不満のはけ口？医療者がSNS｢不適切投稿｣の背景
SNS投稿をする医療者の背景を探ります（写真：mits／PIXTA）
千葉大学医学部附属病院（以下、千葉大学病院）の看護師とみられる人物が、X（旧ツイッター）に、「インシデント書くの面倒だから、いつも隠蔽しちゃう！」「いつも飲ませたフリをしてこっそり捨ててる」「某大学病院、◯◯◯腸外科のあの医者、死ね」などの投稿をした。
1月10日、千葉大学病院は「当院に関する『X』の投稿について（第2報）」という見解を発表し、調査対象となっている職員について、9日に自宅待機を命じた。また、内部調査を進めていること、および必要であれば外部調査を行う方針であることを明かした。
今回の問題は氷山の一角？
この件は現在調査中で真相は不明なため、軽率な発言は控えたい。ただ、千葉大学病院が当該職員の自宅待機を命じている以上、何らかの問題があった可能性は高いのだろう。
筆者は、このような「事件」は起こるべくして起こったと思うし、この件は、氷山の一角だろうと考えている。なぜなら、世界でもSNSを舞台とした医療従事者の軽率な行動が、数多く報告されているからだ。
2018年、アメリカ・テキサス州の小児病院の看護師が、SNSに患者情報を投稿し、HIPAA法（医療保険の携行性と責任に関する法）に違反しているとして、病院を解雇された。
この看護師は、自らが看護した麻疹（はしか）に罹った男児の様子をSNSに投稿。麻疹の深刻さが想像以上と感じたことや、これまでに麻疹患者に接したことがなかったことを明かした。
看護師はワクチン懐疑主義者だったが、「反ワクチン派として、私たちは簡単に仮定を立てがちですが、大多数の人はこれらの病気を見たことがなく、今後も見ることはないでしょう」とコメントし、十分な知識や経験を持たないまま、独善的な議論におちいるリスクを指摘している。
そして、「この子が本当に苦しんでいる様子を目の当たりにすると、親として恐怖から予防接種を選ぶ気持ちも理解できる」と記している。その一方で、「（今回の経験があっても）自分のワクチンに対する立場は変わらない」とも述べている。
この例は、患者や保護者の同意を得て、個人が特定されないよう配慮したうえで医学会などで発表していたのなら、何の問題もなかっただろう。
この看護師が解雇されたのは、自らの主義主張を述べるために、無断で患者の個人情報をSNSにさらしたからだ。患者の利益を最優先しなければならない医療従事者としてあってはならない行為だ。小児病院の経営陣が、看護師を解雇したのも理解できる。
手術の光景をライブストリーミング
グロー医師事件も有名だ。
「ロキシー先生」の愛称で有名だったキャサリン・ロクサンヌ・グロー医師は、TikTokで手術の光景をライブストリーミングし、手術中に視聴者の質問に答えていた。このような行為を少なくとも4年に渡り続けていたようで、2023年7月、オハイオ州医療委員会が医師免許を剥奪した。
あまりにも軽率な行為だが、このようなケースは日本でも多数報告されており、過去の事例をまとめた研究すらある。2016年に福島県立医科大学の研究チームが『医学教育』誌に発表したものだ。
彼らは朝日新聞記事データベース「聞蔵IIビジュアル・フォーライブラリー」などのマスコミのデータベースや検索サイトと用いて、2005〜2014年の間に、医療従事者がインターネット上で起こしたモラルハザード事例を集めた。
この研究では20例が抽出され、問題行動の内訳は、守秘義務違反10例、悪ふざけ6例、誹謗中傷5例、不正2例だった。「患者を侮辱した忘年会の余興写真をアップロードした」「『（点滴を）わざと失敗した』と虚偽報告をした」「『死んでほしい』と中傷する書き込みをした」など、今回のケースと似たような問題行動を起こしている。
筆者は、医療従事者がこのような問題行動を起こす背景には、過酷な勤務環境というものがあるように思っている。
労働環境の改善といえば、2024年4月に医師の働き方改革が施行された。これにより一般医師の時間外労働は年間960時間以内に制限され、過重労働を防ぐ目的で、勤務間インターバル制度や業務分散が導入された。
