高校野球はどんだけ"時代遅れ"なのか…暇な高齢者が冷房の部屋で熱中症寸前の球児の美談に涙する茶番劇
■球児に熱中症の恐れがあっても酷暑の中でプレーさせる
今夏の第104回全国高等学校野球選手権を制したのは宮城・仙台育英だった。決勝戦後半の世帯視聴率は関東地区で13.0％。仙台地区では37.3％に達したという（ビデオリサーチ調べ）。東北地方を中心に盛り上がったといえるだろう。
しかし、今回の「夏の甲子園」を見て、東北勢の初めての優勝という快挙に拍手を送る一方、いつまで“時代遅れ”なことをやっているんだという感想を持った人もいるのではないだろうか。
甲子園は謎にまみれている。
例えば、丸刈りの球児たちに熱中症のリスクがあっても、酷暑のなかでプレーさせる。時間にゆとりのある高齢者を中心としたコアなファンは冷房のよくきいた快適な部屋でテレビにかじりついている。
負けたら最後のトーナメント戦で、攻撃効率が悪いと言われる送りバントを何度もして、最後の打者はお約束の一塁へのヘッドスライディング。盗撮の心配があるチアリーダーがミニスカ姿で鼓舞して、なぜかブラスバンドの応援もある。
確かに「汗と涙」でしか語れない、「青春の1ページ」である。だが、フラットな目線で見れば令和の時代に突っ込みどころが満載で教育上の問題も散見される。そこで、他競技では常識となりつつある“プレイヤーズファースト”の視点から高校野球の「改革案」を考えてみたい。
■約8倍の格差がまずは大問題
夏の甲子園に出場できるのは各地方大会を勝ち抜いた49校だ。今年の出場数は最多が愛知の175で、神奈川170、大阪165、兵庫156、千葉153……と続く。一方、最少は鳥取の22。愛知と鳥取は約8倍もの開きがあり、このような格差がさまざまな問題を引き起こしている。
まずは純粋に甲子園出場の“難易度”が違ってくる。それは中学生でも簡単にわかる問題だ。
だからこそ、地元を離れて“甲子園に出場しやすい学校”に「野球留学」する選手たちが少なくない。今夏、初めて決勝に進出した山口・下関国際は隣県（福岡、広島）の選手が多いとはいえ、登録選手数18人中、県内出身者は1人だった。
ちなみに地区大会の出場チームは山口が54に対して、福岡は136、広島は83。甲子園に出場するには“狙い目”だったといえるだろう。
甲子園には登録選手全員が県外出身者というチームも時折登場する。その場合、地元の心情は複雑だ。応援する側も戸惑うし、何より地元の選手たちは「あのチームさえなければ、自分たちが甲子園に行けたかもしれない」という思いを抱くだろう。
この格差を是正するためには、各都道府県ではなく、各ブロック大会の参加チーム数に応じて、“チケット数”を割り当てる方式にすれば少しは公平感が出てくるはずだ。
仮に甲子園出場枠を「32」とすれば、各ブロック大会での出場枠は、北海道2、東北3、北関東3、南関東6、北信越2、東海4、近畿5、中国2、四国1、北九州2、南九州2といった形になるだろうか。
こうすれば甲子園出場の難易度は現在より平均化し、野球留学する選手も減って地元の選手が甲子園に出場しやすくなるかもしれない。
■1回戦敗退で何が成長できるのか
高校野球は地方大会からトーナメントで争われる。全国半数のチームが1試合で姿を消すことになる。全国大会も同様だ。これは非常にもったいない。
サッカーの元日本代表監督イビチャ・オシムも、同じトーナメント方式の高校サッカー選手権を見て、「全国各地からチームが集まるのに、なぜ1試合負けただけで、すぐに帰らないといけないんだ。せめて予選リーグをしてからトーナメントだろ。世界中を見渡しても、こんな大会方式を採用している国はないぞ」と憤慨したという。
野球でも同じことが言える。選手やチームの“成長”のためには、部分的にリーグ戦を採用してもらいたい。たとえば、地方大会は近隣の4〜5チームで、全国大会は4チームのリーグ戦を行った後、トーナメント戦に入っていく。どのチームでも数試合の公式戦をこなすことができれば、さまざまなことを試せるし、補欠の出場チャンスも増えるはずだ。
