過激なフレーズで耳目を集めようとしたことをはじめ、問題だらけです（イラスト：lonesomebunny／PIXTA）
大学生向けの就職活動情報サイト「就活の教科書」が5月に掲載した「【底辺職とは？】底辺の仕事ランキング一覧｜特徴,デメリット,回避方法も」が6月になってネット上で拡散され、この数日間はネット上で批判にさらされています。
運営会社は指摘を受けて同記事を削除しましたが、批判は加熱する一方。6月30日は朝からツイッターの検索ランキングに複数の関連ワードが上位を占めたほか、Yahoo!ニュースのコメント欄は違反コメント数が基準を超えて非表示になり、7月1日になってからも「めざまし8」（フジテレビ系）がトップ級のニュースとして扱うなど、まだまだ騒動が収まる気配はありません。
なぜこの記事はここまで人々の怒りを買ってしまったのか。単に「職業差別を助長する」だけではなく、罪深い6つの問題点が潜んでいたのです。
配慮の言葉は免罪符にはならない
記事の冒頭には「この記事でわかること」として、「世間一般的での底辺職ランキング一覧」「底辺職と呼ばれている仕事の特徴」「底辺職で仕事をするデメリットは年収が低いこと」「底辺職を回避するための方法4つ」「未経験でも採用されやすい職種/業種一覧」をピックアップ。いきなり、ある職業を「年収が低い」「回避するべき」と決めつける強い論調に驚かされます。
さらに、「何を底辺職だと思うのかは人それぞれ」「一般的に底辺職と呼ばれている仕事は、社会を下から支えている仕事」「そのような方がいるからこそ、今の自分があるのだということには気づきましょう」「社会にとって必要な仕事」などの一定の配慮を思わせる記述がありました。
しかし、「最初にこのような配慮のフレーズを書いておけば、そのあとはひどいことを書いてもいい」というわけではありません。書き手や監修者は、「これを免罪符にしておけば、『底辺の職業ランキング』という記事が成立するだろう」と計算したのでしょうが、それがまさに誤算だったのです。
同記事は、「�‥斂據Ψ�設作業員」「��警備スタッフ」「�９�場作業員」「�ち匕忘邏醗�」「�ゥ灰鵐咼謀弘�」「��清掃スタッフ」「�Д肇薀奪�運転手」「�┘乾濕�集スタッフ」「��飲食店スタッフ」「��介護士」「��保育士」「��コールセンタースタッフ」と12の職業をピップアップ。
それらの特徴として「肉体労働」「誰にでもできる仕事」「同じことの繰り返しであることが多い」、デメリットとして「年収が低い」「結婚のときに苦労する」「体力を消耗する」を挙げたほか、「底辺職に就かない方法/抜け出す方法4つ」などの項目もありました。
「底辺」というフレーズは必要か
最初の問題点は、なぜ“底辺”という過激なフレーズを使わなければいけなかったのか。
その理由は「誰かをおとしめたい」という悪意というより、「多くの人々から注目を集めるため」でしょう。“ランキング”というウェブでページビューを集めやすい形式の記事であることからも、運営側の思惑が透けて見えます。
しかし、この記事を見る人々にしてみれば、「自社コンテンツへの注目を集めるためなら、多くの人々を傷つけてもいい」という悪意としか思えないものでした。運営サイドは「これくらいなら大丈夫だろう」というビジネス的な判断にすぎなかったものが、「まさかここまで悪意としてとらえられるとは……」と戸惑っているのではないでしょうか。
もし「底辺」というフレーズをどうしても使いたかったのであれば、同サイトが決めつけたものではなく、当事者が「底辺と感じている」というアンケート結果をベースにした記事であれば問題はなかったでしょう。
2つ目の問題点は、具体的な12もの職業を名指ししたうえで、「就かない方法/抜け出す方法」を挙げたこと。たとえば、特徴やデメリットだけを挙げて「底辺」と定義しただけにとどめる。あるいは「就かない方法/抜け出す方法」を挙げたとしても、12の職業を名指ししなければ、今回ほどの騒ぎにはならなかったでしょう。
12の職業に従事する人や家族にとっては、名指しされたうえに「誰にでもできる」「同じことの繰り返し」「年収が低い」「結婚のときに苦労する」などと誹謗中傷に近いレッテルを貼られたわけですから、怒りの感情を抱いて当然。では、運営サイドは、これだけ多くの人々を怒らせてしまうことをどうして想像できなかったのでしょうか。
ビジネスシーンでは数字を追うあまり、リスクに関する想像力に欠けてしまうときがありますが、だからこそストップをかけられる組織体制が必要。メディアで言えば、その機能が乏しい「ワンマン」、または「部員任せ」の編集部は今回のような事態につながりやすいところがあるものです。今のところ『就活の教科書』編集部の内情はわかっていませんが、これらの可能性は高いでしょう。
「選民意識の持ち主」というイメージ
3つ目の問題点は、なぜメリットも書かなかったのか。個人ブログではなくメディアのコンテンツである以上、公平なスタンスで書くことが大前提。今回のような記事では、いくつかフォローの言葉を入れるだけでなく、メリットとデメリットの両方を並べるくらいのバランス感覚が必要でした。
