映像視聴メディアを日本人はどのように利用しているのか、全国5000人規模(13歳〜69歳)へインターネットアンケートでリサーチした「映像メディアユーザー実態調査2015」が、このほどまとまった。本調査をまとめたのは、フィールドワークスと映像メディア総合研究所。

これは、テレビ放送、映画館、DVD、ビデオ・オン・デマンド(VOD)など、すべての映像視聴メディアサービスのユーザー利用実態を調査・分析し、レポートにまとめたもの。今回で4年目となり、ユーザーの視聴動向の経年変化も充実し、市場変化の激しいVODなどの動画配信に注目し設問数を増やした。

デジタル技術の進化により、テレビ番組や映画をはじめとする映像コンテンツの視聴スタイルは大きく変革の時を迎えている。 映画に関して言えば、これまでの「映画館における興行」から「パッケージソフトの販売・レンタル」を経て「テレビ放送」(BS、CS、地上波)というビジネスウインドウに加え、テレビモニター、PCに向けたVOD、そしてスマートフォンの浸透による携帯端末メディアとの連動など、各映像視聴メディアにおける利用実態は、これまでにないスピードで変化を遂げている。

今回の調査によると、各映像視聴メディアサービスの利用率(回答者における利用者の割合)で「映画館」は46.1%という結果となった。「無料放送」は休日が90.1%、平日が89.0%、「無料動画サービス」は55.7%、「パッケージソフトのレンタル」は33.6%、「パッケージソフトの購入」が21.4%で、「有料放送」は19.8%、「有料VOD(TV、PC、携帯端末)」は8.5%、そして「エレクトリック・セルスルー(映像コンテンツのデジタルデータ購入)」は7.2%となった。

主な特徴としては、「パッケージソフトのレンタル」利用率は2年連続で3ポイントを上回る落ち込みを見せる一方、「パッケージソフトの購入」は「音楽映像ソフト」の購入割合とともに女性利用者の割合が増加した。

また、有料VOD利用者の34.6%が、TV、PC、携帯端末のうち2種類以上のデバイスを併用(マルチデバイスでの利用)し、有料VOD利用者の28.5%が、テレビ番組の「見逃し視聴サービス」を利用。有料VODを利用していない人のうち、VODのサービス内容を理解している人は29.7%にとどまった。

なお、一般財団法人デジタルコンテンツ協会の「動画配信(VOD)市場調査レポート2014」によると、2013年のVOD市場規模推計は12年比21%増の約1230億円だった。

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