Jリーグは24日、25シーズンにおけるJ1・J2クラブライセンスの判定結果を公表した。J1ライセンスを申請した49クラブと、J2ライセンスを申請した11クラブすべての交付を認めている。(J2ライセンスの長野のみ停止条件付)

　その中で施設基準の例外適用が、J1ライセンスでいわてグルージャ盛岡、ブラウブリッツ秋田、いわきFC、水戸ホーリーホック、ツエーゲン金沢、藤枝MYFC、鹿児島ユナイテッドFC、FC琉球の8クラブ。J2ライセンスでヴァンラーレ八戸、福島ユナイテッドFC、SC相模原、アスルクラロ沼津、奈良クラブ、FC今治、テゲバジャーロ宮崎の7クラブでされている。

　Jリーグはクラブライセンス交付規則において施設基準を定めている。J1であれば主管公式試合を1万5000人以上、J2であれば1万人以上の入場可能数を確保することや、トレーニング施設の所有など17項目を達成しなければライセンス不交付となるA等級に位置付けている。

　鹿児島と琉球は18シーズン、秋田が19シーズンに上位ライセンス取得のためにスタジアム基準(回収時にすべての観客席への屋根設置)を免除された経緯がある。Jリーグによると、いずれも「新スタジアム整備に関して基本計画すら策定されておらず、実現が不透明であると言わざるを得ない状況である」とされながらも、「昨年からは一定の進捗が確認できたと判断」したことでライセンス交付に至ったという。

　秋田については、17シーズンにJ3を優勝しながらも、必要なライセンスが交付されなかったことでJ2昇格が見送られた過去がある。会見では「ライセンス交付の不透明さ」などについて地元メディアから厳しい追及があったが、Jリーグの大城亨太クラブライセンスマネージャーは、あくまでも「(ライセンス交付判定をする)9月のタイミングにおいては進捗があったと判断した」と強調。

　またSNSなどでは地方自治体の税金を頼りにしているとの見方から「税リーグ」と揶揄するコメントや否定的意見が散見されるとの指摘もされたが、「揶揄されることと、審査の進め方のつながりは何とも申し上げられない」と話すにとどめた。

　なおJ2ライセンスが交付された岩手、いわき、相模原の3クラブについては、例外規定を用いてすでに昇格しているが、スタジアム整備に関して猶予期間に入っており、コロナ禍の影響も踏まえて延長されていた新スタジアムの具体的な整備計画を25年6月までに提出、27年6月までの着工が必要になると特記事項がされている。

(取材・文　児玉幸洋)