インスタグラムで拡散されたチェーンメールには、多くのセレブも反応した(写真:courtneyk/iStock)

インスタグラムを使っている人なら、インスタグラムについてのこんなニュースを見たかもしれない。「明日から新しいインスタグラムの規約が施行され、同社があなたの写真を使用できるようになります」と、ぼけたテキスト画像に書かれている。「今日が最終期限なので忘れずに!!! あなたに対する訴訟に使用される可能性があります」。幸運にも「それ」は、特定の法令に則り、「ただコピー&ペースト」するだけで阻止することができます──。

法的拘束力があるというソーシャルメディアのリポストを明らかに偽物だと思ったあなたは、ジュリア・ロバーツやタラジ・P・ヘンソン、ジャド・アパトー、アッシャー、ナンシー・マイヤーズ、ジュリアン・ムーアといった著名人らとは違う。ほかにも、この投稿をシェアして拡散させたインフルエンサーや一般のユーザーが大勢いた。

差し替えられた元の「単語」

人騒がせなこの情報については、すぐさま基本的なネットリテラシーを持つユーザーらがユーモアを介してその理不尽さを指摘した。当然ながら新しい「規約」は存在しない、その投稿が言う「明日」は永遠だ、法的な主張は筋が通らない、といった具合だ。

情報の信憑性が疑われる手がかりの多くは、明白なものだ。テキスト画像の中の「インスタグラム」という単語は、この偽の警告文が、以前使用された際の別の単語と急きょ差し替えられていて、文章が進むにつれてサイズが大きくなり、視覚的な違和感が生じている。そして文章はこう締めくくられている。「インスタグラムは、写真やメッセージを共有する私の承諾を得ていません」。

差し替えられた元の単語は、「フェイスブック」でほぼ間違いない。この偽情報は過去にフェイスブックに投稿されたものと見られ、フェイスブックで広く出回ったため、ファクトチェックを行うサイト「スノープス」は2012年にその投稿に対処した。

こうした類のメッセージは以前からあり、ニュースグループの中や、メールを介して広がるなど、オンライン上で人々が集まったりやり取りをしたりするサービスなら事実上どこでも拡散する。Eメールによるチェーンメールは1つのメールプロバイダーに限ったものではなく、政府もしくはすべての権力を握るビル・ゲイツのような人物がメールに関する不正な陰謀を働いていると示唆していた。

より一元化され、マーク・ザッカーバーグという一人の著名な経営者がトップに立つフェイスブックは、メールのチェーンレターの「伝統」の最たる継承者であり、偽情報づくりに豊富なネタを提供してきた。

2006年のチェーンメールはこうした文面だった。「フェイスブックは最近、利用者数が非常に過剰になっており」「このメッセージを2週間以内に送らない人」は「容量を増やすために躊躇なく削除される」。これは、その数年前にメールで拡散したスパムに手を加えたもので、2014年にはインスタグラムでも似た内容のメッセージが拡散されている。

「フェイスブックを削除します」

2009年に投稿されたのがこれだ。「土曜日の朝からフェイスブックは有料になります。少なくとも10人の友達がいる人は、このメッセージをその人たちに送ってください」。同年にはこんなものもあった。「もしあなたがまだ知らないとしたら、今日からフェイスブックは、誰もが閲覧できるグーグルにあなたの情報を自動的にインデックスします」。

そして昨年、こんなメッセージが出回った。「やあ、みんな。ザック(ザッカーバーグの愛称)から重大な発表があります。熟慮した結果、私ザックはフェイスブックを削除します」

これらのメッセージは、いろいろな言い方があるが、虚偽、スパム、フェイクであり、不正確な情報だ。その多くは、メールのプロバイダーやソーシャルメディア会社などの場合もあるが、たいてい報道機関もしくはファクトチェックのサイトによって偽情報であると暴かれてきた。

8月にインスタグラムで拡散した投稿については、同社トップのアダム・モセリが対応した。「注意!」と、彼はファッション誌『ウィメンズ・ウェア・デイリー(WWD)』の記事にリンクされたインスタグラムのストーリーで呼びかけた。「インスタグラムが明日から規約を変更するという情報を見たら、それは真実ではありません。より詳しい情報を見るにはスワイプアップを」。

フェイスブックでは、悪い情報は発生源が明らかでないことがよくある。インスタグラムの場合は、1つのメッセージが急速に広がるのはトップダウン的で、インフルエンサーが勧める商品やトレンドを介して受け入れられる。フェイスブックで口コミが広がる仕組みは目で見てわかり、シェアされた回数だけでなく、それがどこから発生したか、人々がそれについてどう思っているのかもユーザーが見えるようになっている。

インスタグラムでは、1回のタップでコンテンツをリポストする方法はなく、やや手間がかかるため、リポストされた投稿は推奨されたコンテンツだと思われる。

影響は少ないが広く拡散するこうした偽情報は、媒体にかかわらず虚偽であることが明らかにされるべきだ。しかし、過去の「コピぺ」騒動を振り返ると、不思議なことが起きている。

フェイクが事実になっていった?

