韓国文在寅(ムン・ジェイン)大統領が光復節(日本による植民地支配からの解放記念日)で述べた祝辞は、韓国スポーツ界にも大きなメッセージを投げている。

一部から提起されている“東京五輪ボイコット”の動きを否定的に見て、むしろオリンピックが日本と協力する契機になることを望むという意味を込めたからだ。

文大統領は8月15日の祝辞で東京五輪について取り上げ、「(この大会は)友好と協力の基礎を固め、共同繁栄の道に進む絶好の機会」と述べた。

続いて「世界の人々が平昌で“平和の韓半島(朝鮮半島)”を見たように、東京五輪で友好と協力の希望を持つようになることを望む。私たちは東アジアの未来の世代が協力を通じた繁栄を体験できるように、与えられた責任を果たすことだろう」とした。

日本が韓国に対する輸出規制を強化するなかで、韓国内で登場したカードが“東京五輪ボイコット”だ。

平昌五輪の開会式に出席した文在寅大統領

オリンピック不参加を宣言し、日本に明確な警告を与えなければならないという主張が出ている。

しかし東京五輪ボイコットは、▲2032年ソウル−平壌五輪誘致の大きな障害になる▲東京五輪ボイコットに参加する可能性のある国が北朝鮮しかなく、むしろ韓国が国際社会から孤立する▲政治とスポーツは切り離すべきで、時代のパラダイムに合わないという批判に直面している。

そのため韓国スポーツ界は、東京五輪の準備を従来通り進めながら、福島産農産物の活用反対や海洋競技場の悪い水質改善など、大会に関する問題点を積極的に指摘する方向に舵を取る見通しだ。

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文大統領は、2032年のオリンピック開催の意志についても強調した。特にそのオリンピックが光復100周年となる2045年に、“ワンコリア”への足がかりになることを願っていた。

文大統領は「2032年のソウル−平壌五輪を開催して、遅くとも2045年には、平和と統一でひとつになった国、“ワンコリア”で世界に立つ基盤をしっかりと作りたい」と述べた。

韓国政府と大韓体育会は、ソウル−平壌五輪を2年後の2021年に早期確定させるプランを持っている。ソウル−平壌五輪が実現すれば、北側が道路や鉄道はもちろん、通信や観光まで開放することになるため、“ワンコリア”への近道になると思われる。