■甲子園は1回戦から生中継する必要があるのか？
高校野球は地方大会からローカル局が生中継して、全国大会はNHKが1回戦から生中継している。ちなみに甲子園とほぼ同時期に行われるインターハイの男子サッカーは決勝戦のみNHK BS1で生中継されるだけだ。いかに高校野球が“優遇”されているかわかる。
同じ野球ではNPBの巨人戦が1990年代まで20％近い視聴率を誇っていたが、近年はゴールデンタイムから姿を消しつつある。夏の甲子園決勝の視聴率は1980年代前半まで40％を超えることも少なくなかった。年によって盛り上がりは違うものの、NPBと同じように視聴率は徐々に低下している。
近年は若者のスポーツ観戦離れが進んでおり、なかでも野球は「試合時間が長い」という理由で敬遠されているという。高校生は夏休み期間とはいえ、甲子園を1回戦からテレビ観戦しているのは暇を持て余している60歳以上がメインになるだろう。
そんな状況でもNHKが生中継を続けている大きな理由は高校野球に「放映権料」が発生していないことが挙げられる。日本学生野球憲章では「学生野球が商業的に利用されてはならない」と定められており、実費以外の金品の提供を受けることができないのだ。ただし、70年以上前に定められたルールだけに改める必要があるだろう。
ちなみにNCAA（全米大学体育協会）はコロナ禍前、年間10億ドル以上の収益を得ていた。そのなかで最も大きいのが人気種目の放映権料だ。2010年には2024年まで約15シーズンで総額108億ドルの放映権契約（男子バスケットボールの全国トーナメントの放映権）をCBS＋TBSと結んだと報じられている。
国も競技も異なるので一概には言えないが、日本高等学校野球連盟も「放映権料」を定めて、大会で得た収益金を主役となる球児たちに還元すべきだろう。野球は庶民のスポーツから「お金持ちのスポーツ」になりつつあるのだから。
■少子化の7〜8倍のスピードで減っている野球人口
全日本野球協会によると、小中学生の野球人口は2007年に66万4415人だったが、2020年には40万9888人まで減少。少子化の7〜8倍のスピードで減っているという。他のスポーツと比べて、アイテム数が多く、お金がかかるのも野球人口の減少につながっているようだ。
全国高等学校野球選手権地方大会の参加チーム数も第84・85回大会（20・21年）でピーク（4163）を迎えると、徐々に減少している。2012年からは部員不足の学校による連合チームの出場も認められたが、今年104回大会は前年から56減の3547だった。
その一方で今夏の甲子園出場校のうち部員数が100人を超えるチームが10もあった（※最多は八戸学院光星の174人）。登録選手は18人なので、大所帯のチームは大半がベンチにすら入ることができない。多くの部員がそれを承知の上で入部するし、ベンチ外でもそれぞれにチームのためにできる役割がある、といった意見もある。ただ、教育上好ましくないという疑問を抱く指導者も少なくない。
より多くの学校に野球部を存続させるためにも「部員は各学年○人まで」にするなどの制限を設けた方がいいかもしれない。
甲子園球場のアルプススタンドでは団体応援が繰り広げられている。応援団、チアリーダー、ブラスバンド。「人文字」が沸かせた時代もあった。なかには半ば強制的に参加させられていると感じている生徒もいるという。こういう応援も考え直すべきかもしれない。
スポーツの世界は応援が大きくなると、選手のパフォーマンスが引き出され、時には判定への影響を及ぼす可能性もある。甲子園へのアクセスを考えると、近畿勢と東北勢では当然、応援に来られる人数に差がつく。東北勢が甲子園でなかなか優勝できなかったのも、応援の差があったかもしれない。
アルプススタンドの「団体応援」は各校100人までに限定するなど、縛りを設けてはどうだろう（※もちろん個々の応援を制限するものではない）。主役である選手たちのためでなく、アルプススタンドで応援する者たちのための資金を寄付金で集めるのもよく考えればナンセンスだ。
