がんなど病気治療中でも職場で活躍する人がいます。その秘密とは?(写真:筆者撮影)

国立がん研究センターの統計によると、2016年にがんと診断された約100万人中、15歳から64歳の就労世代は約26万人。全体の約3割だ。

だが、治療しながら働く人の声を聞く機会は少ない。仕事や生活上でどんな悩みがあるのか。子どもがいるがん経験者のコミュニティーサイト「キャンサーペアレンツ」の協力を得て取材した。

2014年の盲腸手術でがんが見つかった、人材紹介会社勤務の金澤雄太さん(37)。前回記事で取り上げたように、彼は復職後、自ら管理職を降格して働き続け、2018年には月間MVPを受賞している。

金澤さんの会社には、がん経験者のための就労支援制度はない。では、なぜ大腸がんで、複数回の転移経験がある金澤さんは、そんな活躍ができているのか。今回は、金澤さんが職場の上司と登壇したトークイベントを入り口に、職場の秘密を探っていく。

「待っているから必ず戻ってこい」と言える上司

「がん治療中の部下と上司のいい関係」というイベントが、2019年6月に都内で開かれた。主催はがんアライ部。治療しながら働くがん経験者が、いきいきと働ける社会の実現を目指す民間プロジェクトだ。がん経験者への就労支援制度を整備する企業の表彰も行っている。


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金澤さんは、32歳で受けた盲腸手術で切除した部分にがんが見つかった。イベント冒頭、金澤さんが約5年前に、上司に電話で診断内容を伝えたときのエピソードが印象深かった。

「上司は一瞬息を飲んでから、『待っているから必ず戻ってこい』と言ってくれました。それまで雇用と収入の両面でモヤモヤしていた不安が、その一言でいったんなくなり、とてもうれしかったですね」

もしも、上司に電話口で落胆され、今後の処遇についても言葉尻を濁されていれば、金澤さんは休職中も不安に苦しめられていたはずだ。

その後、彼が最初に復職した際には、同じ上司が「業務量も売上目標も変えないまま、まずはチャレンジしてみよう。結果が厳しければ、その都度考えていこう」と、話してくれたという。今振り返ると、上司が自分のことを甘やかさなかったことがよかったと、金澤さんは語った。

「あのとき腫れもの扱いされなかったから、僕も『病気を言い訳にせず、ちゃんと仕事をしよう』という基本姿勢を持つことができました。ある意味、当時の上司のおかげだと思います」(金澤さん)

ここで新たな疑問が湧く。なぜ、金澤さんの当時の上司は「待っているから必ず戻ってこい」と、断言できたのだろうか。

がんと出産経験者への対応は同じという視点

その疑問を解くヒントは、今回のイベントに金澤さんと登壇した、彼の現上司である春野直之さんの言葉にある。

「がんに限らず病気治療中の社員と、子育て中の社員への対応はほとんど同じです。『妊娠して育児休暇に入る時期がある人』と、『がんになって、この時期は入院治療が必要で、あとは通院治療で大丈夫という人』は、休みの予定が事前にわかる点というで、近しいものがありますから」

しかも、産休明けの社員は子どもの発熱やケガで、突発的な対応を迫られる。がん経験者も同様に、復職後に平日の定期検診や、急な体調不良に直面するなど共通点が多い。

企業の採用支援が主要業務である金澤さんの場合、定期検診や急な体調不良で休むときに、取引先にどう対応するかがいちばんの課題。同僚の誰かに代理対応をお願いする必要があるためだ。

「現在は服用する薬はなく、定期検診だけです。それでも、疲れがたまりやすい月末などに、強い倦怠感を覚えることもあります。体調不良で無理がきかないと思ったときには、上司に率直に伝えるようにしています。先日も会社の休憩室で、90分ほど休ませてもらいました」(金澤さん)

休む日程が事前にわかる場合は自分で調整できるが、突発的な場合は2つのパターンがあるという。「短期型」と「長期型」だ。

「短期型は、休む(かもしれない)期間が1日から数日間のもので、同じ部署の人間が代理で取引先に対応してくれます。もしも、この間に成約があっても、臨時で対応した社員に売上の数字はつきません。

