インターネットカフェ「快活CLUB」で実施しているサービス「無料モーニング」と「タオル使い放題」が、2022年2月から9月までに、いずれも約100店舗で終了していたことが、J-CASTニュースの取材でわかった。

利用者に人気のサービスで、なぜ終了が相次いでいるのだろうか。運営会社に理由を聞いた。

2月には「終了は一部店舗」としていたが...

AOKIホールディングス傘下の快活クラブは個室でネットや漫画が楽しめる複合カフェ。店舗数は全国502店舗(22年10月4日時点)で、業界では最大手だ。21年4月には高知県に初出店し、全国47都道府県への進出を果たした。

コロナ禍では緊急事態宣言にともなう臨時休業や外出自粛の影響を受け、21年3月期は37億3200万円の営業赤字を計上(フィットネスジム「FiT24」の数字を含む)。それでも業績は回復傾向にあり、23年3月期はコロナ前(19年3月期)に近い営業利益19億5000万円を見込む。同第1四半期では、すでに19年同期を上回る営業利益を記録するなど、好調ぶりが伺える。

快活CLUBの強みの一つが、豊富なサービスだ。利用者はソフトクリームが食べ放題で、ソフトドリンクも飲み放題。パンとフライドポテトの「無料モーニング」が食べ放題の店舗や、シャワーを無料で開放している店舗、タオルが使い放題の店舗もある。

しかし、22年2月1日には無料モーニングのポテトが、北米からの原材料輸入の遅延にともない全店舗で提供休止に。そして同じ頃には、「無料モーニング」と「タオル使い放題」のサービスを終了する店舗があるとの投稿がツイッターで拡散されていた。

2月9日、J-CASTニュースが運営会社の快活フロンティア(横浜市都筑区)の広報に取材すると、無料モーニングとタオル使い放題の終了は「一部店舗」で行われるものだと説明。理由は「店舗の人員不足」で、無料モーニングは18店舗、タオル使い放題は20店舗で終了するとした。「全店舗への反映は現時点では未定」とも答えていた。

2月9日時点でのサービス実施店舗は、無料モーニングが478店舗、タオル使い放題が335店舗だった。しかし、10月4日時点での実施店舗は、無料モーニングが373店舗、タオル使い放題が233店舗。この8か月の間に、実施店舗がそれぞれ100店舗以上も減っていたことになる。

物価高直撃...担当者「心苦しい」

快活フロンティアの広報担当者は22年10月4日、J-CASTニュースの取材に対し、2月〜9月にかけて「無料モーニング」と「タオル使い放題」が、それぞれ100以上の店舗でサービスを終了していたことを認めた。

一体なぜ、ここまで実施店舗が減ったのだろうか。担当者は無料モーニングの終了について、原材料費や物流費などの「コストの圧迫」を理由に挙げる。担当者によると、9月30日には15店舗で無料モーニングを終了。終了店舗では以下のようなポスターを掲示していた。

「原材料費や物流費等の高騰が継続する中、当店といたしましても対策に努めてまいりましたが、無料モーニングの継続は困難な状況となり、やむを得ず終了の判断に至りました」

無料モーニングの今後の方針については「(コスト高について)今後の改善があれば(サービス再開を)考える余地はありますが、(状況が)ひっ迫してくれば、さらにもう少し踏み込んで中止店舗を増やすことも考えなければいけない」と状況を見て判断するとした。

また、無料モーニングの実施を継続している店舗においても、2月から休止しているポテト提供はコスト高の状況から再開の見込みが立っていないとした。担当者は、ネットカフェ業態の客単価が1300〜1500円だとした上で、物価高騰の中で営業コストのかかる24時間営業体制を維持するためには、無料ポテトの継続は「難しいところがある」と説明する。

一方、「タオル使い放題」の終了については、タオルを業者ではなく店舗スタッフが洗濯していることから、人件費への影響や電気代高騰の影響が大きいと説明。今後の方針は、無料モーニング同様状況を見て判断するとした。

担当者は一連のサービス終了について「心苦しい」「(サービスに)期待いただいていたお客様がたくさんいらっしゃることは承知しております」としつつ、コスト増加の影響が大きく、今回の決定は「やむを得ない対処」だとした。