人口減少やネット通販の台頭で、多くのスーパーマーケット（ＳＭ）が販売不振にあえいでいる。数十店規模の店舗閉鎖や譲渡を検討するＳＭもある。業界が苦戦する中、業績を伸ばしているのが成城石井だ。ＳＭが基本とする生鮮３品にこだわらず、わずか１カ所のセントラルキッチンで作り出す総菜などが人気だ。競合が出られない極狭の場所に注力するといった独自戦略で支持を集めている。（取材＝編集委員・丸山美和）

調理は一極集中
　業界ではイトーヨーカドー（約１５８店）が１０月、全国３３店舗で他社との連携を探り、困難なら閉鎖すると発表。業界最大手であるイオンのＳＭ事業も、１９年３―８月期の営業利益は前年同期比７４・７％減の２８億１５００万円だった。一方、成城石井（約１５４店）の２０１９年３―８月期の営業利益は前年同期比１７・２％増の４２６１億円。１７年に行った決算期変更で単純比較はできないが、２年続けて営業増益と堅調だ。

　同社の業績をけん引する一つは総菜だ。セントラルキッチン（東京都町田市）で開発、製造する。一流料理店出身のシェフらが、一般家庭では食べられないようなレシピを作成。保存料や合成甘味料なども使わないエスニック系総菜など常に３００品目以上あり、購買動向を分析して素早く改廃する。

　一極集中のため開発スピードも速く、各店舗の厨房（ちゅうぼう）で作る人の確保も不要でコストを抑制できる。「通常、店舗売上高に占める総菜比率は他社なら１０％程度だが、当社は２０％を超えている」（五十嵐隆執行役員）という。店内厨房製の惣菜は、出来たて・あたたかさで優位だが、「出来たても持って帰る間に冷める。当社は持ち帰って電子レンジで温めて１番おいしくなるよう研究している」（同）。セントラルキッチンからの配送距離の問題などでおいしさを担保できない店には、総菜も置いていない。

出店要請相次ぐ
　駅ナカなど極狭な場所に出店できるのも強みだ。１３０平方メートル（約４０坪）や１９０平方メートル（約６０坪）など、ＳＭらしからぬ狭い場所に店舗が作れる。陳列できる広さや需要が少ないと判断した店舗では、肉、魚、野菜の生鮮３品を扱っておらず、３品がそろわない店は総店舗数の半数にのぼる。４０坪店舗の平均日販は８０万円と高く、鉄道会社などからの出店要請が相次ぐ。

　このほか利益率の高い卸売りも手がけている。同業のＳＭや書店など８００店舗に卸している。オリジナル商品を含めた菓子やワイン、ハムなど「成城石井コーナー」を設けて販売する店もある。

　いろいろな業態から出店要請が寄せられるが、「年間で出店できるのは１３―１５店程度。拙速に増やすつもりはない」（同）と説明する。店を取り仕切る店長が、簡単には育成できないからだ。「当社は高級スーパーではない。高品質の商品を買いやすい値段で提供する」（同）としており、そのためにも坪あたりの効率をさらに高めていく計画だ。

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