デメリットを書いたとしても、その前後に「感謝の言葉をもらいやすい」「日々の生活を支えるというやりがい」などのメリットも併記したうえでカテゴライズすれば、多少なりとも印象は変わったでしょう。また、デメリットとしての書き方にも、「世の中にとって必要であるにもかかわらず年収が低い」などのバランス感覚が求められます。
今回の記事はそんなバランス感覚に欠けていたため、「この職業がなければ“底辺”と決めつけているあなたたちの生活も成り立たないはずだ」などの批判を受けていました。
このような「自分も世話になっている職業をおとしめてしまう」という行為は、少なからず「自分は選ばれた人間」「彼らとは違う」という選民意識の強い人が犯しがちな失敗。しかも今回は、かなり多くの人々をおとしめてしまったうえに、「就活の教科書」という自信たっぷりのサイト名も影響して、「際立った選民意識の持ち主が運営しているメディア」というイメージを持たれてしまいました。
そもそも個人の価値観やスキルが多種多様な現在の社会において、挙げられた12の職業は“底辺”とは言い切れず、運営サイドの思い込みによるものでしょう。しかし、社会経験の少ない大学生たちが見る記事である以上、信じてしまい、担い手を減らしてしまう危険性があります。
私の友人・知人に、大卒の土木・建設作業員、コンビニ店員、清掃スタッフ、トラック運転手、飲食店スタッフ、介護士、保育士がいますが、彼らは決して嫌々働いているわけではありません。ところが、もし彼らが就職活動中にこのような記事を見ていたら、12の職業を目指さなかった可能性もありうるでしょう。ひいては、社会のバランスを崩しかねない危険な発想の記事であることが4つ目の問題点です。
「インターンに書かせる」運営方式
「就活の教科書」は“底辺”の記事が削除された一方で、「【行く意味ある？】Fランク大学一覧｜Fラン大学の実態,偏差値,女子あるあるも」「【低学歴でも大丈夫】Fラン大学生におすすめの企業3選｜就活で失敗する共通点も」などの記事は現在も掲載されています。
「行く意味ある？」「低学歴でも大丈夫」という目線やレッテルの危うさは、“底辺”の記事と同様。では、この危うさはどこから来ているのか。
「就活の教科書」はインターンを募集していて、その筆頭に「Webライター」が挙げられています。つまり「記事の多くは、実際に就活をした内定者や、現役の就活生が書いている」ということ。それを代表取締役社長が監修者として記名することで信頼性を担保しつつ、発信しているようですが、この運営方式こそが5つ目の問題点でしょう。
この形は「新しい情報でリアリティがある」というメリットが得られる反面、「メディアとしての公平性やライターとしてのスキルに欠けやすい」というデメリットがある運営方式。もともと就活サイトに限らず、少ない報酬で記事を量産しやすい編集部の運営方式として使用しているメディアが少なくないものの、つねにリスクと隣り合わせのところがある形なのです。
同サイトに記載されたデータを見ると、「累計3500万PV、月に就活生50万人が訪れる」「網羅的な就活情報を約1600記事掲載」「日本コンシューマーリサーチの調査で、就活情報サイト部門で3冠を受賞。自己分析の書籍も出版。新聞、ラジオ、雑誌など、多数メディアに掲載」「就活メディアではTOP5に入るほど規模の大きいサイト」などと書かれていました。
社長も会社もまだ若くリカバリー可能
これらの規模や実績があるにもかかわらず、危機管理の対応はかなり遅いと言わざるを得ません。これが6つ目の問題点であり、当該記事の監修者でもある社長が少しでも早く謝罪したうえで、誤解があるならば自分の言葉で解いておくべきでしょう。
現在はそれがないため、他メディアやネットユーザーによる「9カ月で退職した代表取締役には無理」などの社長に対する批判や、「ウェブサイトの住所はレンタルスペースだった」などの会社に対するガサ入れのようなものが飛び交っているという状態。学生たちにとって有意義なコンテンツも多いだけに、現在の状態は残念でならないのです。
とはいえ、社長も会社もまだまだ若いだけに、今回のような失敗をしてしまうこともあるでしょう。たとえば“底辺”として挙げられたゴミ収集スタッフは、警察官や消防士などと同じように幼児たちにとっては「カッコイイ」と思うヒーローの職業。このように「“底辺”とは真逆の“頂上”だった」というケースもあるものです。社長や記事を書いた人は、まだ若く社会経験も浅いだけに、そのような視点は持てていないのかもしれません。
もちろん「今後はこのような記事を発信しない」という前提は必要ですが、「社長や会社を叩く」というより、今後の変化を見守り、正しい方向に導いていく社会であってほしいところです。
（木村 隆志 ： コラムニスト､人間関係コンサルタント､テレビ解説者）
外部リンク東洋経済オンライン