西日本を襲った「平成30年7月豪雨」は土砂崩れや河川氾濫などを引き起こし、200人以上の死者、3万戸以上の家屋の浸水といった甚大な被害をもたらした。政府や自治体は豪雨対策の強化を進めているが、同様の災害はまた起こり得る。日本の治水は根本的な問題点を抱えているからだ。元国土交通省河川局長の竹村公太郎氏(日本水フォーラム代表理事)が、歴史的観点から日本の都市の危険性と未来に向けての解決策を解説する。[JBpres