【西口想】オフィスラブ大国・日本、会社で「出会う」率が世界でダントツなワケ 労働問題と表裏一体だった

写真拡大 (全6枚)

「なぜ日本では、オフィスでラブ、しますか?」

今年の夏、フランスの新聞社の日本特派員の女性からこんなインタビューを受けた。インタビュー場所は私の職場近くのカフェ。東京の古いオフィス街だ。その日も蒸し暑い夜だった。

――どうして日本では職場恋愛が多いのですか?
――それは「飲み会」が多いことと関係がありますか?
――オフィスラブが多いとセクハラが増えますか?

次々と繰り出されるストレートな質問。

日本を代表して私が答えてよいものかと一抹の不安がよぎったが、他に紹介できる有識者もとくに思いつかなったので、ニッポンのオフィスラブ事情についてこれまで調べたり考えたりしてきたことをお話しした。

今年2月、私は『なぜオフィスでラブなのか』(堀之内出版)という本を出版した。今回の取材もその本をきっかけに連絡がきたのだ。

約3組に1組が「職場結婚」

まず、日本は職場恋愛が多い国なのだろうか。

全国で結婚式場を展開するアニヴェルセルが2016年に実施したインターネット調査によれば、20〜30代の既婚男女がパートナーと出会った場所の第1位は「職場」(27.7%)である。2位は「友人の紹介」(20.5%)で、少し割合が下がって3位「インターネット」(9.2%)、4位「専門学校・大学・大学院」(9.0%)と続く。
「オフィスラブ」と聞くとなにやら昭和な香ばしさが漂うが、20〜30代を対象としたネット調査では職場結婚(家族社会学では「職縁結婚」という)が最も多いという。

実は公的調査にも同様の設問がある。国立社会保障・人口問題研究所が5年ごとに行っている「出生動向基本調査」だ。直近2015年の第15回調査結果では、初婚同士の夫婦が出会ったきっかけのうち、「職場や仕事で」が28.2%を占めている。「アルバイトで」(3.8%)を足せば32%で、約3組に1組が職縁結婚ということになる。これは「友人・兄弟姉妹を通じて」(30.8%)という出会いよりも多い。

この調査では1982年から同じ設問があるが、「職場や仕事で」は30年以上3割前後で推移している。かくいう私の両親も職縁結婚だ。1970年代後半に職場で出会って交際し、半年後に結婚。1984年に次男の私が生まれた。いわば「オフィスラブ・チルドレン」である。皆さんの周りでも、改めて振り返ると、職場で知り合って結婚する例がありふれているはずだ。

日本は世界的にもオフィスラブ大国だった

では、外国のオフィスラブ事情はどうだろうか。国際比較についても参照できる公的データがある。やや古い調査になるが、内閣府の「少子化社会に関する国際意識調査報告書」(平成17年度)では、「結婚・同棲相手との出会いの機会」について、日本、韓国、アメリカ、フランス、スウェーデン各国の25〜39歳男女別に聞いた結果を見ることができる。この国際比較がとても興味深い。

「職縁型」(職場や仕事の関係)が3割を占めるのは日本だけであり、逆に最も少ないのはフランスで、6〜8%程度に過ぎない。映画や小説を通じて「恋愛の国」のイメージがあるフランスだが、オフィスラブは少数派であり、「出会い」は仕事外の生活圏や知人の紹介などから見つけるのが一般的なようだ。

インタビューしてくれた記者が「オフィスで恋愛するなんて考えられない……」と、少し苦々しい表情で言っていたのを思い出す。アメリカやスウェーデンでも「職縁型」は1割程度にとどまる。隣国・韓国は日本と近そうな印象があるが、それでも17〜25%といくぶん少ない。つまり、世界から見ても日本はれっきとした「オフィスラブ大国」なのである。

社内恋愛を禁止する海外

もちろん、欧米諸国でもオフィスラブはある。日本で人気のあるラブコメ映画、たとえば『ブリジット・ジョーンズの日記』シリーズや『(500)日のサマー』などでも、オフィスラブは重要なモチーフになっている。

だが、現代のグローバル企業では、職場恋愛は規制される方向にあるといってよいだろう。2018年6月に半導体大手・インテルのCEOが「従業員との不適切な関係」を理由に辞任したが、これは社内規定で「親密な関係を禁ずるルール」(non-fraternization policy)、つまり一種の社内恋愛禁止ルールがあったためだ。

社内恋愛を全面的に禁止する規定は、従業員の人格権や幸福追求権などの人権保護に抵触する可能性があるため、導入している企業は少数だと思われる。ただ、そうした制約がありながら、GoogleやFacebookなど誰もが知っているIT企業でも、利益相反やハラスメントにつながらないよう、社内恋愛には一定の規制がかけられている。

