カラオケ業界が「もう限界」 閉店500店超す
新型コロナウイルス流行のあおりを受け、カラオケボックスが苦境に陥っている。
カラオケは飛沫（ひまつ）感染しやすいとされ、売り上げは減少。全国で1割ほどの店舗が閉店を余儀なくされたという。東京都が23区内の店舗に出していた営業短縮要請は15日で解除されたが、客足が戻るかどうかは不透明で、店主らからは「もう限界だ」との声が上がる。
「1970年代にカラオケの歴史が始まって以来、最大のピンチです」。都内でカラオケボックスを経営する男性は、ため息交じりにこう語る。
カラオケボックスにとって、8月は年間を通して12月に次ぐかき入れ時だった。夏休みの学生が遊びに来たり、お盆で集まった親戚らが訪れたりするためだ。だが今年は、例年の3、4割ほどの売り上げに落ち込んだという。都が感染防止対策として、8月3日から出した時短営業要請も追い打ちをかけた。
日本カラオケボックス協会連合会によると、全国に約6千店舗あるカラオケボックスのうち、コロナ禍の影響で閉店したとみられる店は500店を超える。緊急事態宣言が発出された4、5月はほとんどのカラオケボックスが都内で閉店していたが、都心では家賃が月100万円以上になる場所もあるためだ。
■安全性アピールしているが
体力のある大手でも厳しい経営状況に追い詰められる中、同連合会は都に対し、「クラスターは発生していない」として時短営業要請の対象からカラオケボックスを除くよう要望した。だが、聞き入れられなかったという。
ただ、都によると、カラオケボックス利用者に感染が相次いでいることも確かだ。そのため、ほとんどのカラオケボックスでは、室内の空気を1時間に10回入れ替える換気システムを採り入れたり、歌う際のマスク着用を推奨したりするなどの感染防止策を徹底している。
だが安全性をアピールするものの、客入り回復の兆しは見えていない。別のカラオケボックス経営者は「カラオケは歌ってストレスを発散する、最も身近で、世界に誇るレジャーなのに……」と嘆いている。（軽部理人）
