今年発売が予定されているバッテリー式電気自動車(BEV)の「アリア」

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 深刻な業績悪化に伴い、工場閉鎖等のリストラを進めてきた日産自動車だが、ここにきて財務体質に余裕が出始めているとの報道も。今年は新型車の発売や既存車種のモデルチェンジも次々と予定している日産だが、果たして復活の狼煙となるのだろうか──。自動車ジャーナリストの井元康一郎氏がレポートする。

【写真】技術革新狙う日産「エクストレイル」

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 クルマを世に出す準備である完成検査を巡る不正、カルロス・ゴーン元会長の追放劇に始まった経営の混乱、そして巨額の最終赤字など、ここ3年ほどまるでいいところのなかった日産自動車。だが、ここにきて変化の兆しが見え始めている。

 昨年末、主力商品のファミリーカー「ノート」をフルモデルチェンジした。旧型は欧州市場でも販売されていたが、新型は日本市場をメインにASEAN(東南アジア)やインドなど右ハンドル圏専売である。

 速度の高い国向けがなくなったことでさらに低コスト化するかと思いきや、クルマを作るベースのプラットフォームは旧型がアジア向けの低価格車用だったのに対し、新型は欧州市場をメインターゲットとするルノーの同格モデルと共通のものへと、逆に引き上げられた。

 当然価格は上昇するので販売の難易度は上がるのだが、日産はあえて難しい道を選んだ。西川廣人前社長はゴーン前会長放逐のクーデター前から「安物依存はやめる」と宣言していたが、ささやかながらもそれが形になったと言える。

 一方で年明けの1月18日、日産が契約社員約800人を正社員化するという報道が駆け巡った。海外の不要な工場を閉鎖するなど身を切るリストラを行ったことによって財政的に余裕が出てきたため、人件費に経営の原資を手厚く投じることができるようになってきたのだという。

 クーデター後、事業集約によって2023年度に営業利益5%の黒字体質を確保するという窮余の経営再建を打ち出した矢先にコロナショックに直面した日産。依然として世界経済の先行きが不透明な中、2021年度はその成否を占うきわめて重要な1年となるのだが、果たして復活はなるのだろうか。

老舗EVメーカーのメンツを保てるか

 日産は復活のカギを握る新商品を今年、いくつか市場に投入する。そのひとつはすでに投入計画が公表されているバッテリー式電気自動車(BEV)の「アリア」であろう。

 今日、BEVブームが世界的に過熱している。そのトップランナーは言うまでもなくアメリカのテスラだが、日産は2010年、量産型BEVとしては世界初となる三菱自動車「アイミーブ」に後れることわずかというタイミングで「リーフ」を発売したBEV界の老舗。しかも、その三菱自動車も今や日産傘下企業としてルノー=日産アライアンスに入っている。

 テスラに伍することはできないまでも、それ以外の普通のカーメーカーの後発BEVに大きな顔をされては、10年先行してきたメーカーとしてはメンツ丸潰れである。

 アリアは前輪駆動とAWD(4輪駆動)の2種類が存在するが、AWDは前後に2個のモーターを持ち、100%後輪駆動から前後輪50:50、さらに100%前輪駆動までと、駆動力配分を連続的に変化させる「e-4ORCE(イーフォース)」というシステムになるという。

 公表されている動力性能は最速グレードで0-100km/hが5.1秒。額面通りであれば、テスラほどではないにせよ、それ以外のレガシーブランドのSUVの中ではトップランナーを狙えるレベルだ。このアリアの出来は、日産ブランドの復活を占う試金石となろう。

長らく忘れ去られてきた“技術の日産”

 だが、日産が今年出す可能性が高い新技術はBEVばかりではない。じつは内燃機関にもひとつ隠し玉がある。それは日産が「e-POWER」と銘打つシリーズハイブリッドシステムの発電用エンジンだ。

 日産は2019年、実験室レベルながらガソリンエンジンの熱効率50%を実現させたことを明らかにした。熱効率50%というのは世界のメーカーがレシプロエンジンの次世代目標として激しくつばぜり合いを演じているライン。

 当時、あまり大きな話題にはならなかったが、一番乗りはトヨタかホンダか、はたまたダイムラーかフォルクスワーゲンかと言われていたのだが、伏兵日産がいきなり名乗りを上げてきたことに技術系の取材者たちが驚かされたものだった。

 問題はそれがいつ実用化されるかということだったのだが、その成果を盛り込んだエンジンを今年、SUVのエクストレイルのe-POWERに搭載するという。50%を達成するかどうかは定かではないが、満を持して出すからには相当なレベルに仕上げてくることは間違いない。

 日産は旧型ノートのe-POWERでハイブリッドカーメーカーに本格的に名乗りを上げたが、エンジンは旧式のものの改良版で、燃費競争では一歩後れを取っていた。エクストレイルの燃費審査値や実用燃費が優れたものになれば、長らく忘れ去られてきたブランドアイデンティティである“技術の日産”が、メーカーが自分で言うのではなく、ユーザーの口から語られるようになるかもしれない。

軽自動車版「BEV」の可能性

 今年発売が期待できるもう一つの大型新商品は軽自動車のBEV。菅義偉首相は2035年に日本で販売される乗用車の100%電動化という目標を打ち出している。そこで苦しい立場に置かれると言われているのが軽自動車なのだが、そこに早くもソリューションを投じる格好となる。

 もちろん現時点では誰もが買う気になるような低価格は実現できないであろう。価格は普通のエンジンを搭載した軽自動車に対して80〜100万円ほど高いものと考えられる。が、2035年までには10年以上の年月がある。バッテリー技術の進化次第では低価格化も可能であろう。

 工場で一貫生産されるという意味では世界初の量産型BEVとなった三菱アイミーブの誕生から10年以上が経つ。軽自動車の電動化など造作もないということを改めて示すという意義は非常に大きいものがあるし、軽自動車の将来に不安を持つ地方ユーザーの共感を呼ぶ効果も期待できよう。

開発費はまったくケチってない

 よく、日産はゴーン氏の統治時代に「開発費をケチってルノーへの配当に回していた」などと言われることがあるが、それはまったく事実に反する。日産の研究開発費は5000億円以上と、世界のカーメーカーの中でも高額な部類に属しており、売上高に占める割合は今や5%を超えるレベル。ルノー=日産アライアンス全体でみれば1兆円を軽く超える。

 これまでその成果がなかなか出なかった分、今後まとまって出てくるような格好になれば、商品そのものも良くなるであろうし、V字復活劇を演出する材料にもなる。

 見方を変えれば、今後3年での攻勢に失敗すれば、今度こそ日産にはもう後がないということにもなる。先に挙げた3モデルを先兵とする怒涛の反転攻勢が成功するかどうか、ファンにとっては興味の尽きないところだろう。