新型コロナウイルス感染拡大で東京五輪・パラリンピックの中止や延期を求める声が世界的に高まっている。IOC(国際オリンピック委員会)は「いくつかのシナリオを計画し、4週間以内に結論を出す。中止は議論しない」と、きのう22日(2020年3月)に発表した。また、安倍首相も23日の参議院予算委員会でIOCが決めた場合、延期を容認する考えを初めて示した。

延期となると、代表選手選びも最初からやり直し

いよいよ延期が具体的に煮詰まってきた形だ。では、延期となるとどんな影響が出るのか。

元JOC(日本オリンピック委員会)参事の春日良一さんは、スタッフを最終的に8000人まで増やす計画の人件費は、雇用を継続するにせよ契約を解除するにせよ、どちらも経費がかかると話す。代表選手の選考は「五輪は頂点の選手が集まる場なので、延期となると、最初からやり直し、一から考える必要がある」という。

司会の加藤浩次「じゃあどのぐらい延期すればいいか、どう考えたらいいのか」

キャスターの水卜麻美「春日さんは2年がよいのではと言っています」

1年延期では、2021年夏にサッカーのヨーロッパ選手権や南米選手権、世界陸上や世界水泳も予定され、各種スポーツ会場施設の日程がすでにびっしりだ。

加藤「でも、2022年は冬季五輪があるし、そのうえ夏季五輪も、サッカーワールドカップもやることになるよ。えー、いけるの?」

杉山愛(元テニスプレーヤー)「選手にとっては、活躍する選手が1年でガラッとかわる世界だから1年延期でも長い。ただ、この状況の中でベストを尽くすしかないですね」