｢重症化するまで患者を放置するのはおかしい｣現役医師が"コロナ専門家"に憤る理由
■自宅療養で深刻化する「治療ネグレクト（放置）」
メディアでは新型コロナの陽性者数の激増や在宅死、妊婦さんの死産が伝えられ、連日「陽性者数増大」「自宅療養者数増大」「医療崩壊」の大合唱が続いています。
出口のない緊急事態宣言が何回も出され、全国知事会はロックダウンまで言い出しています。子どもたちは修学旅行すらキャンセルを強いられ、私たちのイライラや経済的損害、社会や教育の破壊も広がっています。
なぜこのようなことになってしまったのか。私は、現在の"自粛一辺倒"の政策は、社会と臨床を理解しないまま政府に助言を与える“コロナ専門家”たち（政府分科会やアドバイザリーボードの専門家）によるマネジメント（注1）に問題があると思っています。
コロナ患者さんは医療機関ではない保健所に管轄させ、入院すらできず自宅療養を強いられています。8月27日の厚生労働省の発表によると、新型コロナに感染し自宅療養中の患者は25日時点で過去最多の11万8035人に上り、初めて10万人を超えました。
しかし初期治療を施さず、患者に重症化するまで自宅にとどまらせる現状は、まさに「治療ネグレクト(放置)」と呼んでいいと思います。
これまでコロナ専門家やメディアは、新型コロナが感染症の一つにすぎないにもかかわらず恐怖と不安だけを強調してきました。私は、過剰な自粛や人流抑制に偏ったコロナ対策の結果生じた私たちの損害について繰り返しお伝えしてきました。方向性を見誤った結果、現状のような「治療ネグレクト」が深刻化していると考えています。
コロナの唯一の出口戦略は、治療体制を整備することです。初期治療から一貫した治療を患者さんに提供することです。治療の間口を広げ重症化を防ぎ、万が一重症化してもしっかり治療できる体制の構築が何よりも必要です。こうしたマネジメントは、起きている出来事を観察して未来の方針を立てることが基本です。
■「医療逼迫」を招いた受け皿の偏在
メディアが報じない衝撃的な事実を東京慈恵会医科大学の大木隆生先生が指摘されているので引用したいと思います。
「都にある病院は約650,病床約10万床、ICU／HCUは2,500。その内コロナを受入れているのは75（11％）病院で確保ベッド6千（6％）、コロナ重症者は39（6％）病院で確保ICU390（15％）ベッド。この様に元々受皿が小さく集中しているのですぐにひっ迫する。メディアは過去1年間,バカみたいにこうした一部のコロナ病院にしか取材に行っていないから「医療崩壊！」の声しか聞かれないのは当然だし、分かり切った事。今、取材すべきは600近い非コロナ病院と多くがコロナ治療に参画していない都内12,700の開業医。ここに医療オールジャパン体制を構築しウィズコロナを実現する鍵がある」（8月16日twitter）
「過去1年間の全国75私立医大／分院でのコロナ入院数で慈恵がトップ。でも通常医療はほぼ維持、コロナに直接関与しているごく一部の医師／看護師以外に疲弊感もない。（中略）日本では受け皿が小さい上に、自宅療養／放置か、保健所判断の入院かの2択なので無理がある。感染者数が数倍多い欧米でもコロナ入院率は5％程度だが、町医者/外来診療を含め医療挙国体制がとれているのでパニックになっていない。2類相当のままで自宅放置か、5類でタイムリーかつ適切な医療か、明白。」（8月18日twitter）
インフラ自体は日本に存在しすでに成功例も観察されてきたのに、専門家は、社会不安を取り除くポジティブなことをほとんどしてきませんでした。東京大付属病院の瀬戸泰之病院長も菅義偉首相に「コロナ以外の医療も重要」と苦言を呈しました（注2）。
■地域医療の最前線で患者と向き合った長尾医師
コロナ発生当初から発熱外来を立ち上げ、地域医療の最前線に立ち続けた兵庫県尼崎市の長尾クリニック院長・長尾和宏先生の取り組みにも注目すべきでしょう。プレジデントオンラインが、「『在宅放置でコロナ死する人をもう増やしたくない』長尾医師が“5類引き下げ”を訴える本当の理由」（注3）という記事にまとめています。
「救急病院に行く人は、いきなり重症化しているんじゃないですよ。どこかで診断されて、1週間か10日放置されるから、ああいう状態で行くわけですよ。（中略）ステロイド注射もずっとやってるんですけど最初の段階でやらないから重症化して運ばれることになっているんです」
