村井満チェアマン、三鴨廣繁氏、賀来満夫氏、舘田一博氏、斉藤惇コミッショナー(写真左から)

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 日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)と日本野球機構(NPB)が協力体制を組む『新型コロナウイルス対策会議』は9日、NPB事務局で第2回会議を開いた。終了後、Jリーグの村井満チェアマンらが都内で記者会見を実施。さらなる開催延期の可能性が高まった一方で、公式戦再開に向けて立ちはだかるさまざまなハードルが明らかになった。

 これまでの決定事項では、すでにシーズン開幕済みのJリーグは18日に再開予定。プロ野球は20日にシーズン開幕を控えていた。しかし、この日の第2回会議を終えて開催日が先延ばしになる可能性が高まった。「開催延期が望ましい」(東北医科薬科大学医学部感染症学教室特任教授・賀来満夫氏)という専門家3人の助言を受け、Jリーグの村井チェアマン、NPBの斉藤惇コミッショナーともに専門家の見解を尊重する方針を示した。

 この日の記者会見には、両団体のトップに加えて専門家3人(賀来氏、愛知医科大学大学院医学研究科臨床感染症学教授の三鴨廣繁氏、東邦大学医学部微生物・感染症学講座教授の舘田一博氏)も出席。そこで明かされた延期決定に至る根拠は、大きく2つに分けられた。

 一つめの根拠は選手、関係者、観戦者の感染予防を突き詰めていくにあたり、依然として準備が整い切っていないことだ。たとえば選手の感染を避けようとすれば、「濃厚接触」の可能性が高い家族の感染防止も必要になる。しかし、アルコール消毒液などが十分に入らない現在の状況下では予防啓発を徹底するのも難しい。

 三鴨氏は「新型コロナウイルスはクラスター感染といって家族内での感染が多数報告されている。選手を守るためには選手・監督自身だけでなく、家族にも教育啓発活動の時間をとっていただきたい。そうした中では18日、20日は日程的に厳しい」との見解を示した。

 また観戦者を受け入れるためには、適切なスタジアムの設備増強が必要となる。「入場時のチェック体制はまだ準備する必要があるのではないか。体温が37.5度以上の人は入場をお断りするということも含めて対応する必要がある」(賀来氏)、「サーモミーター(検温装置)にしても各スタジアムの何箇所も用意しないといけない。一朝一夕になかなかできるものじゃない」といった課題も語られた。

 加えてもう一つの根拠は、国内の感染者が依然として増加していることだ。単に罹患者数が増えているということだけでなく、鍵になるのは「基本再生産数」という指標。これは「一人の患者から別の患者に伝播する人数」を示すものだが、現状では『2〜3』という推計も出ている中、「罹患者が増えていく状況ではとても開催できない」(斉藤コミッショナー)という結論に至ったようだ。

 こうした状況を受け、舘田氏は「1週間、2週間、もう少し見ていく中、より良い方向性が見えてくることを期待している。先ほど言ったようにアルコール、環境の消毒、マンパワーを準備して、リスクを低くする準備が必要。インフルエンザのように暖かくなると消えていく感染症ではない。しばらくの間、半年、1年なのか、そうしたタイムスパンで考えていく必要がある」と述べ、長期的視点で対策を講じる必要性を強調した。

 そのため公式戦の再開にあたっては、国内における感染者の推移を見守っていくしかない部分もある。また、これから政府が予定している特措法の改正などにより、新たな制約が下される可能性もある。それでもJリーグ側はできる準備をしていく構えだ。

 村井チェアマンは「クラブ側、リーグ側は最善の努力をする必要がある。席の間隔を空ける配慮、サーモメーターを置くこと、物資を準備すること、プロトコルを整備すること、できる限り最善を尽くしたい」としたうえで「開催の条件が整うタイミングは医学的な見地もあるので申し上げにくいが、最初の2週間、次の2週間がジャッジポイントという話があったので、3月中に努力して参りたいと考えている」と前向きな展望を語った。

(取材・文 竹内達也)