オンラインブリーフィングの出席者(会議アプリ『Zoom』のスクリーンショット)

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 Jリーグは16日、第9回臨時実行委員会を開催し、試合開催可否の判断基準を「選手14人、うち最低1人はGK」とする方針を固めた。下回ったら即座に中止が決まるというものではなく、リーグ側と中止に関する協議をスタートさせるための基準。23日に予定する理事会で正式決議されれば採用される。

 Jリーグは通常、競技規則第3条の「いずれかのチームが7人未満の場合、試合は開始も続行もされない」というルールを除いて、試合開催可否に関して人数ベースの判断基準は設定していない。ただ、新型コロナウイルスの感染が広がれば競技会運営のリスクが高まることから、新たな基準を設定することを決めた。

 報道陣向けのオンラインブリーフィングに出席した窪田慎二理事によると、今季のJリーグでは「健康状態が保たれている選手が14人、うち最低1人はGK」という基準が整った場合、チーム内に感染者が出ていても原則的に試合を開催する方針が決まった。

 Jリーグが実施するPCR検査の非受検者や陽性者、あるいは試合当日に体温37.5度以上を記録した選手は試合に登録することができない。また基準人数はトップチーム選手の人数であり、2種登録や特別指定選手は含まない。一方、J3リーグのG大阪U-23、C大阪U-23においては両登録の選手も含まれる。

 試合開催2日前の正午に基準人数を下回ることが想定される場合、各クラブはJリーグの協議運営部に連絡。またそれ以降でも人数が下回りそうな事象が判明した時点で随時連絡を取ることが求められる。この場合、即座に中止が決定するわけではなく、どんなチーム編成であれば試合に臨めるかが協議され、試合開催が難しい場合のみチェアマンが中止を決定する。

 また審判も主審1人、副審2人が揃っていることが試合開催の条件。この基準を下回った場合の判断もチェアマンが行う。

 試合が中止になった場合、延期日程の決断もチェアマンの専権事項。中止となった試合は原則、日程が早い順から代替日を決定するが、スタジアムの確保、ホームゲーム開催数、シーズン達成状況、観戦拡大の地域など、総合的に判断される。延期開催が不可能となった場合のみ、未消化のままシーズン終了となる。

 村井満チェアマンは「競技会を開催する可否判断のジャッジポイントが運営上の肝になる」と制度設計の背景を説明。窪田理事は「まず前提は国民と選手の安全が最優先。今季は過密日程、無観客試合で不公平を飲みこんで戦うが、不公平を受け入れて1試合でも多くの公式戦を行い、シーズンを続けていく」と述べた。

(取材・文 竹内達也)