長尾先生は初期治療の重要性を説きつつ、「コロナ用の感染症法上の分類をつくって簡素化して皆んなで見れば終わる」と訴えています。私も、昨年からこうした現状に気づき、コロナ陽性患者さんが保健所管理になる前にステロイドとマクロライドを処方し電話対応してきました。適切な初期治療と観察で患者さんを守ることができます。
基幹総合病院の大木先生も地域医療の長尾先生も理想論でも精神論でもなんでもなく、自粛の社会破壊だけに偏り専念してきた専門家会議をかわしながら、患者治療のために実務的に戦ってきた「すでに起きたリアルなファクト」の観察報告です。
まとめると以下になります。
2．流行初期に制定された2類継続がまん延期の治療を阻害しつづけている。分類を改定すれば初期治療できて、同時に医療逼迫(ひっぱく)もすぐに氷解する。
3．総合病院には、医療逼迫などしないインフラがすでに存在する。
4．政府のアドバイザーである専門家が治療方法を構築せず「治療ネグレクト」をひきおこし放置している。
5．コロナウイルスは常在化したので通常診療の一つの業務として片付け、他の疾患の治療の邪魔にならないようにする
どの病院にも、インフルなどで院内クラスターが起きないように感染病室があります。土着化したコロナを特別視しないでインフル並みの扱いにすれば、入院しやすくなり他の病気の治療にも影響を与えない状況に生まれ変わるわけです。すぐできることです。
■初期治療が重要である理由
コロナは抗ウイルス薬がないのに治療できるの？ と思われる方も多いでしょう。何も治療がないとメディアも専門家も喧伝し不安をあおってきました。それはウソです。最重症者である人工呼吸器やECMOの装着者も8割が生還します（注4）。
コロナの抗ウイルス薬はまだ開発中ですが、人間には治癒能力があるので必須ではありません。より軽症の人を含め回復する人がほとんどであることが明確です（注5）。そもそも季節性コロナは弱毒なため、治療薬は開発されてきませんでした。
コロナ肺炎はウイルスそのものの障害だけでなく、必要以上にウイルスの侵入に反応して肺に炎症を起こすことで悪化します。もともと何らかの病気、慢性炎症や喫煙などの原因を持っていたりすると、それが種火になり悪化しやすくなります。肥満者や持病がある方、高齢者でその傾向が著明です。
そこで初期治療としてステロイドで過剰免疫を抑えて免疫調節作用を持つ抗生物質を用います。しばらく過剰な炎症を抑えられれば、ご本人の免疫が上がってきて治癒します。
悪化はCTで判断します。入院時の治療もその延長線上です。弱った呼吸を酸素投与や人工呼吸器、ECMOなどの機械で助けながら、ステロイド点滴と炎症を抑える特殊な薬剤の点滴を行い回復を待つのです。
最近、抗体カクテル療法（注6）という言葉を耳にされた方も多いでしょう。ウイルスに対する人工的に作った抗体のお薬です。併用すると体内のウイルスの増殖を抑えます。こちらも初期の段階で用いる必要があるため、外来で点滴して良いことになりました（注7）。
メディアでは報じられていませんが、治療の方針は初期からICUまで連続しています。ですから地域医療の長尾先生から基幹総合病院の大木先生まで同じ現象が観察されてきたわけです。コロナ陽性の判断後、治療を開始すべき時期を保健所管理にして解熱剤だけで患者さんを自宅に放置し、診療ルールを厳重化しすぎて治療医療機関を減らし過ぎている「治療ネグレクト」が問題なのです。
■陽性者抑制より治療に軸足を置くべき理由
次に現在のコロナの性質が観測されています。陽性者数と死亡者数が「リンク切れ」したことが、世界中で観察されています。
重ねてみましょう。
死者数は5月中旬をピークに、減少傾向が続いていることが分かります。東京や大阪以外の地方都市、例えば神戸でも「全体の死者数も大幅に減少」と同様の現象が観察されています（注9）。
陽性者数の大部分が無症状や軽症状で、被害とのリンク切れを起こしています。昨年とは局面が完全に変化し、防御よりも発生してくる重症者治療を日本の各地方で行うべきであることが明確です。
■“コロナ治療”の世界トレンド
実はこの日本中で観察されている傾向は、世界でも同様です。
