2022年のブラックフライデーは節約志向、ウェブニュースの分析で明らかに

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 トドオナダは11月22日に、同社の提供する3000以上のウェブメディアをモニタリングできるツール「Qlipper」のデータに基づく、「ブラックフライデー」に関するウェブニュースの分析結果を発表した。同分析は、「ブラックフライデー」の語を含むウェブニュース記事、およびその中における調査内で触れた企業・ワードを含む記事に対して、10月21日〜11月20日の期間に行われている。

 調査結果によれば、「ブラックフライデー」を含む記事数は、11月1日に突然増加した。

 「ブラックフライデー」を含むプレスリリースは、10月31日には0本だったが、11月1日には8本になっている。

 「ブラックフライデー」を含むプレスリリースの発信は、11月10日に集中しており、イオン、アカチャンホンポ、トイザらスなどの大手小売店が14本のリリースを発信した。これらのリリース発信は、ブラックフライデー当日の1週間前にあたる18日に開始するキャンペーンの事前告知を目的としたもので、キャンペーンの告知を木曜に行ったのは、土日の前にメディアに取り上げてもらう時間を確保するためと考えられる。

 11月18日には、アマゾンジャパンがキャンペーンの情報解禁を行ったことが影響し、「ブラックフライデー」を含むプレスリリースが44本発信された。なお、18日にはプレスリリース以外にもAmazon.co.jpの影響を受けた記事が多く、俳優の桐谷美玲さんやYouTuberのおるたなChannelを招いて開催した記者発表会は、多くのメディアが記事化している。

 「ブラックフライデー」を含む記事の中でのトレンドワードをみると、2位の「イオン」は自社によるプレスリリースだけで9本あり、積極的な情報発信を行っていることがわかる。

 18日に記事が集中したAmazon.co.jpに対して、イオンは11月に入ると同時にリリースを出し、その後も断続的にリリース配信を行うことで、一定程度のメディア露出を保っている。

 9位の「ファミリーマート」は、2022年にブラックフライデーのキャンペーンを初開催した企業の中ではもっとも話題になったといえる存在で、揚げ物2個購入すると「ファミから」と交換できる無料引換券がもらえるキャンペーンが、ネットニュースを中心に多く記事化された。

 企業・ブランド名やセールに関わる単語以外で、唯一トレンドに入ったのが「物価高」で、「物価」と「ブラックフライデー」を含む記事は「ブラックフライデー」を含む記事全体の8.44%、仮想PV(後述)では12.55%を占めている。また、「物価」と近いワードで「円安」は記事数の6.22%、仮想PVの8.47%だった。

 一方で、「贅沢」と「ブラックフライデー」を含む記事は「ブラックフライデー」を含む記事の6.41%、仮想PVでは3.94%のみ、「ご褒美」は記事数の5.77%、仮想PVの7.44%となっている。

 これらのワードを、明(贅沢・ご褒美・豪華)と暗(物価・円安・値上げ)のグループに分けると、暗いワードのグループが数字で上回った。

※仮想PV:国内3000媒体以上のWEBメディアをモニタリングしているQlipperが、取得したサイト構造を基に独自エンジンで記事のページビューを予測・算出している。