排便教育ない日本､子供の26％｢便秘疑い｣の深刻
勉強に集中できないなど、いろいろと問題のある子どもの便秘、意外と多いようです（写真：polkadot／PIXTA）
子どもの便秘が増えている？
子どものトイレや排泄について、小学校や保育園・幼稚園の関係者、医療従事者と話をすると、「子どもの便秘が増えているのではないだろうか？」という話題がよく出てきます。
小学生の排便事情については、これまでウェブアンケート調査を実施してきたので、便秘が疑われる児童が1〜2割ぐらいいるということは、筆者も感覚的に理解していました。ただ、こうした調査は保護者を介したものでしたので、実際の排便記録で確かめてみる必要があると感じていました。
厚生労働省の国民生活基礎調査（2022年）では、便秘の自覚症状がある児童（5〜9歳）の割合は0.70％でした。ちなみに、10〜14歳は0.53％。筆者らの調査結果とはかなりの開きがあります。
私たちは11月10日（トイレの日）〜11月19日（世界トイレの日）を「うんちweek 」として、毎年この期間を中心に、全国の小中学校の協力を得て、排便記録活動を実施しています。
便の状態から健康状態を知る
この活動は、子どもの排便実態を把握するとともに、子ども自身が便の状態から健康状態を把握し、日頃の生活にフィードバックする習慣を身につけてもらうことを目的としています。
うんちチェックシート（作成：NPO法人日本トイレ研究所）
2023年は、小学生1万2307人、中学生1258人がうんちチェックシート（右図）に7日間記録しました。記録した内容は排便の有無と便形状、朝食の有無です。便形状はブリストル便形状スケールを参考にイラストを作成し、そこから選んでもらいました。
では、集計結果について説明します。
まず排便日数ですが、1週間のうち2日以下の児童・生徒を抽出しました。その理由は、「小児慢性機能性便秘症診療ガイドライン」に記載されている慢性機能性便秘症診断基準（Rome�掘�4歳以上の小児）の項目の1つに、「1週間に2回以下のトイレでの排便」が挙げられているからです。
その結果、小学生は9.0％、中学生は8.7％でした（下図）。排便回数には個人差や体調が影響しますが、1週間に2日以下というのは、便秘である可能性が高いと考えられます。
排便が2日以下の割合（出典：NPO法人日本トイレ研究所「小・中学生の排便記録2023」）
続いて、便の形状についての結果です。
一般的に排便というと回数を意識しがちですが、形状もとても重要です。
たとえば、毎日排便があったとしても、ブリストル便形状スケール（前出「うんちチェックシート」で紹介）の1番もしくは2番であれば、便秘の可能性があります。逆に2日に1回の排便だったとしても、毎回3〜5番のような便がすっきり出ているのであれば、よいといわれています。
また、前述の診断基準の項目の1つに「痛みを伴う、あるいは硬い便通の既往」があります。
これを参考に、7日間のうち硬い便（ブリストル便形状スケールの1番または2番）が2回以上出ている児童 ・生徒を抽出しました。
硬い便が「週に2回しか出ない」子も
その結果、小学生で硬い便が2回以上だったのは17.8%、中学生で9.2%でした。
男女および学年別の内訳を下図に示します。最も多かったのは小学2年生の女子で24.9%でした。各学年ともに女子のほうが多く、男女ともに学年が上がるにつれて減少傾向にあります。ただし、女子に関しては中学生でも1割程度いることがわかりました。
硬い便が2回以上だった割合（出典：NPO法人日本トイレ研究所「小・中学生の排便記録2023」）
硬い便が2回以上だった割合（小学生、性・学年別）（出典：NPO法人日本トイレ研究所「小・中学生の排便記録2023」）
この排便記録活動は2020年から実施しており、今年で4回目となります。このうち2021年からの3年間は同じ記録方式を採用しています。
そこで、各年における「排便2日以下」と「硬い便が2回以上」のどちらかに該当する児童の割合および、両方に該当する児童の割合を合わせると、2021年は22.1％、2022年は24.7％、2023年は26.3％という結果になりました（下図）。
3年間の推移（出典：NPO法人日本トイレ研究所「小・中学生の排便記録2023」）