また、米系企業では雇用契約の際に社内恋愛についての念書を求めるケースもある。
そうした念書では、交際する際は両者の合意によること、セクハラ禁止規定の内容、恋愛がうまくいかなくても会社に損害を与えないことなどを確認し、サインすることが求められる。訴訟社会であるアメリカでは特に、社内恋愛が企業経営にもたらすリスクの大きさが広く認識されているのである。セクハラ訴訟で認められる賠償金額も日本の比ではない。

その大きな背景には、公民権運動、第2波フェミニズムなどを経て、人種・宗教・性別・年齢などによる職場での差別・ハラスメント禁止を進めてきた移民国家としての歴史がある。企業としてのダイバーシティ(多様性)を確保すること、そのために社内での地位を利用した権力の濫用を防ぐことが、何より経営者に求められているのだ。

オフィスラブがタブーだった日本

かたや、「オフィスラブ大国」日本はどうだろうか。実は日本でも、第二次大戦前、職場恋愛はタブーとされていたようだ。1955年に出版された恋愛マニュアル本を読むと、「職場恋愛」の章で以下のように書かれている。

職場恋愛とか職場結婚とかいうことが話題となり、事実そういうことがザラにおこなわれるようになったのは、むろん戦後のことである。ひと昔前までは、同じ職場に働く何君が誰嬢に恋をしているというウワサが、上役の耳にでも入れば、それだけでクビの理由にされ、もしも職場で知り合った相手と結婚したければ、あらかじめ片割れのひとりが、円満に職場をしりぞくという条件で、やっとみとめられるという状態だった。
(原奎一郎『恋愛実技』コバルト新書・鱒書房)

戦前、社内恋愛がどういう理屈で禁止されていたのかは明らかでないが、「ダイバーシティ」が理由でないことは確かだ。

それにしても、「恋をしているというウワサ」だけでクビの理由になるというのは相当である。婚前恋愛がそれほどタブー視され、企業の評判にとって不利益になったということだろうか。

60年代までは、「会社」よりも「家」だった

1960年代まで、日本では「お見合い」で結婚する人のほうが多かった。60年代以降に「恋愛結婚」が主流になるまで、見合いを軸とした結婚は、当人同士というより「家」と「家」との結婚だった。60年時点でも農林漁業を中心とする自営業世帯が約半数を占めていた日本では、多くの人にとって、「家」こそが一生を捧げる生産拠点だった。そんな重要な「家」を差しおいて、「会社」が結婚話を左右するのがありえなかったから、オフィスラブが禁忌とされたのかもしれない。

しかし、戦後復興と高度経済成長期(1955〜70年頃)を経て、日本の働く環境、そして職場恋愛に対する意識は大きく変わっていった。企業などに雇用されて働く人の割合は、1970年に65%、75年に70%となり、90年代前半に80%に達する。親から子への一世代の代替わりで、「会社員としての人生」が一気にメインストリームになったのである。

〔PHOTO〕iStock

これは、その人の今後の経済力を保証する(ように見える)ものが、「家」から「会社」に切り替わったことを意味している。新しく「世帯」を形成する上で、相手の家柄よりも勤務先が重要になったということだ。

「会社員」化が育んだ「公私混同」の文化

60年代に「見合い結婚」と「恋愛結婚」の比率が逆転し、70年代以降に恋愛結婚のなかでも職縁結婚が主流になったのは、自由恋愛の広がり以上に、この「働き方の変化」の影響が大きかったと私は考えている。相手の将来の収入や人間性がある程度見える職場は、新しい形の「見合い」の場となったのだ。

〔PHOTO〕iStock

ここで重要なのは、「サラリーマン」という言葉に象徴されるように、働き方の変化の主体はあくまで男性だったことだ。

高度経済成長期の男性労働者の昇給幅は、30歳の頃には初任給の2倍、40歳で3倍となるなど、今では想像もできないほど大きかった。また、その頃に、年功賃金・終身雇用と紐づいた企業側の強大な配転権・人事権が認められ、それに適応しむしろ補完するかのように、頻繫な「飲み会」や家族連れの「社員旅行」など、長い労働時間の外でも企業内の人間関係を重視する習慣が広がった。

「会社員」化とは本来、職場(公)と生活の場(私)の分離がその特徴であったはずだ。しかし、高度成長期の日本では、仕事と生活を分けない、というよりも、職場が肥大化して生活の場を覆ってしまうような「公私混同」の文化が定着したのである。その象徴が、職場での恋愛と結婚、公私混同の極みともいえるオフィスラブだった。

