日本企業における女性の賃金は、入社時点から男性の86%程度におさえられている。その後も伸び悩むため、女性がキャリアを積むことが困難な時代も長かった。日本企業はそうした差別待遇を放置してきたが、大和総研の菅原佑香研究員は「放置を続ければ、今後は企業の事業存続のリスクに発展しかねない」と警鐘を鳴らす――。