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風が冷たくなり、気候の急激な変化を感じる季節。新型コロナウイルスの影響による強制的な自粛ではなく、家で過ごす暖かな時間が愛しく感じられるようになってきました。SUUMOジャーナルで9月に公開した記事では、「ウィズ・コロナでテレワークを意識した新築マンションが続々登場」「【賃貸】敷金・礼金ゼロ物件の増加傾向、減少に一転。そもそも敷金と礼金はなぜ必要?」などが人気TOP10入りしました。詳しく紹介します。

2020年9月の人気記事ランキングTOP10はこちら!

1位 ウィズ・コロナでテレワークを意識した新築マンションが続々登場
2位 【賃貸】敷金・礼金ゼロ物件の増加傾向、減少に一転。そもそも敷金と礼金はなぜ必要?
3位 空室化進む“賃貸アパート”でまちづくり?「モクチン企画」の取り組み
4位 無印良品の“日常”にある防災、「いつものもしも」とは
5位 無人駅で地域活性! グランピング施設、カフェ、クラフト工房などへ
6位 宮下公園が生まれ変わった! 進化する渋谷の新たな魅力を探ってみた
7位 漫画の聖地「トキワ荘」復活! “ 消滅可能性都市” 豊島区がカルチャーなまちへ
8位 移住や二拠点生活は“コワーキングスペース”がカギ! 地域コミュニティづくりの拠点に
9位 エコな移動が地域を救う? グリーンスローモビリティ全国で広まる
10位 マンションもSDGsの時代。旧耐震マンションが、リファイニング建築でよみがえる?
※対象記事:2020年9月1日〜2020年9月30日までに公開された記事
※集計期間:2020年9月1日〜2020年9月30日のPV数の多い順

1位 ウィズ・コロナでテレワークを意識した新築マンションが続々登場

(画像提供:PIXTA)

テレワークに対応した建築は注文住宅で先行していましたが、新築マンションにも広がってきました。音の反響を減らす防音設備を取り入れた入居者専用シェアオフィスルームなど、共用部にテレワーク環境を整備したコワーキングスペースを備えた建物が増えています。

2位 【賃貸】敷金・礼金ゼロ物件の増加傾向、減少に一転。そもそも敷金と礼金はなぜ必要?

(写真:PIXTA)

リクルート住まいカンパニーによる「2019年度 賃貸契約者動向調査」によると、敷金ゼロ物件の契約割合は25.5%、同礼金ゼロ物件は40.2%で、前年度より減っています。敷金、礼金が何に使われるかの解説とともに、原状回復費用に伴う敷金返還トラブルの注意点も説明します。

3位 空室化進む“賃貸アパート”でまちづくり?「モクチン企画」の取り組み

(写真提供/モクチン企画)

空き家の増加が問題化している築古賃貸物件の改修やリフォームに取り組むNPO法人モクチン企画。人口減による物件供給過多には、さまざまな用途に対応可能な空間や物件を提供していく必要がありますが、築古賃貸アパートは、NPOやスタートアップなどが新しいことを始めるのにぴったりだと話しています。

4位 無印良品の“日常”にある防災、「いつものもしも」とは

(写真撮影/飯田照明)

9月1日の防災の日にあわせて防災セットを発売した無印良品。特別なものを用意するのではなく、普段使っているものをそのまま防災用品とする提案から、防災意識の向上を呼び掛けています。広範囲の品ぞろえを持つ無印良品ならではの、日常に軸足を置いた取り組みを伺いました。

5位 無人駅で地域活性! グランピング施設、カフェ、クラフト工房などへ

(写真提供/JR東日本スタートアップ)

JR東日本は、管内の約4割を占める無人駅を活用した地域活性化に取り組んでいます。ベンチャー企業などと協同し、地場産業を見学できる工房や、地元企業との連携などを行っている4例を紹介。地域住民にとっても、電車の乗り降りだけでない意味が生まれているようです。

6位 宮下公園が生まれ変わった! 進化する渋谷の新たな魅力を探ってみた

(画像提供/MIYASHITA PARK)

再開発が進む渋谷に新しくオープンした「ミヤシタパーク」は、公園と商業施設、ホテルが一体になったカルチャースポット。日本初出店となるブランドやプレイスポットを備えており、渋谷のイメージでもある若者だけでなく、幅広い層を街に呼び込むようイメージが一新されています。

7位 漫画の聖地「トキワ荘」復活! “ 消滅可能性都市” 豊島区がカルチャーなまちへ

2020年7月にオープンした「トキワ荘マンガミュージアム」(撮影/西村まさゆき)

マンガ家の手塚治虫氏らが暮らした「トキワ荘」を再現し、話題の施設「トキワ荘マンガミュージアム」の内部と、トキワ荘の歴史を紹介。マンガ文化をフックにした街づくりに取り組む豊島区は、こうした活動の目的には「文化継承の拠点」もあると話しています。

8位 移住や二拠点生活は“コワーキングスペース”がカギ! 地域コミュニティづくりの拠点に

(画像提供/津田賀央さん)

コロナ禍での生活で注目を集めるコワーキングスペース。地方では、働く場所としてだけでなく、地域コミュニティの拠点や移住相談の場としての側面もあるようです。地方は「働く場と生活の場が同じ」だからこそ、関係性が育ちやすいよう。長野県にある「富士見 森のオフィス」の例を紹介します。

9位 エコな移動が地域を救う? グリーンスローモビリティ全国で広まる

(写真提供/岡山県笠岡市)

国土交通省が2018年度から行っている、特定の電気自動車を使った自治体への支援事業。環境に優しく、自動車より低速のため万が一の際にも大きな事故になりにくいうえ、多人数で乗車できるため、高齢者らの移動の足だけでなく、地域の活性化にも成果を出しています。

10位 マンションもSDGsの時代。旧耐震マンションが、リファイニング建築でよみがえる?

リファイニング建築「ヴァロータ氷川台」外観(写真撮影/山本久美子(住宅ジャーナリスト))

旧耐震物件でも解体することなく、新築なみに再生できる「リファイニング建築」。三井不動産と青木茂建築工房が手掛けた完成事例の見学会のもようから、建て替えでも大規模改修でもない、持続可能な建築物の再生について考えます。

宮下公園やトキワ荘など、その街の文化を象徴する側面をもつ施設の紹介に注目が集まった9月のランキング。新しい施設は内容そのものも気になるものですが、時にはその存在により街の雰囲気にも影響を与えうるもの。渋谷や池袋がどのように変化するかも、楽しみになりそうです。


(鈴木千春)