2015年11月24日、中国新聞網は韓国メディアの報道を引用し、韓国の大学教授200人余りが他人の著作物を盗用し、自身の名義で書籍を発表するなどした疑いで裁判に掛けられる見通しだと報じた。不正が指摘された関係者の中には学会会長や著名教授も含まれており、大学との雇用契約の継続や印税収入が目当てだったとみられている。検察当局の同日の発表によると、他人の著作物を盗用した大学教授や不正を見逃した原作者を対象に、捜査