2023年の中古住宅市場を踏まえて、2024年の市況がどのように推移しそうなのか。また、2024年4月から開始される「省エネ住宅表示制度」によって、住宅を購入するユーザーの意識はどのように変わる可能性があるか――。LIFULL HOME'S総研副所長・チーフアナリストの中山登志朗（なかやま・としあき）さんの考察では、「絶好の売却『適齢期』が到来」という――。「建設業の2024年問題」、住宅価格への影響は？新築住宅は円安の影響が