IDC Japanは8月17日、国内サーバオペレーティングシステム市場の2019年の実績と2020年〜2024年の予測を発表した。稼働環境としては、Windows、Linux、UNIX、メインフレーム、そのほかが含まれており、Linuxの売上額は商用ディストリビューションの売り上げのみを含み、無償で入手し使用できるLinuxは含まれていない。

2019年の同市場は前年比成長率が7.3%の909億4700万円と高成長となり、市場構成比で50%以上を占めているWindows Server市場は前年比成長率が13.3%と好調だった。

国内サーバオペレーティングシステム市場予測:2018年〜2024年

今年1月にマイクロソフトからのWindows Server 2008のサポート終了(EOS:End of Support)があったため、Windows Server 2008からWindows Server 2016またはWindows Server 2019への移行案件の増加が好調の主な理由になったという。Linuxは前年比成長率が7.1%と堅調な成長となった一方で、UNIXとメインフレームはマイナス成長となった。

2020年の同市場は前年比成長率がマイナス4.7%と予測しており、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の影響で新規システムの導入案件やシステム更改案件の中止や凍結が増加し、それに伴うサーバの購入控えが起こり、サーバオペレーティングシステムの売り上げにも影響が出るという。また、Windows市場はEOS特需により好調だった2019年の反動減も影響することが予想されている。

2019年〜2024年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は1.5%を見込んでおり、2021年にはCOVID-19が収束し、国内経済と企業のIT投資が回復に向かうことで、サーバオペレーティングシステム市場もプラス成長に転じると推測。Windows市場は2019年〜2024年のCAGRが0.8%、Linux市場は同6.8%と予測している。