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ガートナー ジャパンは10月31日、毎年発表している「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2019年」を発表した。同ハイプ・サイクルでは、2019年の日本のICT市場において、ITリーダーがデジタル・ビジネスを推進するにあたって重要な役割を担う、代表的な40のキーワード (テクノロジー、サービス、方法論、プラクティス、コンセプトなど) を取り上げている。

同社のハイプ・サイクルは、テクノロジーやサービス、関連する方法論、プラクティス、コンセプトなど(以下、キーワード)の認知度、成熟度や採用状況、および各キーワードが実際のビジネス課題の解決や新たな機会の開拓にどの程度関連する可能性があるかを視覚的に示したもの。横軸に「時間の経過」、縦軸に「市場からの期待度」を置く2次元の波型曲線で表されている。

同社は今後、日本企業がデジタルに関わる活動を推進する上で、各テクノロジーやサービスの特徴、現状、今後の方向性などを理解し見極めることが不可避と指摘している。

マネージング バイスプレジデントの長嶋裕里香氏は、次のようにコメントしている。

「2019年現在、『モノのインターネット』(IoT)、『人工知能』(AI)、『ブロックチェーン』は、幻滅期に位置付けられている。概念実証 (POC) などの取り組みを通し、単に期待を抱いていたところから、リアリティに直面するようになった困難の表れと言える。これは決して悪いことではなく、こうした時期だからこそ冷静に、基本に立ち返ってテクノロジの真価や導入のタイミング、採用/導入領域を見極めるタイミングが訪れているとも言える。一方、『5G』に対する期待が『過度な期待』のピーク期に入ったとガートナーは評価した。これには、新たなテクノロジーの活用とその普及がもたらし得るさらなる破壊に対する期待が影響している」