一方で、女性には結婚退職制や30歳定年制などの性差別的な雇用慣行が残されていた。学校を出て働き始めた女性労働者にとって、この雇用差別は、結婚・出産に際して仕事を辞めなければ夫と一緒に生活(転居)できないかわりに、仕事を辞めても夫の収入で生活できる、という取引になった。

「寿退社」が一般的になったのはそんな時代だ。日本のオフィスラブ文化は、男女間の働き方/働く権利の不均衡をベースにして形成されたのである。

きっかけは、二つの経済危機

ただ、70年頃まではアメリカやフランスなど海外の先進国でも、サラリーマン+専業主婦+子供という核家族がモデル世帯となっていた。事情は日本とそう変わらない。では、なぜ日本だけが「オフィスラブ」大国のままなのだろう。日本と海外の分かれ目は、1970年代前半に訪れる。

世界経済は70年代前半、ドル・ショックとオイル・ショックという二つの経済危機に見舞われた。当然、日本経済も大きく影響を受け、未曾有の高度経済成長はそこでストップしてしまった。その時、経営難に陥った日本企業がとった戦略の一つはリストラだ。

〔PHOTO〕iStock

雇用の調整弁となったのは、終身雇用が約束されていない女性労働者だった。その影響で、1975年には女性の平均労働力率は戦後最低となる。なかでも最も離職したまま求職(再就職)しなかった層が、当時25〜29歳の団塊の世代の女性たちだと言われている。彼女たちは結婚に活路を見出し、専業主婦化したのだ。そのため、見かけ上は失業率の上昇も抑えられた。

だが、高度成長は終わり、それまで倍々に増えていた男性労働者の昇給は鈍化した。夫の給料だけでは苦しくなった団塊世代の専業主婦たちが、家計を助けるために「パート主婦」として労働市場に本格的に出ていくのは、彼女たちが30代後半になる80年代以降である。現在問題になっている正規・非正規間の格差はこの頃から始まった。

共稼ぎが進んだ欧米と、遅れた日本

一方、70年代以降の世界不況に対して、欧米諸国はそれぞれ別のアプローチで対処した。

有名な例はオランダのワーク・シェアリングだ。オランダでは構造的な不況による需要低迷に対して、80年代以降、賃金の抑制+時短と雇用確保+減税を政労使で合意して乗り切ろうとした。そのために必要となったのが、フルタイム社員とパートタイム社員の間の賃金・休暇・社会保障などでの均等待遇である。

これが功を奏し、オランダは80年代に10%近かった完全失業率が下がり、夫婦共稼ぎで世帯所得を従来の1.5人分とする「1.5モデル」が確立したと言われている。国も、育児・介護支援の充実で緩やかな共働きをサポートした。

重要なのは、この時期は教育・労働などでの男女平等を求める第2波フェミニズムの時代でもあることだ。75〜85年は、国連が主導した男女差別撤廃キャンペーン「国際婦人の10年」にあたる。日本の最初の男女雇用機会均等法(85年)はこの最終年にすべりこむ形で成立したが、欧米各国では女性の働く権利の保障、性差別の禁止がもっと着実に進んでいった。

日本は対照的に、男性は滅私奉公的な長時間労働によって、女性は結婚退職と非正規化によって世界不況を乗りきり、結果的に「会社」への依存を深めていった。国全体で働き方のジェンダー・ギャップや会社と私生活の関係をアップデートするための重要な機会を逃したのだ。

時代がめぐっても咲き続ける「奇妙な花」

そして、2019年現在。インターネットやスマートフォンが普及し、働き方や生活スタイルが多様化している今でも、オフィスラブが「出会い」の主流であることは、一見すると不思議に思える。

〔PHOTO〕iStock

だが、日本が「オフィスラブ大国」となった戦後史を少し紐解いてみると、長時間労働や非正規格差、ハラスメントなどの現在の労働問題と深く関係していることが見えてくる。

こう言い直してもよいかもしれない。日本の「出会い」の本流であるオフィスラブは、戦後日本が築いた「働き方」を土壌に開花し、時代がめぐり環境が変わっても枯れることなく咲き続けている奇妙な花である、と。

オフィスラブは、今となっては社会問題と表裏一体だ。しかし、そのあやしい魔力は、今日もなおニッポンの労働者たちの興味を惹きつけてやまない。

――なぜ日本では、オフィスでラブ、しますか?

私は、この質問にうまく答えきれた自信がない。「オフィスラブ」という現象が映し出す日本社会は、私たちが思っている以上に深い闇なのである。