脅されている」などのより深刻なケースもあり、その際は弁護士などの専門家に頼ることも視野に入れたほうがいいでしょう。さらに、迷惑行為を利用して「ライバル企業の売り上げを落とす」「株価を下げて利益を得る」などの不穏な動きも危惧されるなど、状況は複雑化しつつあります。

ユーザー側がコミュニケーションを取ることが大切

本来ならSNSのプラットフォーマー側にも、迷惑行為をアップする人々とコミュニケーションを取り、教育してほしいところですが、すぐには望めなそうというのが現実。ならば、やはり私たちユーザー側が迷惑行為やSNSの使い方などについて各所でコミュニケーションを取り、未然に防いでいくことが大切に見えるのです。

今、私たちができることは、迷惑行為をした人を凶悪犯罪者のように叩いて社会的に抹殺することではなく、炎上候補を探すように過去の迷惑行為を掘り起こすことでもないでしょう。1人ひとりに「迷惑行為そのものが生まれづらい社会をどのように作っていくのか」が問われているような気がするのです。

（木村 隆志 ： コラムニスト､人間関係コンサルタント､テレビ解説者）

外部リンク東洋経済オンライン