陽性者数が日本よりはるかに多い1日5万人ほどの時でも、死亡者数は数十人ぐらいに抑えられています。英国はその時点でフルオープンに転じました。英国民は自由を満喫する一方でデルタ株が急拡大しましたが、規制の全面解除後に死亡者数だけでなく国内の新規感染者数の減少に転じました。「歓迎すべき驚きの逆転現象」と報じられました（注10）。
スペインなども同様です。ワクチン不足のインドですら死亡者数が減少し始めています。世界中でこのウイルスの陽性者数は被害とはリンク切れしたのです。被害のほとんど無い子供たちへの広がりもおそれる必要のないことも世界共通です。
陽性者数に意味がないことを人々が気づいてきたため、当然増える自宅治療をメディアは「自宅療養者数増大」と呼び始めました。少数の具合悪い方のモニタリングは必要ですが、インフル流行期の自宅療養者の増大と何らかわりません。
■保健所破綻が招いた治療ネグレクト
大木先生は「過去1年の東京のPCR陽性数と死者数を比較すると一目瞭然。燃え盛る（東京）都では現在死者数ほぼゼロ／日に。何の為の自粛／緊事宣言か目的を見失わないでほしい」と若年者中心の陽性者数増加は意味を持たないと看破されています（7月30日twitter）。
また、「新コロナ対策の要諦は、死者数を減らす事。そのためにはICUを確保、使用率をモニターし余裕があればPCR陽性数はほぼ無意味」と提言しています。（注11）。
一方の長尾先生はテレビ番組で、保健所による「治療ネグレクト」が1週間続いた後に苦しくなったため受診された患者さんの様子を紹介していました。公共交通機関を使うなと言われたため長時間歩き続けたとのことです。ここまでくると虐待です。普通に受診して治療に入ればいいだけのことです。
私の回復された患者さんも電話でこうおっしゃっていました。
「保健所の電話なんて通じないわよ。自宅療養の物品なんてとどきやしない。具合悪くなったら連絡して、の数日前のメールが最後よ。先生の薬がなかったら、熱も咳があっても放置されていたんじゃないの？」
彼女の場合、日本には世界一多くのCT検査装置があるのに撮影できないことも問題でした。
対応は放棄されています。「東京のコロナ 制御不能、自分の身は自分で守る段階」とウイルス感染は自己責任にしました（注12）。8月14日には濃厚接触者追跡も放棄しました（注13）。
やれるに違いないと自分の能力を思い上がってやり始め、やれなくなったら責任も取らず放置というのはひどい話です。もともと人間は、どの国でもこういった感冒系ウイルスを管理できなかったのです。ウイルスが広まることを自然のものとして受け止め、対応策を構築すれば済んでしまう話です。
■観測された現在からの未来
「コロナは、通常のかぜと見分けがつきません。カゼ症状がでたら近くの先生を受診して検査してみましょう。コロナやインフルが陽性ならそれぞれの初期治療しましょう。悪化しなければOK。必要に応じて先生の指示でCTなどを行いましょう。コロナの場合ステロイドやカクテル抗体治療を点滴することで良くなる人もいらっしゃいます。それでも具合悪くなってしまった人は、病院で治療します――」
こういう風景になっていくことでしょう。「人によって悪化する病気のひとつ」として治療を受けていけばいいだけです。今では全例保健所連絡で家庭医から切り離されてしまっています。ナンセンスです。
常に存在し続けるコロナを特別視せず、カゼのひとつとして診療所や病院を受診することを通常のものとして受け入れていきましょう。人知れず陽性の人々がたくさんいるのです。私たちは、社会不安を起こすだけ起こしまくった政府分科会などのコロナ専門家たちの罪を昔のものとして忘れていかないといけません。それが観測された事実からの未来の姿です。
■治療にシフトし始めた政府
遅ればせながら現状に対応するために政府は、コロナ専門家と距離を起き治療にシフトし始めました。菅首相は8月13日、「酸素ステーション」や「抗体カクテル療法」の拠点整備を進めると発表しました。外来で抗体カクテル療法も行われます。主治医のもとで治療を行うのなら、管理者は保健所のままでは矛盾が生じます。
菅首相は8月17日の記者会見では、「医療体制の構築」「感染防止対策」「ワクチン」を3本の柱として対策を進めると表明しました。政府分科会の「感染防止対策」「ワクチン」よりも、「医療体制の確保」を上位に盛り込みました。8月25日の記者会見でも医療体制拡充や治療薬が主な話題になっていました（注14）。
