省エネ対策でまず必要なデータの活用（写真：th0852／PIXTA）電気・ガス料金の高騰が家計を直撃するなかで、省エネ性能に優れた住宅を求めるニーズが高まっている。新築住宅では、省エネ基準の適合義務化が2025年から実施されるほか、東京都でも新築住宅に太陽光発電システムの設置を義務付けるなどの対策が講じられた。住宅メーカーやマンションデベロッパーも省エネ住宅の供給を積極化しており、年約80万戸の新築分野では省エネ