病院経営のしわ寄せが看護師に
問題は看護師だ。
日本看護協会が発表した「2023年病院看護実態調査報告書」によれば、看護師の月平均超過勤務時間は約5.2時間だが、この数字が実態を示しているのか、甚だ疑問だ。
関東学院大学と慶応義塾大学の研究チームが、2023年に『日本看護科学会誌』に発表した研究によれば、研究対象となった6施設62病棟では、日勤1回当たりの超過勤務は、約2時間だった。
日本医療労働組合連合会（医労連）が、全国大学高専教職員組合および日本自治体労働組合総連合会と合同で実施した「2022年看護職員の労働実態調査」によれば、看護職員の約7割がサービス残業を経験しているという。
看護師不足、病院の経営難など、さまざまな要因のしわ寄せが、看護師にいっていることがわかる。
このような状況は、看護師のメンタルをむしばむ。
前出の調査では、4割の看護職員は自らが働く職場にメンタルの問題で休養・治療している職員がいると回答し、6割以上の看護師が仕事で不満やストレスを抱えていると回答した。78.4％が慢性的な疲労を抱え、79.2％が仕事を辞めたいと考えていた。
看護師は病気になった人やケガを負った人のケアを行う。自らのミスが患者の命に直結することが少なくない。この調査では、86％が過去3年間にミスやニアミスを起こしたと回答している。
看護師らしき人物がSNSに不適切な投稿をした今回のケースにあった「インシデント報告」とは、ミスやニアミスを減らすための試みだ。医療現場で発生した、患者に被害を及ぼす可能性のある出来事やヒヤリとした事例を記録し、共有する。例えば、薬剤を準備する際にミスを発見し、投与を中止したようなケースだ。
このインシデント報告は、個人の責任を追及するものではないとされているが、看護師にはストレスがかかる。
知人で、千葉大学病院とは違う大学病院に勤める山本知佳看護師は、「医師への報告がしにくい環境（医師の威圧感がある対応、看護師を下に見るような態度など）や、再発防止のためのインシデント報告が“犯人探し”になりやすいシステムなどは、どこの医療機関でもあると思う」と言う。
このような環境下で、看護師が不満のはけ口を求め、SNSに投稿する人がいてもおかしくない。今回のケースがもしアメリカで起こっていたら解雇だろう。千葉大学病院も重い処分を科すのではないか。
一方、こうした問題が表沙汰になることで、一定の抑止力にはなると筆者は考える。ただ、それだけでは不十分で、看護師の過剰労働やストレスを緩和する具体的な仕組みが必要だ。
この点についても、世界では試行錯誤が続いている。
例えば、アメリカでは看護師の労働環境を客観的に評価しようとする試みが進む。その1つがアメリカ看護師認証センター（ANCC）が実施する「マグネット認証」で、看護師の労働環境や教育機会、キャリア支援体制を評価する。
この認証を受けた病院では看護師の離職率が低いことが知られており、2024年1月時点で、アメリカ全体の約9.8%の病院が、マグネット認証を取得している。
1人の看護師が受け持つ患者の数
政府が介入している国もある。オーストラリアのビクトリア州では、2000年に看護師対患者比率を法的に定める制度が導入され、一般病棟の日勤帯では、看護師1人あたり患者4人（1:4）の比率が規定された。看護師の労働環境改善と患者ケアの質向上を目的としたものだ。
ちなみに、日本は急性期病院の一般病棟ですら、看護師1人あたり患者7人（1:7）だ。一般病院は1:10、回復期リハビリテーション病棟や地域包括ケア病棟は1:13。これらが診療報酬上の基準として設けられている。
看護師を増員するためには、財源的措置が必要だ。つまり、金がかかる。このあたりは国民的な議論が必要だが、このような情報が社会と共有されることはほとんどない。
今回のSNS騒動が、そのきっかけになればと筆者は思っている。
（上 昌広 ： 医療ガバナンス研究所理事長）