高価なPCRの代わりに安価な簡易抗原検査や治療を保険診療で行い、悪化した際のCT検査や高額な点滴治療や入院治療を公費負担とすれば私たちの負担もインフル並みに少なく済みます。政府も簡易抗原検査を学校などに配布することを表明しています。
いつまでも実現不能なゼロコロナ理想論をもとに社会を破壊する人々と袂(たもと)を分つことは良いことです。治療に軸足を置いて独自に社会の正常化を一歩ずつ進めている政府と東京都を私は評価して良いと思っています。これ以上失うものや損害が広がらないで済むだけでなく安心につながります。それがマネジメントだと思います。
■全体主義に利用されてはいけない
私たちの治療には見向きもしないコロナ専門家は、コロナを使った法改正にはとても意欲的です。
昨年、保健所の指示に逆らうと刑事罰を行う特措法が検討されていました（注15）。「尾身会長『個人の行動制限可能にする法的仕組み検討の意見も』」（注16）と報じられ、政治家からは改憲論まで出る始末です。陽性者隔離に続き、ワクチンの接種証明を使った経済活動再開のルールも模索しています。接種有無で差別が助長されかねません。（注17）
彼らコロナ専門家は、当初から国民全体に有無を言わさず同じ対策をとらせました。今もなぜ治療を放置して社会分断や全体主義を推進する法改正には熱心なのでしょう？ 被害とリンク切れした陽性者数をもとに、私権を制限する法改正は必要ありません。
また彼らは、パラリンピックの開幕に際し、天皇陛下、首相、都知事と並んで列席観覧したバッハIOC会長を名指しで批判するだけでなく、「やる意味がわからない」とオリンピック中止を菅首相の頭ごなしにIOCに忠言しました。
選挙によって選ばれた国民の代表である政府と都知事は批判に耐え、コロナ対策やオリパラを現状に即して粛々と実務をこなしてきました。国際的問題や災害対策など彼らには対応すべきさまざまな仕事があり順列をつけて対応しています。世界中で被害とリンク切れが観測されているコロナ対策の順位は下がり続けています。
■実情を知る臨床医をアドバイザーに
日本の自滅構造は米国のジャーナリストであるデイヴィッド・ハルバースタム著『ベスト＆ブライテスト 栄光と興奮に憑かれて』（注18）と同じ轍(てつ)を踏んでいました。これは「最良で最も聡明な人々」がお互いのプライドや権威、傲慢さから泥沼のベトナム戦争を引き起こし、誤りを訂正せず多数の若者を傷つけ米国の未来に暗い影を落とし続けていることを記した名著です。
昨年からテレビに出てくる医師たちも、患者さんの治療よりも「感染爆発」「飲食店で増加」「陽性者が1人でもへらせるように」「若年者にワクチンを勧める」のオンパレードです。
「ときおり長期にわたり治療が必要な人が発生してきます。ワクチンを打っても感染する人もいます。治療対応をしながら社会の分断を回復し経済再生をしましょう」という先生はみかけません。日本のコロナ対策は「最良でも聡明ですらない」人々による人災拡大の点が悲しみを倍増させています。
たとえば、子供へのコロナは無害で広がっていることが観察されています。しかもウイルスが増えないためPCR陽性になりにくいことをお伺いしています。細胞性免疫も誘導し終生免疫が獲得にもなるのなら有益かもしれない、という視点を持つべきだと思っています。もしそうなら子供のクラスター追跡や休校は有害ということになります。臨床を観察し、未来の対策をたてられる患者さんを観察し治療してきた先生をきちんとアドバイザーに迎える必要があります。
■治療体制を整えることしか出口はない
国土に土着化したコロナウイルスに、補助金を使った自粛で対応を続けることは社会破壊とジリ貧の自滅しかありません。治療の間口を広げ重症化を防ぎ、それでも長期にわたり少数発生してくるであろう重症者の治療体制を整えることが唯一の出口戦略になります。
そうすれば社会や教育、伝統を守り、経済も上向いていきます。おびえによるワクチン強要も減るでしょう。毎年発生していたインフルエンザ肺炎や脳症治療に対し、ワクチン予防一本やりではなかったことと一緒です。
