シカゴ南西部の郊外にあるヒンズデール・セントラル高校には、トイレやロッカー室などに計6台の電子たばこ探知機が設置されていた。校内での電子たばこの利用をなくそうと、ここ数年の同高校はさまざまな対策をとってきている。吸っていた生徒には、電子たばこの害について啓発するオンラインコースを受講させた。警察にも相談した。
地元の自治体は、電子たばこを所持している未成年者を積極的に取り締まれるように、条例の制定にまで踏み切った。しかし、どれも効果がない。校内の探知機はどうだったのか？ 生徒たちがこっそり壁から取り外してしまったのである。
全米の高校に広がる電子たばこ探知機電子たばこは隠して持ち運びしやすい。最近になってフレーヴァーつき電子たばこの販売を禁止する方針が打ち出されたが、果物やお菓子などの香りと味をつけた多彩なフレーヴァーが出回り、10代の若者の間で広く浸透している。
最近の調査によると、米国の高校生の28パーセント、中学生の11パーセントが電子たばこをよく吸うと答えている。全米各地の高校では近年、相当額の予算をかけて校内に電子たばこ探知機を設置してきたが、探知機があっても生徒はあの手この手で監視の目をすり抜ける。学校側が喫煙行為をいくら取り締まっても、電子たばこを根本的にやめさせるには至っていない。
煙探知機と同じように、電子たばこの探知機もあまり積極的に介入する機能はもたない。周囲の映像や音声の記録を残す機能はなく、電子たばこから出るエアロゾル（有害な蒸気）に含まれる成分を検知すると、学校関係者にメールなどで通知がいくだけだ。
探知機は抑止力として一定の効果を上げているとする学校もある。ニュージャージー州スパルタのある学区では手始めに2台を設置したが、今後は数を増やす予定だ。ワシントン州のフリーマン学区では数週間前に導入した。学区長のランディ・ラッセルは、「これまでのところ、かなり効果があります。導入してよかったと思っています」と話す。探知機のおかげで、すでにひとりの生徒が吸っている現場を押さえたという。
まるで「見えない幽霊」だがヒンズデール・セントラル高校では、生徒たちの手で乱暴に取り外される前の時点でも、期待した効果はみられなかった。同高校の学生課のキム・ディーヴァーは、「通知を受けて駆けつけたときには姿を消してしまっています」とこぼす。探知機の警報はランダムに鳴るときもあり、煙を感知した際にたまたまトイレにいた生徒と、電子たばこを吸っていた生徒とを見分けるのは不可能だった、という。
オハイオ州バスのリヴィア学区も同じような経験をしている。同学区では年度初めに15,000ドル（約160万円）をかけて、学区内の中学・高校に計16台の探知機を導入した。保護者は期待を寄せたが、電子たばこを吸っている生徒を学校側が取り押さえたケースはほとんどない。
「見えない幽霊を追いかけているみたいでした」と、学区の広報担当を務めるジェニファー・リースは打ち明ける。理論的には、廊下に設置された監視カメラの映像を関係者が分析し、探知機が鳴ったときにトイレにいた生徒を特定することは可能だ。しかし、「それも時間がかかりますし、そうしたことにいつも時間を割いてはいられないのが実情です」と言う。
リヴィア学区では、電子たばこ探知機の購入に州司法長官からの助成金をあてた。リースは最近、探知機について他学区からよく問い合わせを受けるという。「助成金がない学区の場合、それだけのコストをかける価値があるかはわかりません」
学校と生徒とのいたちごっこ中高生の間で電子たばこが「かっこいいもの」として広まっているとすれば、学校を管轄する学区にとっては、検知器の購入が最近の大きな潮流といっていい。リヴィア学区が導入した探知機「Flysense（フライセンス）」を開発したSoter Technologiesの最高経営責任者（CEO）デレク・ピーターソンによると、同社はいま月700件ほどの注文に対応している。「当社のキャパシティを超えるほどの注文を多くの学校からいただいています」
