中国メディアの中国経営網は２３日、カナダ紙「フィナンシャル・ポスト」の報道を引用し、韓国のサムスン電子のスマホ事業について「日本や中国でアップルのシェアが大きく上昇し、韓国ですらサムスンの生存空間は縮小を続けている」と論じた。

　記事は、市場調査会社Ｔｒｅｎｄ　Ｆｏｒｃｅがこのほど発表した２０１４年における世界のスマホ出荷台数は前年比２５．９％増の１１億６７００万台に達し、サムスンとアップルの両社だけで５億１８００万台を出荷したと紹介。

　さらにサムスンは世界最大のスマホメーカーであり、１５年も「最大の座を守る見通し」と伝える一方、サムスンのシェアはさらに減少する見通しだと指摘。サムスンは１３年に３２．５％のシェアを有していたとする一方、１４年のシェアは２８％に減少したとし、さらに１５年は２６．６％になる見込みだと伝えた。

　続けて、サムスンにとってスマホ事業は利益の６０％を稼ぎだす「花形事業」だとしつつも、世界最大のスマホ市場である中国において、サムスンのシェアは１４年１１月には９％にまで低下したと指摘。かつてサムスンが１０四半期連続で中国で販売台数１位を獲得し、５０％を超えるシェアを獲得していたことは過去の話になったと論じた。

　さらに記事は、サムスンがスマホ市場で輝きを失ったと主張し、その原因は「大型ディスプレイで潮流を生み出したものの、『ｉＰｈｏｎｅ　６』と『ｉＰｈｏｎｅ　６　Ｐｌｕｓ』によって強みが失われてしまったこと」をあげた。ｉＰｈｏｎｅ　６シリーズの発売以降、日本や中国でアップルのシェアは大きく上昇し、韓国ですらサムスンの「生存空間は縮小を続けている」と論じた。

　また、サムスンのスマホは「常にデザインが変わらない」とし、プラスチック製の筐体は「チープだと批判されており、少なくともハイエンドスマホのポジションとしては似つかわしくない」と論じる一方、同社のハイエンドスマホである「Ｇａｌａｘｙ」の最新版を見る限り、デザインやスペックの向上が見られるとし、サムスンは１５年に反転攻勢に出る可能性があると紹介した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）　　Ｆｒａｎｃｉｓ　Ｄｅａｎ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）