私は医療補助金は問題が指摘されている病院、ベッドや管理する医師ではなく、治療に実際携わる看護師などエッセンシャルワーカーの賃金に関与度に応じて直接上乗せすべきだと思っています。賃金上昇はコロナに携わる労働者数を確保し疲弊から守るだけでなく、国内消費として戻ってきます。
また、国産初期治療薬やワクチンを使って重症者が減らせば高価な輸入治療薬の資金海外流出を防ぎます。GDP回復にもなります。コロナ治療を使って景気を上昇させる方法論の構築です。
こういったことは、病床数が多く保険診療が完備している日本だからこそ可能にできることです。最初からあったそういったアドバンテージを統合して考えるマネジメントを放棄し、陽性者を減らす対策だけに偏ってしまったために社会が深く傷つき、コロナをもとにして分断が進みました。
常日頃から患者さんの生活も考えて治療している臨床の先生のアドバイザーが、社会にも必要だと思いませんか？
■従来通りの対応では出口は見えてこない
コロナは、もうおびえる対象ではありません。そこかしこに存在する共存すべき隣人です。治療に軸足を置く新しい医療システムへのビジョンと構築が、分断した社会を再度まとめ直し、豊かな私たちの未来をひらくことでしょう。同じことをしていても、出口はやってきません。荒唐無稽ではありません。すでに実践されている先生がいらっしゃるのですから。
日本は、これまで維持してきた医療システムのアドバンテージがある豊かな国なのです。それを忘れてはいけません。「何か悪いことがおきそう」という不完全な恐怖やゼロコロナ理想論ではなく、観測された事実を確認し対応することが良き未来へマネジメントします。これまで、
全体主義はもう必要無く、対応が必要なだけです。自分たちで考え、判断して良い局面になりました。失われた伝統や教育や仕事を取り戻し、自由な日本を守り分断も回復させて豊かさを取り戻しV字回復していきましょう。
参考文献
1．『すでに起こった未来―変化を読む眼』 P.F. ドラッカー ダイヤモンド社
2．東大病院長、首相に直訴「コロナ以外の医療も重要」 公邸で面会 毎日新聞 2021/8/22
3．「『在宅放置でコロナ死する人をもう増やしたくない』長尾医師が"5類引き下げ"を訴える本当の理由」
4．NPO法人日本ECMOnet
5．Outcome of Cases (Recovery or Death) in Japan. worldometer
6．抗体カクテル療法やECMO 知っておきたいコロナ治療
日経新聞 8月12日
7．抗体カクテル療法を外来使用へ 官房長官、8月25日中に通知
8．NHK新型コロナウイルス
9．「第5波到来」市が警戒 7月神戸の感染状況 下旬から感染者急増
10．英、規制解除後に感染減少 「驚きの逆転」、政府は警戒 時事通信7月29日
11．COVID-19感染症に対する大木提言（ver3）
12．「東京のコロナ 制御不能、自分の身は自分で守る段階」
13．東京都、濃厚接触者調査の縮小通知 保健所の負担を軽減
14．新型コロナウイルス感染症に関する菅内閣総理大臣記者会見
15．特措法など改正案 刑事罰の削除で合意 自民・立民
16．尾身会長「個人の行動制限可能にする法的仕組み検討の意見も」
17．尾身会長「接種証明活用の議論迫っている」
18．『ベスト＆ブライテスト 栄光と興奮に憑かれて』デイヴィッド・ハルバースタム著サイマル出版、朝日文庫
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大和田 潔（おおわだ・きよし）
医師
1965年東京葛飾区生まれ、福島県立医科大学を卒業後、東京医科歯科大学神経内科にすすむ。厚労省の日本の医療システム研究に参加し救急病院、在宅診療に勤務の後、東京医科歯科大学大学院にて基礎医学研究を修める。東京医科歯科大学臨床教授を経て、あきはばら駅クリニック院長（現職）。頭痛専門医、神経内科専門医、総合内科専門医、米国内科学会会員、医学博士。著書に『知らずに飲んでいた薬の中身』（祥伝社新書）など。監修書に『のほほん解剖生理学』『ホントは看護が苦手だったかげさんの イラスト看護帖〜かげ看〜 』『じにのみるだけ疾患 まとめイラスト』（いずれも永岡書店）などがある。
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（医師 大和田 潔）
