日銀の2008年12月企業短期経済観測調査(短観)によると、大企業・製造業の業況判断指数が9月調査比21ポイント下落のマイナス24と大幅悪化した。下落幅は第1次石油危機直後の1975年2月調査と並ぶ過去2番目の大きさ。米国発の金融危機が日本経済を直撃し、石油危機に匹敵するようなパニックが襲った格好で、景気後退は予想以上の深い谷に落ち込みかねない。 自動車・電機・一般機械の「御三家」が全滅