カメラ類や学校向け各種装置のメーカーであるIPVideoは、探知機「Halo」を展開している。Haloはマリファナの主成分であるテトラヒドロカンナビノール（THC）とニコチンを含む蒸気を識別できるという。学校の監視カメラシステムとも連携できるため、電子たばこを検知したときにトイレにいた生徒を特定しやすい。両社の探知機とも価格は1台1,000ドル（約110万円）ほど。Flysenseは、これに年間利用料が加わる。
探知機にはセンサーがあり、空間内に含まれる特定の化学物質の濃度に変化が起きると反応する。多くの学校は、センサーが電子たばこの蒸気に反応したことで、喫煙していた生徒を発見できたという。
ただし、若者たちも知恵を使う。例えば、自分のバックパックや袖の中に蒸気を吐き出し、空中に拡散しないようにすれば、センサーは検知できない。あるいは物理の法則にのっとった手段を使う者もいる。トイレの中に吐き出して流せば、蒸気はあっという間にパイプへと吸い込まれてゆく。「そうされると打つ手なしです。探知機には物理の法則は変えられません」と、ピーターソンは言う。
探知機では解決にならない問題は、探知機を置くだけでは若者の行動を変えられないことだ。スタンフォード大学の発達心理学者で10代の電子たばこ喫煙に詳しいボニー・ハルパーン＝フェルシャーは、最終的に何を目指すのかを学校側がしっかり分析することが大切だと言う。また、探知機は隠れて電子たばこを吸う生徒を見つけ出し、罰するには役立つかもしれないとしたうえで、「喫煙行為を予防しなくすのが目的なら、探知機では解決にならないのです」と指摘する。
探知機メーカーのCEOであるピーターソンも同意見だ。すでに教育的見地に立った対策も始めており、学校現場で使える啓蒙用のパンフレットやポスター、資料をまとめたキット「#NoVaping」を作成、販売している。
カリフォルニア州の司法当局は2017年から19年にかけ、各学区向けの電子たばこ対策として計1,200万ドル（約13億円）以上を投入した。探知機の導入のほか、校内への警官の配備、啓発・教育プログラムなど、さまざまな方法で電子たばこの防止に取り組んでいる。
州北部に位置するラス・ヴァージネス統一学区もそのひとつだ。約11,500人の生徒がいる同学区では昨年10月、助成金の半分にあたる約5万ドル（約550万円）を投じ、高校2校、中学校3校に探知機を導入した。「テクノロジーは素晴らしいですよ。効果があります」と、学区長のダン・ステペノスキーは言う。
学区では探知機と併せて別の対策もとっている。電子たばこの喫煙が見つかった生徒には、保護者同席のもと、依存症カウンセラーと1時間半の面会を義務づけたのだ。
さらに学校は、近隣のガソリンスタンドや商店、コンヴィニエンスストアなどに職員を派遣し、未成年者への電子たばこの販売は禁止されていることを改めて周知徹底した。また地域内で未成年者に電子たばこを売る業者に対し、地元警察と連携しておとり捜査に協力するところまで踏み込んでいる。加工を施した紙幣を使って実施したおとり捜査は、これまでに250件を超える。
最も重要かつ有効な対策しかし、電子たばこ対策で最も重要なのは、おとり捜査でも、地域の店舗の取締りでも、探知機でもない。「いちばん影響力があるのは教育です」と、ステペノスキーは言う。ラス・ヴァージネス学区では教師や保護者向けのセミナーを開いているほか、生徒の心身の健康維持に重点を置くための職員を増員し、学校のカリキュラムに電子たばこについて学ぶ機会を設けるなどしている。
こうした包括的な取り組みを実施するには、かなりの費用を要する。サウスダコタ州のある学区は、探知機購入のための資金を地域コミュニティから募った。大手電子たばこメーカーであるジュール（Juul）のマーケティングが若年層のニコチン中毒を引き起こしたとして、同社を提訴する動きも複数の地域で出ている。
こうした地域では、何らかの支払いを求めることで、依存症カウンセリングや啓発プログラムの実施にかかる多大な負担の軽減を図りたい意向だ。カリフォルニア州のラス・ヴァージネス学区では、これまでに州司法当局から100万ドル超の給付を受けているが、すでに来年度に向けて追加の支給を申請している。