インド発・格安ホテル界の黒船「ＯＹＯ」。日本での成功を阻むのはラブホテル？

インドＯＹＯのアガルワルＣＥＯはなんと今年２７歳。国外でのホテル展開は苦戦中ともいわれるが、逆襲なるか？

ソフトバンクグループおよび孫 正義氏が出資したことで知られ、２０１３年の創業からわずか６年で提供客室数世界第２位のホテルグループとなったインド発の低価格ホテルチェーン「ＯＹＯ（オヨ）」。昨年日本進出を果たし、都内を中心にサービスを展開している。

日本におけるＯＹＯの事業は主にふたつ。１９年３月にヤフーと提携して開始した日本独自の賃貸住宅サービス「ＯＹＯ　ＬＩＦＥ」と、同１０月に開始したホテル業の「ＯＹＯ　Ｈｏｔｅｌ」である。

どちらも当初はソフトバンクグループと合同会社を設立して鳴り物入りで始まったが、その勢いは失速しており、事業撤退の噂さえ囁（ささや）かれているという。

なぜＯＹＯは日本で苦戦中なのか、１級ＦＰ技能士・古田拓也氏がこう解説する。

「ＯＹＯ　ＬＩＦＥは敷金礼金仲介手数料なし、家具家電付きと仕組みはレオパレスのマンスリーマンションと同じですが、それに加えてスマホだけで面倒な賃貸契約や退去手続きを完了できる点が強みです。

しかし、ネットで契約を完結させる都合上、内見をしない人も多いため、トラブルの要因にもなっています。『入居しようとしたらすでに誰かが住んでいた』『退去したくても立会人が来ない』など、管理上の不備も数多く報告されているのです。

また、ＯＹＯ　ＬＩＦＥは不動産の所有者から部屋を借り、そこに同社の手数料を上乗せして部屋をまた貸ししています。そのため、一般的な相場よりも家賃が高く、それも普及の妨げになっています」

このように課題が山積みとなっているなか、昨年１１月にはヤフー（現Ｚホールディングス）関連の役員全員が退任し、出資関係も解消。今年１月には大阪、名古屋での賃貸業からの撤退を発表している。

「巨額の資金を広告費や物件の先行投資に充てすぎているため、バックオフィス管理が行き届いていないようです。また、ＯＹＯ　ＬＩＦＥの事業責任者を調べてみると、不動産業界に勤めた経験がほぼないコンサルタントばかり。日本の文化や商慣習に合わせたローカライゼーションができていないのも問題の一因となっているようです」（古田氏）

一方、日本で展開を加速させているホテルサービスにも不安が募る。海外メディアによると、ＯＹＯは過去数週間で世界２００都市からホテル事業を撤退させたという。

そもそもＯＹＯがインドで大成功を収めた裏には、インドならではの事情があるともいわれる。インド在住の日本人（２０代・男性）はこう語る。

「インドでは婚前交渉はタブーとされています。もちろん一夜限りの関係なんて論外で、人前で言うことさえはばかられる。飲食店でそういう話をしていたら、インド人の友達に制止されたこともあります。

そういった事情から、インドにはラブホテルのような場所がない。そこで若者の救世主となったのが、格安ホテルであるＯＹＯでした。ラブホテルとしてＯＹＯを使うインド人はいますし、私もインド人女性とＯＹＯを使ったことがあります（笑）」

もちろんそれだけが成功の理由ではないだろうが、男女関係に厳格な国だからこそＯＹＯがはやったという側面はあったのかもしれない。

しかし、ラブホ天国の日本には競合相手がひしめいている。賃貸事業だけではなく、ホテル事業も"ローカライゼーション"が足りていないのかも？

取材・文／伊藤将史　写真／時事通信社