その代わり日頃、代理対応をしてくれている同僚が、平日に有給を取得する際は、私が彼の取引先に対応することもあります。ですから社内では『お互いさま』という認識ですね」(金澤さん)

長期型は、目安として1カ月以上の休職への代理対応だ。

「その場合、休職する社員の業務を小分けにして、複数社員で分担します。その間に成約した場合、売上数字は代理対応した社員たちに付きます。成約可能性が高い顧客を引き継ぐことが多いので、代理対応をする社員にメリットが生まれます」(金澤さん)

これなら女性も出産後に復職しやすく、がんが見つかっても、治療しながら働くイメージを、若手社員も共有しやすいはずだ。

上司の春野さんはイベント時にこう補足していた。

「語弊を恐れずに言うと、私はがん患者という前提で、金澤と会話したことがないんです。ほかの社員にも特別な対応はさせていません。1人が休めば誰かが代わりに、その仕事をやるのが当たり前という社風があり、それは当社にワーキングマザーが多いこととも関係していると思います」

また、金澤さんは復職後、従来のプレーイングマネージャーか、役職なしのプレーヤーとして戻るのかを、会社側から意思確認されている。彼は体力面での不安や、家族と過ごす時間も確保したいという理由で、役職なしのプレーヤーとしての復職を自ら決めた。

仕事と治療を両立するうえで2種類の代理対応があり、復職前に働き方について、本人の意思を尊重する社風があること。記事冒頭、当時の上司が金澤さんに「待っているから必ず戻ってこい」と、即答できた理由がそこにある。

2人のトーク終了後、参加者から金澤さんに、「がん経験者として、会社にあればよかったと思った制度はありますか?」という質問が出た。

金澤さんは、「会社のフレックスタイム制と、有給休暇でかなり助かりました。定期検診や急な体調不良時には、時間を柔軟に使い分けられることが、最もありがたかったですね」と即答した。

同社のコアフレックスは午前11時から午後4時までの5時間。その範囲内で定期検診や、突然の体調不良に対応できない場合、金澤さんは半日単位でも取れる有給休暇を活用する。直属の上司への口頭申請だけで済むという。

「半休をとって、『午前中に病院で定期検診を受けて、午後から出社する』とか、『出社したけれど体調がすぐれないので、午後は自宅で静養して様子を見る』という働き方ができるんです」(金澤さん)

年間の有給休暇を超えた分は休職扱いで無給。だが、それ以外はコアフレックスと、半日単位の有給活用でほぼ対応できたという。テレワーク制度はあったが、彼は「自分の性格上向かない」と考えて利用しなかった。

がんに特化した就労支援制度はなくても、本人の意思と選択を尊重しながら柔軟に働ける仕組み。それが治療中の部下と上司のいい関係を保っている。

他方、企業が実施している就労支援制度には、フレックスタイムや時短勤務のほかに、長期傷病休暇や無理のない復職支援、通院や検査入院のための公休制度などがある。

専門医が「仕事と治療の両立」を勧める理由

今回のように「仕事と治療の両立」と書くと、「がんになっても働き続けないといけない、ひどい社会だ」と書き込む人がいる。

しかし、がんの種類やステージによっては、医療の進歩によって「がん=死」ではなく、「がんと付き合っていく」時代が近づいている。がん患者全体の5年相対生存率は男女合計で62.1%(国立がん研究センター発表 2020年1月末時点)。がんと付き合う期間が長くなる分、治療費はかかる。

また、がん専門医の押川勝太郎さんは、医師と相談のうえで支障がなければという前提で、仕事と治療の両立を勧めている。仕事を辞めて治療に専念すると、体調の些細な変化に神経質になりやすく、検査結果などにも一喜一憂してしまい、人によっては心のバランスを崩しやすいためだという。

「必要な治療は続けながら、会社では病気のことを忘れて仕事に没頭する。そんなメリハリがある生活を心がけたほうが、治療にも前向きな効果が期待できます」(押川医師)

がん経験者への就労支援制度を整備する企業は少しずつ増えている。だが、制度がない企業でも、金澤さんが既存の社内制度を活用し、仕事と治療に時間を柔軟に使い分けて、業績を上げている意義はとてつもなく大きい。