「業績にともなう給与変動が、明確に表われた10年間でした」調査結果に目を通した、東京商工リサーチ情報本部情報部の坂田芳博氏はこう語った。デフレ脱却に向けた2016年1月のマイナス金利つき量的・質的金融緩和から、コロナ禍、ロシアのウクライナ侵攻を経て物価高騰へと至るこの10年間に、日本を代表する企業社員たちの年収はいかなる推移を辿ったのか――。今回、本誌は同社協力のもと、国内の上場企業から従業員数100名