就職希望者の半数以上が賃金や福利厚生よりも「雇用主や企業の価値観」を重視しているという調査結果

就職希望者が仕事を探す際は、賃金や福利厚生など多様な視点をもとに、自らの希望する条件と合致する企業を探します。近年の就職希望者に関する調査では、就職希望者の半数以上が賃金や福利厚生よりも「企業の価値観が自分の価値観と合致しているか否か」を重視することが明らかになっています。

Most workers want their employer to share their values

https://www.cnbc.com/2022/07/01/most-workers-want-their-employer-to-share-their-values.html

就職先を選択する際に、どんな条件を重視するかは人によって異なりますが、複数の調査によって「雇用主や企業の価値観」を重視する人が多くなっていることが明らかになっています。

例えば、業務管理ソフトウェアの開発企業「Qualtrics」が実施した調査では、アメリカの労働者の54％が「雇用主と価値観を共有できる職場で働けるなら、賃金が減ることを受け入れられる」と回答しました。加えて、労働者の56％が「自らと異なる価値観をもつ企業で働くことを、そもそも検討すらしない」ということも判明しています。



さらに、就職支援サービス「ZipRecruiter」の調査では、新卒の就職希望者が「休暇や健康保険などの福利厚生」よりも「職場で多様性が尊重されるか」や「学習機会が十分か」を重視することも明らかになっています。また、性的マイノリティの人々の就職支援を行う団体「Out for Undergrad」のシンディ・ラブ事務局長は「特に若い就職希望者は『伝統的に社会進出が阻害されてきた人々』が職場でどのように扱われるかを重視しています」と述べています。

人材アドバイザーのポール・ウルフ氏は「優れた企業は、労働者の多くの意見に耳を傾ける企業です。企業は常に労働者の意見に同意するわけではありませんが、労働者は意見を聞いてもらうことを望んでいます」「人事マネージャーは『労働者がデスクにいた時間』や『1日に外部へ電話した回数』などのチェックに集中するのではなく、仕事の明確な目標を設定することが重要です」と述べ、就職希望者を採用する企業側の意識改革が必要であると主張しています。