北米で快進撃｢ゴジラ-1.0｣ヒットの"4つのカギ"
（C）2023 TOHO CO., LTD.
邦画実写史上最大規模となる2600館以上の北米公開へと拡大し、最終興収は5641万ドル（現在の為替レートで約84億円）を超え、邦画実写で歴代最高北米興収を記録した『ゴジラ-1.0』。
「第96回アカデミー賞」では邦画として初めて視覚効果賞にノミネート。これまで国内市場のみが主戦場だった邦画実写にとって、異例の記録ずくめの快進撃になっている。
その背景にあるのが、昨年7月に東宝が設立した新会社TOHO Globalの存在。『ゴジラ-1.0』の北米配給を担った子会社Toho International, Inc.と連携を取り、自社配給第1弾となった本作で大きな実績を作った。
東宝の新たな海外戦略の第一歩となった今回の挑戦と、日本映画界の世界への距離を近くした意義について、TOHO Global代表取締役社長の植田浩史氏に聞いた。
海外展開加速のため、子会社設立
東宝は、2022年に発表した長期経営計画「TOHO VISION 2032」のなかで、4つの成長戦略キーワードのひとつに「海外市場の開拓」を挙げていた。
その具現化策として、それまで社内の国際部が担っていた東宝グループの映像コンテンツビジネスにおける海外事業展開を、TOHO Globalを設立して移管した。
その立ち上げを指揮した植田氏は、別組織にすることのメリットと狙いをこう語る。
「創業90年の東宝は、国内で盤石な体制を築いている一方、海外に関してはまだまだ新参者です。そうしたなか、複雑な事情のある海外マーケットを日本から遠隔操作で動かすのは効率が悪い。
海外をこれから先の柱に据えるのであれば、現地のスタッフが機動的に動けて、日本側がしっかりと状況を把握していることが大切です。連絡を密にして、1つの組織としてガバナンスを利かせながら連携していくことを理念にスタートしました。
この先の東宝の海外事業の成長において、重要なステージに位置づけています」
植田氏（撮影：梅谷秀司）
そんな東宝が海外での自社配給に踏み切ったのが、『ゴジラ-1.0』の北米公開だ。現地の劇場ブッキングは、TOHO Globalの在米子会社Toho International, Inc.が担い、IMAGICAグループのPixelogicが業務をサポート。邦画実写として最大規模の2600館以上という公開館数まで拡大した。
その結果、北米興収は5641万ドル（約84億円）を少し超えたところ（2月1日で公開終了）。邦画実写としては、『子猫物語』（1329万ドル：約20億円）を大きく上回り、34年ぶりに記録を塗り替えて歴代1位に。
アジア実写映画としても、5300万ドル台の『パラサイト 半地下の家族』（ポン・ジュノ監督）や、『HERO』（チャン・イーモウ監督）を抜いて歴代1位。
外国語実写映画としては、1億2800万ドル台の米・中・台・香の合作『グリーン・デスティニー』（アン・リー監督）、5700万ドル台の『ライフ・イズ・ビューティフル』（ロベルト・ベニーニ監督）に次ぐ3位となる快進撃となった。
『ゴジラ-1.0』記録的北米ヒット4つの要因
そんな記録的北米ヒットの要因を、植田氏は4つ挙げる。
「ひとつは、ゴジラというキャラクターのファンの土壌ができあがっていたこと。高い認知度を含めて北米での下地を築いてこられた先人に感謝しなければなりません。2つ目は、山崎貴監督による作品のすばらしさ。この作品力がもっとも大きな要素です。
3つ目は、全米脚本家組合と全米映画俳優組合のストライキがあったことで、本来であればクリスマス前の有力作品が立て込む時期に作品数が少なかったこと。大作を求める劇場のニーズにうまく組み込めました。
最後の4つ目が、Toho Internationalによる自社配給です。劇場ブッキングに限らず、eコマースも含めてゴジラファンと双方向コミュニケーションを大切にしてきた歴史を活かして、戦略的にファンとのつながりを作っていきました」
（C）2023 TOHO CO., LTD.