グーグルと情報をシェアするという2009年のフェイスブック上の投稿については、実際にはそれは起きなかった。しかし、フェイスブックはサービスを「アプリケーションプラットフォーム」へと転換させ、サードパーティーがフェイスブック内で簡単にアプリを構築できるようになり、ユーザーはそれらのアプリに自分の個人情報を提供することとなった。それが悪い結果を生んだ。

また、2009年に拡散した「コピペ」を求める偽情報とは異なり、当時フェイスブックには有料化の計画はなかった。しかし、2018年になると同社のシェリル・サンドバーグ最高執行責任者(COO)はテレビ番組でその可能性を示し、ザッカーバーグもアメリカ上院公聴会でほのめかした。

2019年にインスタグラムで拡散された情報については、同社がすぐさまそれを否定し、信頼できる多数の報道によって虚偽であると証明された。ただ、これも不思議な展開になっている。ウエブサイト「Mashable」は「2012年からやってきたこのくだらないインスタグラムのプライバシーに関するデマが、どうやって数多くのセレブをだましたのか?」という見出しで報じた。

それは正当な問いかけだ。そしてその答えは記事の中だけでなく、記事の下にリンクが貼られた関連動画でも示されている。「インスタグラムのユーザーの位置情報とストーリーはマーケティング会社に追跡されていた」。

また、サイト上には記事を囲むようにしてこんな見出しも掲載されている。「フェイスブックの『検索履歴をクリア』機能は実際には何も『クリア』していない」「インスタグラムが10代の若者が殺人されたおぞましい写真の拡散を止めることができず、ユーザーが立ち上がる」。最近でも「インスタグラムがユーザーによる『偽情報』の通知を可能に」という記事があった。

こうした「デマ」を、故意に発生させた虚偽情報として起訴することは、正しいが適当とは言えないだろう。情報の発信元は決して表に現れない。スパムのように金銭を要求するわけでもない。ではいったい何なのか? ザックを追い払う祈りや呪文?

インスタグラムに投稿された偽情報の一部を抜き出してみると、出来はよくないが真面目な詩のようだ。

 あなたがこれまで投稿したものはすべて

 今日から公開されます

 明日から始まります

 インスタグラムの新しい規約が

こうして見てみると、最初に読んだときはくだらないと思えた内容が真剣に捉えるべきもののように思える。その文章は、法律に言及しながら、インスタグラムが「明日」から実施するとされることは、このテキストをペーストすれば阻止できる、と説明する。そしてインスタグラムに対し「この声明文をもって、私は通告します」と宣言している。

大手ソーシャルメディアの決まり文句

投稿に書かれた文言やトーンには見覚えがある。例えば、インスタグラムの利用規約にはこう書かれている。「弊社が利用者のコンテンツの権利の帰属を主張することはありませんが、利用者はコンテンツを使用するためのライセンスを弊社に付与します」。

「コンテンツをシェア、投稿またはアップロードする場合」、利用者は「弊社が(利用者のプライバシー設定およびアプリ設定に沿って)利用者のコンテンツをホスト、使用、配信、変更、運営、複製、公演、公開あるいは翻訳し、また派生作品を作成する非独占的、使用料なしの、譲渡可能、サブライセンス可能な全世界を対象としたライセンスを付与するものとします」とある。

そして「このライセンス付与は、利用者がコンテンツやアカウントを削除することにより、いつでも終了させることができます」と書かれている(だが、その次の文章は「ただし」で始まる)。

これは決まり文句で、大手ソーシャルメディアアプリはどこも似たような利用規約を設けている。私たちが偽情報を拡散させてしまうサービスもまた、めったに読まれることのない複雑な規定と、一方的ででっち上げても差し支えなさそうな「合意」に依存している。

オンライン上では、私たちは呪文のような言葉で定義され、支配されている世界に生きている。それ以外の何について私たちは投稿すればよいのだろうか?

(執筆:John Herrman、翻訳:中丸碧)

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