先のガイドラインでは、小児期に便秘症を発症しやすい時期やきっかけの1つとして、学童における通学の開始や、学校での排泄の回避を挙げています。今回の調査結果でも便秘が疑われる児童で最も多いのは、学校生活にまだ慣れていない小学1〜2年生でした。
ここで注目したいのは、学校での排泄の回避です。その理由はさまざまありますが、主なものとして、学校トイレの老朽化と、排便に関する教育がないことが考えられます。
まず学校トイレの老朽化についてです。
近年、家庭のトイレや商業施設のトイレは改善されたことで、過去のトイレのマイナスイメージが払拭され、居心地のよい快適な空間へと変わってきています。
古い・臭い・暗い「学校トイレ」問題
一方、学校トイレは“古い、臭い、暗い”という状態から脱していません。
文部科学省によると、公立小中学校施設は、建築後25年以上を経過した施設が保有面積の約8割を占め、洋便器率は68.3％（2023年9月1日現在）です。老朽化が進むなかで、児童がトイレを我慢してしまう気持ちもよくわかります。
小学校を対象とした小林製薬との共同調査では、現状で老朽化（すべて和便器、もしくは和便器が多い／すべて湿式の床、もしくは湿式の床が多い※湿式の床とは水洗いを前提としたタイルなどの床のこと）していると思われる小学校に、今後の便器と床の改修の予定を尋ねています。
すると、「両方予定なし」と回答したのは、78.3％でした。自治体におけるトイレ改修予算の有無による二極化も含めて、対策を検討する必要があります。
次に、小学校で排便について学ぶことが、義務教育に位置づけられていないことについてです。
食べることに関しては食育、体を動かすことは体育というように、健康的な生活を送るうえで必要な知識を学ぶ機会が設けられていますが、小学校の学習指導要領に「排泄」という文言がないため、排泄を学ぶ機会はありません。
排便は、食事、睡眠、運動などと同じ日々の生活のアウトプットです。排便状況から自身の生活を振り返ってフィードバックしていくことは、子どものうちに身につけるべき大切な習慣だと考えています。
排泄はなかなか話題にしづらく、また他人に見せるものではないので、考え方や情報が偏りがちです。だからこそ、排泄の大切さを子どもたちに共有するとともに、最新の知識を得るための学びの機会が必要です。学校教育において排泄に関する教育を実施すべきだと思います。
今回の排便記録の結果に関して、小児の便秘治療に詳しい中野美和子医師（小児外科医）は、こうコメントしています（調査結果資料より抜粋）。
「（便秘が病的な状態である）便秘症かどうかは、本来は便の性状や、排便しやすさなどと合わせて判断するべきものですが、今回の排便記録からの推測では、少なくとも8〜9％、多く見積もると20％以上の児童・生徒が積極的な介入（生活習慣の調整、薬剤治療を含む）が必要な便秘症の可能性が高いといえる」
また、児童も生徒も自分の排便の状況を問題ないと思っていることが普通で、治療したほうがよい便秘症でも、よほど強い症状（痛みなど）がない限り、自ら便秘を訴えることはないとのことです。
子どもの勉強に支障を来す便秘
さらに、前述のガイドラインには「慢性便秘（便秘症が続く状態）は長期間にわたる問題であるため、患者や家族の日常生活のQOL（生活の質）を低下させるが、早期に適切な評価が行われ治療を始めることで、そこからのQOLを改善する可能性がある」といった内容が記されています。
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便秘症は子どもが声を上げにくく、放置することで悪化して慢性化し、学校生活はもちろんのこと、日常生活に悪影響をもたらすことがわかっています。
便秘では、おいしく食べることも、元気に体を動かすことも、集中して勉強することもできません。
学校トイレの改善と排泄に関する教育の実施は、子どもの健康を守るための喫緊の課題です。大人は子どもからのSOSを受け止め、行動に移すべきだと思います。
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調査結果の全文はこちら
小学校を対象とした小林製薬との共同調査 についてはこちら
（加藤 篤 ： 日本トイレ研究所代表理事）
