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アドビ システムズは7月に米国、英国、ドイツ、フランス、オーストラリア、インド、日本の各国約1,000名(10〜60代の男女対象)を対象として、プロモーションなどマーケティング活動でのメール活用を含むメール利用全般の実態を調査している。同社は10日その概要を発表している。

日本ではメールをチェックする時間の平日平均は仕事が77分、私用メールが53分で7カ国最短、最長はインドの334分(仕事)と241分(私用)。7カ国平均では3時間以上が職場のメールチェックに費やしているそうだ。仕事関連で受信したメールの開封率は69%とインドに次ぐ低さで、役立つと思うメールが49%。比較対象の欧米各国に比べ、とりわけ低さが目立つ。

企業からのプロモーションメールに対しても同様に関心の度合いを調査しているが、仕事/私用メール問わず20%。昨年調査から急降下しており、消費者が不快に思う理由には、メールが頻繁すぎる(43%)、文字が多い・文章が下手(35%)、パーソナライゼーションしすぎで気味が悪い(24%)、すでに買ったことのある商品を薦められる(23%)などが挙げられている。

では、職場でのコミュニケーションにどんなツールが望まれているのだろうか?対面、メール、インスタントメッセージ、電話、エンタープライズソーシャルネットワーク、ビデオ会議、ファイル共有サービスと手段を比較している。意外なことに日本では他の国と比べ、メールを要望する声がもっとも高い(38%)。ツールの普及度や仕様環境により各国に差はあるとは思われるが、日本ではメールをコミュニケーションツールとして望んでいるにも関わらず、辟易とする姿をイメージしてしまう。

メールは文書主体の伝達が中心で情報量も限定され、要点を的確に伝える必要性がある。社内など、組織内では重要な伝達はメールを用いることも多く、その意味でも求める声は納得できるものだ。昔で言えば、信書/親書の役割を担わなければならない重要なツールだ。プロモーションメールを送信する側には有意義で節度ある利用が求められるのと同時に、メールをうまく活用する技術をユーザーは身につけてかなければならない。少なくとも筆者の環境においては、欲を言えば、何か大きなツールの進化が欲しいものだと強く感じている次第だ。