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日本気象は16日、約200種類の気象データを提供する気象情報プラットフォーム「お天気データサイエンス」の試験提供を開始したことを発表した。今回の無償試験運用を踏まえて、12月に正式運用を開始する予定だ。

国内では毎年のように大規模災害が発生しており、企業にも本格的なBCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)体制の確立も求められる。基礎データとして気象データの重要性は増しているが、「お天気データサイエンス」には、約200種の気象データを得られる仕組みが用意されている。

気象庁数値予報GPVデータ、アメダス、レーダー等の観測データ、防災情報など国内の各種気象データに加え、同社気象データサイエンティストが作成するオリジナルのデータも活用可能だ。試験提供中は無料で利用でき、12月の本格運用時からはデータ種類と期間に応じた料金になる予定。