パーソルホールディングスは2月24日、人的資本経営における多様なはたらき方に関する企業の取り組み実態調査の結果を発表した。

働き方の多様化への対応に課題を感じているか（全体／企業規模別）（出典：パーソルホールディングス）

同調査は、企業の経営層ならびに人事に携わる人（全国25〜69歳男女）を対象に、人的資本経営に関連する人事施策について調査を行い、その中から「多様なき方」に関連する取り組みをレポートにまとめたもの。あわせて、育児休暇取得の実態やデジタル化への取り組み傾向なども紹介している。

はたらき方の多様化への対応に「課題を感じている」という回答が72.0%と高い割合を占めた。企業規模別では、中小企業が65.9%、大手・中堅企業が73.6%、超大手企業が76.6%であり、企業規模が大きいほど課題を感じている割合が高い。

育休該当者の育児休暇取得について、女性社員は11%以上が全体の60%以上を占め、なかでも「91%以上」は全体の15.5％を占める。一方、男性社員は「10%以下」が44.8%と圧倒的に高い割合を占めた。

育児休暇取得の実態（全体）（出典：パーソルホールディングス）

多様なはたらき方を実現するためのデジタル化推進度合いは、どの項目においても「進んでいる」が50%以上と、ある程度デジタル化が進んでいることがわかる。特に「オンライン会議をするためのデジタル環境整備」については、「進んでいる」が66.5%にのぼった。

多様な働き方を実現するためのデジタル化推進度合い（全体）（出典：パーソルホールディングス）