総菜や弁当といった中食の市場が2018年は10兆2518億円になり、9年連続で前年を上回ったことが分かった。前年比では2%増。共働き世帯や単身世帯の増加で高まる需要を取り込もうと、コンビニエンスストアとスーパーが競争を繰り広げながら、市場が拡大している。商品種類別では、おにぎりなどを含む米飯類が堅調だった。

コンビニ、スーパー競争

 
 日本惣菜(そうざい)協会の調査。業態別で最多は「コンビニ」の3兆3074億円で、前年比2・4%増となった。市場全体に占める割合は32%となる。店舗数が増えたことに加え、製法や原料にこだわった総菜やサンドイッチ、米飯商品の販売が好調だった。

 「食料品スーパー」(2兆6824億円)と「総合スーパー」(9481億円)は共に2%台の伸び。両業態を合計すると約3兆6000億円で、コンビニとの競合が激化する。各社は総菜コーナーを拡充し、購入した商品を店舗内で食べられるイートインコーナーを設けるなど、攻勢をかける。「専門店」も1・2%増と小幅に伸びた。「百貨店」は1・3%減と苦戦が見られた。

 商品の種類別で最も大きいのは、弁当やおにぎりなどの「米飯類」(4兆7596億円)で前年比1・4%増。国内の米消費量は減退が続くが、中食市場では堅調を維持している。

 サンドイッチなどの「調理パン」(14・5%増)や「調理麺」(6・9%増)は、共に5000億円を超え、大きく伸びた。日持ちする調理済み包装食品「袋物総菜」(9・7%増)は、コロッケやサラダなどの「一般総菜」(同1・0%減)からのシフトが進んだ。

 総務省の統計によると18年の共働き世帯は1219万世帯。10年で2割増え、単身世帯も増加傾向にある。こうした消費者の生活様式の変化で、家庭で調理する内食が減り、手軽に食べられる総菜需要が高まっている。扱う店舗数の拡大やイートインの強化で、内食に加え、外食からも需要の獲得が進む。同協会は「中食業界は活発化しており、今後も成長が続く」と展望する。