■スポーツ医学の観点からも改革は必要不可欠
NPB球団や高校野球の強豪校でトレーナーを務めたこともあるアスレチックトレーナーも今夏の甲子園を観て、「たくさんのお金をかけるか、時間をかけるかが勝負のポイントになっている」と、勝利＝お金という実態をボヤいていた。
優勝した仙台育英には「フレックスコース」、準優勝した下関国際には「普通科アスリートコース」があり、一般的な高校と比べて部活動に費やせる時間が多い。さらに両校とも「野球特待生制度」（全国376校）を申告している。時間もお金もかけているといえるだろう。
そして前出のトレーナーが最も心配していたのが選手の“状態”だ。
「部員が多いとトレーニングがまわらないし、ケガの対処も難しい。炎天下に試合を行うのも賢いとはいえないですね。高野連は熱中症対策をしているというが、アイスバス（氷風呂）を用意しているわけでもない。それにケイレンを美談にするマスコミも良くないですよ。何より一番の問題は投手の投げ過ぎです。球数制限ができたとはいえ、勝ち抜くために練習でも投げ込みをしていて、トミー・ジョン手術を受けている選手も少なくないですから」
ひじのけがをした選手に行うトミー・ジョン手術を受けた4割が高校生以下であることが明らかになっている（群馬県館林市の慶友整形外科病院で10年以上にわたって600件以上の手術を行ってきた医師による分析、2019年発表）。そのなかで高校野球は2020年から1人につき「1週間で500球以内」の球数制限が設けられたが、世間への「やってます」アピールにしか感じないという指摘もある。
先発投手はMLBが中4日、NPBは中5〜6日が基本。プロの選手でも1週間で300球以上を投げることは少ないのだ。フィジカル的に未熟な高校生の球数はもっと少なくする必要がある。
そういう意味では今夏の仙台育英の戦い方は革新的だった。全5試合を5人もの投手で継投。5人の球数は213球、188球、124球、122球、81球と特定の投手に頼るような戦い方をしていなかった。チーム内に140キロ以上の速球を持つ選手が十数人いて、複数の投手で継投することを前提にチーム作りをしてきた結果といえるだろう。
投手の身体を守るには、「1週間で250球」くらいシビアな球数制限を設けるか、スケジュールを見直して、公式戦は1週間に1試合ペースで組んでいくしかない。
いまだに大半の球児が丸刈りだが、短くすると野球がうまくなるエビデンスがあるわけではない。丸刈りでないと、「相手チームに笑われる」「練習試合が組めない」というネガティブな理由も一部では残っているようだ。
アメリカでは野球においてデータを統計学的見地から客観的に分析し、選手の評価や戦略を考える分析手法＝セイバーメトリクスが普及している。その中で、送りバントは得点を上げるには効率の悪い攻撃で、MLBではほとんど使われていない。NPBでも近年は徐々に減っている。打撃技術的にプロ選手に劣る高校野球でのバント作戦はある程度はしかたないにしろ、多くの練習時間を費やすのはもったいない。
高校野球に限らず、多くのスポーツ団体は非常に閉鎖的だ。自分たちがやってきたことが“当たり前”だと思い込んでいる人たちが多い。そうした昭和的な古いやり方に固執せず、もっと論理的・科学的に考えて、多くの人が納得できるような仕組みを考えていくべきではないだろか。
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酒井 政人（さかい・まさと）
スポーツライター
1977年、愛知県生まれ。箱根駅伝に出場した経験を生かして、陸上競技・ランニングを中心に取材。現在は、『月刊陸上競技』をはじめ様々なメディアに執筆中。著書に『新・箱根駅伝 5区短縮で変わる勢力図』『東京五輪マラソンで日本がメダルを取るために必要なこと』など。最新刊に『箱根駅伝ノート』（ベストセラーズ）
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（スポーツライター 酒井 政人）
