新大久保での最安値と思しき「50枚218円」(税込)マスク

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 新型コロナウイルスの「第3波」がやってきた。油断は禁物とはいえ、春の第1波の時に比べれば、マスク不足には陥っていない。むしろ“余裕”すらある状況らしく……流通アナリストの渡辺広明氏が、最新のマスク事情をレポートする。

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 コロナによる世界的なマスクの需要増によって、主たる生産国だった中国で原材料が高騰し、今年前半のマスク不足は生じました。これを商機と考え、マスクの生産に新規参入した中国の業者は数万社ともいわれています。こうした業者によって作られたマスクは日本の品質基準を満たさない商品も少なくなく、日本のドラッグストアで販売されることは、まずありませんでした。販売先は、独自のルートで仕入れることができる個人店が中心となりました。

新大久保での最安値と思しき「50枚218円」(税込)マスク

 東京・新大久保は、そんな個人店が多いエリアのひとつです。私は、これまで数回にわたって現地を視察してきました。

 50枚入り税込価格の推移をご紹介すると、

【4月】3800円〜3500円 → 【5月】2500円前後 →【6月】1400〜900円 → 【9月】500円

 という値動きです。日本の品質基準を満たす商品ではないとはいえ、9月時点の「50枚入り500円」という価格は、コロナ以前の価格と同じです。バブル価格からおよそ半年で、値段は7分の1以下になってしまいました。

 そして、先日改めて新大久保を訪問すると、最安レベルでは、

【12月】399円〜218円

 と、9月からさらに半額近くになっている店も。こうなると、もはや、コロナ禍以前より安い価格ということになります。

こちらも最安値クラス 「291円」は税抜価格のようだ

 なぜこんなに安くなったのか。マスクを取り扱っていた韓流ショップの店員によると、

「春からマスクを売るようになって、一度は仕入れた在庫は売り切れました。今売っている分は追加で仕入れた分ですが、タイミングを見誤りましたね。さばけないので原価で販売しています」

 箱詰めマスクは場所を取ります。他の商品の販売スペースを確保するためにも、はやく処分するしかないのでしょう。たとえ儲けが出なくとも、3〜4月の仕入れ分を“現金化”できる最後のチャンスがいま、と踏んでいるのでしょう。

 もちろん、今後、第4波や第5波がくれば再び品薄になり、マスク価格が高騰する可能性もあります。バブルで参入した中国の業者も、儲からず廃業してしまったところも少なからずあるでしょう。生産量は一時期より減ってはいるはずです。

新大久保の通称・イスラム横丁の中の1軒 前回までの視察では、界隈でマスクが最も安いのはこのエリアだった

 一方で、コロナ当初と異なり、現在はマスクの日本国内生産化が進んでいます。各国も同様で、今年前半のような世界的なマスク不足の状況は、起こりにくいのではないでしょうか。

 今後の課題を挙げるとすれば、マスクの品質でしょうか。SHARP製のマスクはいまも抽選制での販売になっており、11月末の第32回抽選には、8万7000箱の販売数に、約900万人の応募と人気です(※ふつうサイズでの販売/応募数)。こうした特定の日本製マスクが欲しいという需要に、まだ供給は追いついていないといえます。

コンビニは発注ストップ マスクを取り巻く状況に変化

 もっとも、身近なコンビニエンスストアでも、マスクは入荷するようになりました。コンビニで取り扱われるのは日本品質の商品で、値段は「7枚300円前後」。10種類以上のメーカーの商品を取りそろえているコンビニもありますが、今後は少し状況が変わりそうです。さるコンビニチェーンの関係者は次のように証言します。

「いま店頭にあるマスクは、だいたい2〜3カ月前にメーカーに発注をかけていた分です。春以降、各社からの商品を仕入れ続けていましたが、在庫が余るようになってきました。さすがにもう、発注はストップしました」

 こうした状況は、どのコンビニチェーンでも同じだそうです。今後は、コロナ前と同様、各社のPB(プライベートブランド)マスクを含めた3〜6種類の品ぞろえが春先に向けて一般的になっていくと思われます。

 市川海老蔵さん一家、渡辺直美さんを起用した「ハイドロ銀チタンマスク」のCMがテレビで流れるようになっているのも、ひところの品薄状態からは考えられなかった事態です。

 さらに、バレエ用品ブランドが開発したという「BLOCHマスク」は、100枚売れるごとに1枚が児童福祉関連施設に寄付されることになっています。内閣府のプロジェクト事業の一環ですが、エシカル(=社会貢献性の高い)マスクまで登場するとは、やはり余裕を感じさせます。

一方、品薄が予想されるのは…

 では、コロナに関連して品薄になりそうなものはもう、ないのか。すぐに買った方が良いと煽るつもりはありませんが、衣類メーカーの担当者はこんな証言をします。

「ネックウォーマーなど防寒着の売り上げが、昨年に比べて30〜40%アップしています。今後、本格的に寒くなってくると、さらに売れるのではないでしょうか」

 なぜ今年は防寒用品が売れるのか。コロナ対策で室内や社内の「換気」が重要視されているからではないかと私は考えています。オフィスや自宅、さらに通勤の電車では窓が開放されているため、普通の冬より寒い。手袋に関しては、ウイルス対策で直接つり革につかまりたくない、というのもあるかもしれませんね。

 防寒着が売れるのと同じ理由でしょう、先のコンビニ関係者は「カイロの売り上げも好調です」といいます。さすがにマスクまでとはいかないでしょうが、こうした防寒グッズに高い“屋内需要”が生まれつつあるのが、コロナの冬の特徴といえると思います。

渡辺広明(わたなべ・ひろあき)
流通アナリスト。株式会社ローソンに22年間勤務し、店長、スーパーバイザー、バイヤーなどを経験。現在は商品開発・営業・マーケティング・顧問・コンサル業務など幅広く活動中。フジテレビ『FNN Live News α』レギュラーコメンテーター、デイリースポーツ紙にて「最新流通論」を連載中。

週刊新潮WEB取材班編集

2020年12月6日 掲載