「石油を売って、すべては海外から買えばいい」その考えが招いたベネズエラ経済崩壊の末路

教養系YouTubeチャンネル「大人の学び直しTV」が、「【世界一の原油国なのに…】なぜベネズエラ経済は崩壊したのか？」と題した動画を公開。世界一の石油埋蔵量を誇りながら、なぜ同国が歴史的な経済崩壊に至ったのか、その経緯を解説した。

動画はまず、ベネズエラがかつて「南米大陸で最も豊かな国」と呼ばれた「石油黄金時代」に遡る。1950年代から70年代にかけ、豊富な石油資源を背景に繁栄を極めたが、その成功が「資源の呪い」とも呼ばれる「オランダ病」を招いたとすあし社長氏は指摘する。氏は「石油を売って、すべてのものは海外から買えばいい」という考えが蔓延し、国内の他産業が育たず、石油価格に依存する脆弱な一本足の経済体制が形成されていったと説明した。

その後、1998年に就任したウゴ・チャベス大統領は、「ボリバル革命」を掲げ、石油による収益を貧困層向けの社会福祉プログラムに大規模に投下する。これにより貧困率は一時的に改善したが、一方で主要産業の国営化や強権的な価格統制を進めた。特に、国営石油会社の専門家を大量解雇し、自らに忠実な人物を後任に据えたことで、石油生産の技術力そのものが失われていったという。

チャベス氏の死後、権力を継承したマドゥロ大統領の時代に原油価格が暴落すると、経済は一気に崩壊へと向かう。収入不足を補うための紙幣増刷は、年間100万%を超える歴史的なハイパーインフレを引き起こした。食料や生活必需品は市場から消え、多くの国民が国外へ脱出する人道的危機に発展した。動画は、資源大国が独裁者の登場と失策によって崩壊に至るまでの悲劇的な道のりを浮き彫りにしている。

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