ウォーレン・バフェットのS&P500売却について高須幹弥氏が投資家目線で語る「慌てる必要はない」

高須幹弥氏が「【アメリカ経済危ない？】ウォーレン・バフェットがS&P500を全て売却したことについて」と題した動画で、S&P500の売却騒動について自身の見解を披露しました。

株式投資におけるバフェット氏の影響力の大きさに触れつつ、今回の売却についてネット上の噂ほど重大ではないと指摘しました。高須氏は、「バフェット氏がS&P500のすべてを売却したと騒がれていますが、比率としては0.02%に過ぎません」と述べ、実際の影響が限定的であることを強調しました。また、「僕はS&P500を今後もジャスト・キープ・バイイング（収益を生み出す株式・債券などの資産を継続的に購入すること）で買い続ける」との意向を示し、投資信託の長期的な視点での保有の重要性を説きました。

さらに、バフェット氏の資金運用の様子にも触れ、「現金保有額は1年前と比べて2倍以上に膨れていますが、これはアメリカ経済の全体的な割高さを考慮したもの」と解説。バフェット氏が一部の個別株を売却し、一方で現金同等物と短期債の比率を増やしていることに対しても理解を示しました。

記事の中で高須氏は、「トランプ政権の4年間でアメリカ経済はさらに良くなっていくと期待しています」と述べ、経済面での合理的な取り組みに期待を寄せました。最後に、「米国株は終わりだと悲観的にならず、長期分散積立投資を続けるべきだ」と結論付け、視聴者に冷静な判断を呼びかけました。