かつては、英語字幕の映画はヒットしないとも言われていたが、英語吹替版がない『ゴジラ-1.0』は、字幕版のみの公開で定説を覆すヒットになった。その背景には、北米でもコロナ禍でグローバルプラットフォームでの配信視聴が一般的になり、韓国ドラマを含め、さまざまな外国作品を字幕で見る文化が浸透していたことがある。
一方、ハリウッド版ゴジラである『ゴジラvsコング』（2021年）の北米興収は1億ドルを超えている。今回の『ゴジラ-1.0』の北米ヒットが日本では大きな話題になってはいるが、北米で日本版ゴジラはまだまだマイナー映画であり、ハリウッド大作並みの認知度を得ているわけではない。逆にいえば、この先の伸びしろは大きくあるということだろう。
そうしたなか、『ゴジラ-1.0』が「第96回アカデミー賞」視覚効果賞にノミネートされたことは大きい。それだけでも北米における影響は大きいが、もし受賞すれば、VFX技術を含めた日本映画への見方や位置づけが大きく変わるに違いない。今年のアカデミー賞授賞式は、日本映画界が注目している。
世界市場へ向けた映画製作のカギ
今回の『ゴジラ-1.0』の北米ヒットが日本映画界にとって意義があるのは、日本の映画会社である東宝が国内も北米もワンストップで配給を手がけて、大きなヒットにつなげた点だ。
『ゴジラ-1.0』は東宝単独出資であり、北米配給権を自社で保有していた。今後は、製作委員会出資の作品でも、東宝が国内配給だけでなく、海外配給の窓口を担う作品が増えていくかもしれない。
それによる日本映画のメリットは大きい。市場を国内だけでなく、国内と北米をひとつとして見ることができるようになれば、そのぶん市場規模が大きくなり、制作予算も増える。
そうなると、企画を含めた作品づくりそのものが従来と変わってくる。そしてその先には、全世界を市場に見据えた作品づくりがデフォルトになる、日本映画の未来があるかもしれない。
そうして見ると、東宝の本格的な自社海外配給のスタートは、日本映画界にとっての1つの歴史の転換点と言えるかもしれない。これからは、東宝が海外配給を請け負う独立系映画会社の作品も出てくる可能性もあるだろう。
「実際にいろいろな意味でのお声がけをいただいています。今回『ゴジラ-1.0』で起きたことは、まさに日本映画界にとって、北米市場がいままでほど遠くないという感覚を持っていただくのに、ちょうどいいと思っています。東宝としてそういう強みをこれから発揮させていくことになります。そういうお仕事をさせていただける機会があれば、どんどん広げていきたいです」
植田氏（撮影：梅谷秀司）
さらに、マーチャンダイジングなど配給だけでない北米展開が可能になる点もTOHO Globalの強みになる。
「ファンを大切にすることが、いろいろな形で最終的にビジネスになって、リターンにつながります。そういう意味では、配給に限らず、eコマースやファンコミュニティーなども含めてファン層を拡大していくことに視点を置いて展開していきます。それが作品価値の最大化につながり、お互いにとってのメリットになります」
アジアや欧米など世界進出も視野に
一方、現地での実業務を担う海外オフィスは、現在はロサンゼルスにあるToho International, Inc.の1カ所のみとなり、自社配給も北米のみ。今後は、アジア、欧米など世界進出を見据えている。
「現地にオフィスを持つことには多くのメリットがあります。まず情報の鮮度や精度が格段に上がります。
それによってスピーディにアクションを起こすことが可能になり、現地の関係会社としっかりと信頼関係を築くことで、日本の考え方や事情も伝わりやすくなります。そしてなにより、自社配給であれば興収からの利益が大きい。これから全世界で地域ごとにTOHO Globalの地域統括会社を立てていく戦略があります」
北米の次にどの国や地域に進出し、いつから自社配給を行うかは、日本映画界全体が気になるところだろう。しかし、植田氏は「まだお話しできない段階」とする。
「市場規模からすれば、北米の次に狙うべきは中国ですが、市場的に日本のコンテンツでヒットを狙うのがなかなか難しいという感触もあります。ここ数年見ているなかでは、中国以外のアジア地域、欧州、中東といったあたりも次の重要拠点になりえると考えています」
日本映画界にとって大きなビジネスに
そんな世界進出を見据えるTOHO Global。これからの軸になる戦略を植田氏に聞いた。
「ビジネス観点で重要なのはパイを増やすこと。それには地域を広げるのがいちばんわかりやすい。それをやりながら、同時に使っていただく単価を上げていく。映画館に来ていただくだけではなく、それを好きになっていただき、商品を購入していただく。そのサイクルを回していくことです。まずは北米で新しいことをやって、それを地域別のビジネスモデルにローカライズしながら、世界に広げていくという流れを作っていきます」
日本映画の市場として、国内から北米を地続きにしたTOHO Global。この先のさらなる世界各地への進出は、日本映画界にとってのビジネスに大きな影響を及ぼしそうだ。
（武井 保之 ： ライター）
