10月24日に開幕する東京モーターショー。「FUTURE EXPO」と銘打ったエリアでは、自動車メーカーのみならず多様な業界の企業が出展する(写真:日本自動車工業会)

2年に一度開かれる国内最大の自動車の祭典、「東京モーターショー2019」がいよいよ10月24日に開幕する。開幕前日の10月23日には自動車メーカー各社がメディア向けに最新のコンセプトカーや市販モデルを発表する。主催する日本車メーカーの業界団体、日本自動車工業会(自工会)は入場者数の減少を止めるため、今年はプライドを捨て、従来の殻を破る決意だ。


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「車の未来の姿をモーターショーという車単体のイベントで伝えていくのは難しい。CES(家電見本市)のように、さまざまな産業とともに生活全体の未来を示す場にモデルチェンジしていかないといけない。そうでなければ、ジリ貧のまま、東京モーターショー自体が終わってしまう」

自工会の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は9月に行われた事前説明会で東京モーターショーの置かれた厳しい現実を語った。引き合いに出したアメリカのラスベガスで行われるCESは入場者数こそ17万5000人(2019年)ほどだが、4500社が出展する業界関係者の一大イベントだ。

目標入場者数は100万人

対する東京モーターショーの今年の出展社数は187社で、業界関係者も来場するが、どちらかといえば一般向けの性格が強い。バブル絶頂の1991年には史上最高の200万人を超えたが、国内の新車販売の縮小に伴って集客力が失われてきた。前回の2017年には77万人まで落ち込んだ(下図)。


反転攻勢に向け、豊田会長は東京モーターショーを「モビリティのテーマパーク」「誰もが知るお祭り」への大胆な変革を打ち出し、入場者数を100万人とする目標をぶちあげた。高校野球、箱根駅伝、高知のよさこい祭り、徳島の阿波踊りのように誰もが知るイベントは来場者が100万人規模であり、東京モーターショーをそのぐらいの認知度にまで高めたいというのが100万人を目指す理由だ。

ただ、前回比3割増の実現は決して容易ではない。それは豊田会長自身も理解しており、「自動車を軸にした展示では、今の実力値から行くと頑張ったところで70万人が限度。残りの30万人をいかに新しい軸で持ってくるか」と話す。

そこで、今回は業界の壁も取り払い、次世代モビリティの試乗など来場者が体験する機会を増やすことにこだわった。具体的には2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて経済3団体で組織した経済界協議会の参画企業の協力を仰ぐ。


NECが試作中の「空飛ぶクルマ」(写真:日本自動車工業会)

「FUTURE EXPO(フューチャー・エキスポ」と銘打ったエリアにはNTT、パナソニック、NEC、富士通といった異業種企業も出展し、「未来のモビリティ」にとどまらず、「未来の暮らし」や「未来の街」まで展示物の領域を広げる。

「未来のスポーツ観戦」では、競技会場で撮影した映像をリアルタイムに立体的に浮かび上がらせる技術を展示する。あたかもその場にいるような臨場感を体験できる。また、顔認証決済技術を用いた店舗も会場に設け、買い物の未来の形を提案する。NECが試作中の「空飛ぶ車」も展示の目玉だ。

東京オートサロンとの異例のコラボ

今年は東京オリパラに向けた準備で、青海にある東京ビッグサイトの展示エリアが制約されているため、お台場エリアにも会場を設ける。有明エリアと青海エリアのそれぞれの展示会場は1.5km離れているが、無料シャトルバスのほか、各社の次世代モビリティで移動することができる。1人乗りや2人乗りの超小型電気自動車(EV)、電動キックボードなどに試乗可能だ。

「未来の主役である子供たちに来てもらいたい」(豊田会長)と今年の東京モーターショーは高校生以下を無料とし、人気のある子供向け職業体験型施設「キッザニア」ともコラボレーションする。自動車メーカーや部品メーカーなどが整備士やデザイナー、エンジニアといった職業体験プログラムを提供する。


東京オートサロンとも初連携(写真:日本自動車工業会)

従来の東京モーターショーにはあまり関心を示さなかった層の取り込みも狙う。「東京オートサロン」との異例のコラボが実現し、カスタマイズカーも会場に展示される。東京オートサロンは近年入場者数を急速に伸ばしており、従来のコアな自動車ファンから一般の人まで楽しめるメジャーなイベントになりつつある。

いわば“ライバル”と組むことについて、自工会モーターショー特別委員会の長田准委員長(トヨタ自動車国内販売事業本部副本部長)は「東京オートサロンには出展者と来場者が一緒に作り上げる価値観があり、その姿勢を学びたい」と話す。

レーシングゲームを使ったスポーツ競技「eモータースポーツ」やドローンレースも開催するなど、とにかく「何でもあり」なのが今年の東京モーターショーだ。長田委員長は「新しい車を並べて見てもらうというモーターショー特有の様式美や純血主義にはこだわらない」と話す。

