ワールドカップ開催国であるカタールを批判する声は多い（写真：ブルームバーグ）

カタールでサッカーのワールドカップ（以下、W杯）が開幕したにもかかわらず、ヨーロッパからの批判の声は根強い。開幕前日の11月19日には国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長がかなり強いいらだちとともに批判に反論し、注目を集めた。

FIFAはヨーロッパの選手が準備していた性的マイノリティ（LGBTQ）を支持するアームバンドの着用を禁じ、会場での禁酒も決めた。

ところが、11月23日に日独戦でドイツが敗れた原因について、ドイツの公共放送ZDFは、FIFAにアームバンド着用を禁じられて選手が落ち込んでいたことが原因と指摘。スタジアムで観戦していたドイツの内相がアームバンドを付けていたのが唯一の慰めだったとこだわりを見せた。

西側メディア批判の主な要点は3点で、1つ目は主に南アジア諸国出身のW杯の建設現場で働く外国人労働者が酷使され、死者まで出ていることだ。2つ目はLGBTQが国是として禁止されていることや女性を蔑視している点、3つ目は大規模インフラ整備工事や巨大会場の冷房で大量の化石燃料が使われ、温暖化対策に逆行しているとの批判だ。

「偽善」と断じたFIFA会長

国際サッカー連盟（FIFA）のインファンティーノ会長は開幕前日の記者会見で、「ヨーロッパは道徳的な教訓を説く以前に、過去3000年間に世界中で行ってきたことについて、今後3000年間謝るべき」と発言。

また「カタールには発展途上国から何十万人もの労働者がやってきている。彼らは自国の何倍もの収入を得て、家族の生活を支えており、しかも合法的な方法でそれを行っている。一方、ヨーロッパは国境を閉じている」と主張し、ヨーロッパからの批判は「偽善」と断じた。

一方、ヨーロッパ側の批判には複雑な背景がある。

中東湾岸諸国は近年、ヨーロッパのクラブチームに巨額投資をくり返している。豊富な資金力で世界中からスター選手を集め、ヨーロッパのサッカーは活気づいている。とくにロシアがウクライナに侵攻したことで、ロシアの富豪の投資が打ち切られる中、湾岸諸国の投資は貴重だ。

例えば、フランスはカタール大会で人権侵害などに抗議する形で各都市のパブリックビューイングを取りやめたが、すでにフランスのクラブ、パリ・サンジェルマン（PSG）はカタール・スポーツ・インベストメントがオーナーになって以来、豊富な資金力に物を言わせ、ネイマール、メッシ、エムバペという世界トッププレーヤーを擁し、フランスのサッカーファンに恩恵をもたらしている。

アラブ首長国連邦（UAE）のシェイク・マンスール氏は、欧州サッカー連盟（UEFA）クラブランキング1位であるイングランドのマンチェスター・シティのオーナーだ。マンスール氏は現在、マンチェスター・シティのほか、アメリカのニューヨーク・シティ、オーストラリアのメルボルン・シティ、日本の横浜F・マリノスなどにも出資している。

サウジアラビアの政府系ファンドは昨年、イングランドのニューカッスル・ユナイテッドを買収し、シェフィールド・ユナイテッドもサウジの王子が所有している。イラン人実業家のファルハド・モシリ氏は、2016年にエバートンの主要株主となった。

また、中東系のエミレーツ航空、エティハド航空、カタール航空はいずれも、ヨーロッパのサッカークラブと大型契約を結んでいる。

サッカーへの投資は非常に有望

ヨーロッパのサッカービジネスへの投資は有望視され、同地域のサッカー市場の営業収益はわずか8年間で65％も増加した。そのため湾岸諸国は過去13年間にわたってヨーロッパのサッカーチームに多額の投資を行ってきたことでヨーロッパとの関係を深めた。

イギリスの経済誌『エコノミスト』の2020年のレポートによると、湾岸諸国の今後10年間の観光開発における重要な手段として、サッカーを含むスポーツ投資が非常に有望と分析している。

湾岸諸国が所有するPSGやマンチェスター・シティが、スター選手とともにチーム練習で定期的に湾岸を訪れ、施設も充実し、地元を活気づけ、観光スポットとして世界的にも宣伝効果を上げている。

ヨーロッパのサッカークラブへの投資は、西側世界での湾岸諸国の評判を確実に高めており、カタールW杯は提供されるホスピタリティ、次世代型の洗練された都市の設備で湾岸諸国の国際的評価を押し上げるチャンスが到来している。

サウジアラビアは2034年のアジア競技大会の招致に成功させており、スポーツ部門が長期的戦略の軌道に乗っていることを証明した。

同時に今後のFIFAにしても、世界のサッカーを牽引してきたUEFAにしても、中東のオイルマネー依存は高まるばかりだ。

批判の根底にあるイスラム教への警戒感や嫌悪感

これだけ見るとヨーロッパと湾岸諸国はウィンウィンの関係のように見えるが、ヨーロッパにはオイルマネーに物を言わせるスポーツ外交への不信感もある。ヨーロッパのクラブチームが湾岸諸国の王族や投資家、組織に買収されるたびに、批判の声も上がっている。

理由は、ヨーロッパが野蛮な文明として見下すアラブが、ヨーロッパが世界に発信する最も人気の高いサッカークラブのオーナーになることへの屈辱感と、価値観として相容れないイスラム教に強い警戒感や嫌悪感が根底にあるからだ。

湾岸戦争やシリア、イラクでの過激派組織イスラム国（IS）の残酷極まりない支配があったことで、欧米諸国とイスラム圏との関係は冷え込んだ。ウクライナ紛争で西側諸国が一斉にロシア制裁に動く中、湾岸諸国の非協力的態度も不信感を高める要素になっている。

一方で、ウクライナ紛争で、欧州連合（EU）がロシア産ガスと縁を切り、エネルギー供給の多角化政策を進める中、カタールの天然ガスは必要不可欠な存在になりつつある。

筆者の住むフランスでは、基幹産業である観光で高級ホテルの買収に20年前からオイルマネーが流れ込んでいる。文化面では、ルーブル美術館がUAEとの共同プロジェクトで2017年にルーブル・アブダビを開館した。UAEは30年間「ルーブル」の名を冠する対価としての4億ユーロ（約560億円）を支払う。

この20年間、急接近してきたイスラム圏は、かつてフランスが十字軍を送り込んで大虐殺を繰り広げた敵対関係にあった勢力で、今ではフランス国内で2015年に史上最大規模のイスラム過激派によるパリ同時多発テロが起き、130人が犠牲になるなど、テロの頻発に悩まされている。

ヨーロッパの中東批判に潜む矛盾

今回のカタール大会で台頭するイスラム勢力に対して釘をさす意味で、ヨーロッパは人権問題などで批判を繰り返しているが、経済依存度もエネルギー依存度も、さらには文化スポーツ依存度でも抜き差しならない関係にある。

ヨーロッパの批判は織り込み済みのカタールは、ある程度の改善をすることで評価を高め、国際社会で次のステップにのぼりたい強い意志を持ち、ヨーロッパは警戒感を高めている。

だが、ヨーロッパの中東批判にも矛盾はある。イスラムの伝統を守るカタールでの大会で多様性軽視を批判するヨーロッパは、足元の域内でイスラム教の価値観を批判し、差別している。インファンティーノ会長が想定外の長時間の演説の中で、ヨーロッパのイスラム世界に対する独善的態度と、過去の植民地での人と物の略奪行為を謝罪しようとしない姿勢について「偽善」と言及したのは一理あるといえそうだ。

（安部 雅延 ： 国際ジャーナリスト（フランス在住））