かつて東京モーターショーは世界5大モーターショーの1つと言われたが、今はそのポジションは完全に北京や上海に奪われた。世界最大市場を抱える中国がアジアのみならず世界のモーターショーをリードする。

海外勢の東京モーターショー離れが進み、前回34だった東京モーターショーの出展ブランド数は今回23に減少。アメリカやイタリアの大手は以前から出展していないが、今年はドイツ大手のBMWやフォルクスワーゲンが不参加で、主要な海外メーカーはダイムラーとフランスのルノーぐらいだ。

ただ、転換期を迎えているのは東京だけではない。9月にドイツで開催されたフランクフルトモーターショーは不参加の国外ブランドが目立ち、入場者数は前回の81万人から56万人にまで3割も減少した。毎年1月に行われるアメリカのデトロイトモーターショーは同時期に行われるCESに人気を奪われ、2020年からは6月開催になる。

あえて新型車を発表しないケースも

新型車の情報にインターネットで自由にアクセスできる時代になった今、車を見るためにモーターショーに足を運ぶ意義が弱まってきていることは自動車業界に携わる多くの人が認める。

自動車メーカーも新型車の発表をどこでどのように行うか、費用対効果で厳しく見極めるようになった。トヨタ自身、今年のフランクフルトモーターショーへの出展を見送った。ヨーロッパが世界販売の3分の2を占める新型ヤリスの発表会を元々は秋に予定していたが、フランクフルトへの出展がなくなったため、10月中旬にオランダと日本でワールドプレミアを行った。


トヨタが10月中旬にお披露目した新型ヤリス(撮影:尾形文繁)

大規模なモーターショーでは世界初公開の車両が多く、あまりのニュース量に埋もれる可能性がある。その点、自社が単独で開くワールドプレミアはニュースとして取り上げてもらいやすい。
 
とはいえ、モーターショーの開催国が自動車メーカーの母国となればその位置づけは特別だ。トヨタは自工会会長企業として、かつ、来年の東京オリパラの最上位のスポンサーとして、ワールドプレミアの車両を数多くそろえた。

トヨタは東京オリパラで選手村を低速で走る自動運転バスの「e-Palette(イーパレット)」、人工知能(AI)や自動運転機能を搭載し、聖火リレーとマラソンの先導車として使われる「LQ」をお披露目する。いずれも電気自動車(EV)だ。


トヨタが出展する電気自動車「LQ」(記者撮影)

LQにはドライバーモニタリングシステムを搭載し、赤外線カメラと3Dセンサーにより、ドライバーの表情や姿勢から「覚醒度」を推測。ドライバーが眠くなると推定した場合は、AIがドライバーにとって関心のあるテーマで話しかけて眠くならないようにする。

2020年冬頃に国内で発売する2人乗りの超小型EVも出展する。1回の充電で100kmの走行が可能で、高齢者の日常の近距離移動をサポートする。燃料電池車(FCV)「MIRAI(ミライ)」の次期型のコンセプトカーも初公開する。


日産が出展する小型EVのコンセプトカー「ニッサン IMk」(写真:日産自動車)

日産自動車は軽自動車のサイズに収めた小型EVのコンセプトカー「ニッサン IMk」を初公開する。EV用にプラットフォームを新開発し、世界初の量産型EV「リーフ」で培ってきた電動化の技術を組み合わせる。自社の運転支援技術「プロパイロット2.0」も進化させ、自動運転ができる範囲を従来の高速道路から主要幹線道路に拡大させる。

また、ホンダはコンパクトカーの基幹車種「フィット」の新型車を世界初公開するほか、2020年はじめに発売予定の新型「アコード」やEVの「Honda e(ホンダイー)」を日本初公開する。特に注目されるのは新型フィットだ。現行の3代目は発売から6年が経過。新型車には「i-MMD」と呼ばれる2モーター方式のハイブリッドシステムが搭載される見込みだ。

「協調領域」と「競争領域」の切り分け

入場者100万人が達成できたとしたら、その先に何があるのか。豊田会長は「100万人規模が集まるのであれば、ほかの産業を含めてオールジャパンの力を持って未来を作っていく出発台になる」と話す。


自工会の豊田章男会長は「さまざまな産業とともに生活全体の未来を示す場にモデルチェンジしていかないといけない」と強調する(記者撮影)

まさにそこがポイントだ。日本車は世界で3割のシェアを誇り、いまなお高い競争力を持つ。ただ、競争の軸がCASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)に移り、各自動車メーカーのリソースが逼迫する中、「協調領域」と「競争領域」の切り分けが欠かせない。

入場者数はあくまでも1つの指標だ。むしろ大事なのは、東京モーターショーに参加した日本の企業同士が業界の壁を越えて何か新しいことを始める、そんな化学反応のきっかけがたくさん生まれる場にすることではないだろうか。モーターショーとしてフルモデルチェンジを実現できるか、東京モーターショーの挑戦が始まる。