イーストフードや乳化剤の「無添加」を謳う「強調表示」に対し、製パン業界から「自粛」が打ち出された。


 2019年3月26日、山崎製パンは「『イーストフード、乳化剤不使用』等の強調表示に関する当社の見解」を発表し、こうした表示の製品は、消費者にイーストフードや乳化剤は不要で、安全性に問題があるかのような誤解を与えるとの理由から、強調表示する企業に自粛を呼びかけた。あわせて、このような強調表示がされているパンから、イーストフードや乳化剤と同じ働きをする成分が検出されたというデータも発表した。

「自然・天然のものはよいが、人工のものはよくない」という消費者の情緒的な商品選択の傾向に対して、自らは声をあげにくい企業が見解を述べたことは、例をみない、興味深いできごとだと思い、筆者は6月に「『無添加』『不使用』に安易に飛びついてはいけない」という記事を寄稿した。

 これと相前後して、パン業界にも大きな動きが見られた。強調表示をめぐる“その後”を追った。

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日本パン公正取引協議会「自粛」を発表

 7月18日、日本パン公正取引協議会は「『イーストフード、乳化剤不使用』などの強調表示の自粛に関するお知らせ」を発表し、自主基準を公開した。これに先立ち、6月20日、パン工業協会も同文のお知らせと自主基準を発表している。

 日本パン公正取引協議会は、消費者庁・公正取引委員会に認定された全国83業種の公正取引協議会のひとつ。これら協議会は、消費者が「安いから・・・、景品がついているから・・・」などの理由ではなく、自主的・合理的な商品選択ができるよう、業界が決めた自主ルールを運用し、その普及に努めるために活動している。

 同協議会は、日本パン工業会の21社と、全日本パン協同組合連合会のうち36社が会員となっている。また賛助会員にはイースト、製粉、マーガリン、パン・製菓機器などに関わる企業が名前を連ねている。会員企業は同協議会の会員として「包装食パンの表示に関する公正競争規約」を守り、また「不当景品類及び不当表示防止法」(景品表示法)に則って製品表示をすることになっている。

 今回、同協議会が発表した自主基準には、「イーストフード、乳化剤について、消費者に誤認を与えるおそれのある『不使用』『無添加』などの強調表示を自粛する」と書かれている。ここでいう「表示」は景品表示法に定められたものであり、強調表示を行ってきた会員企業は、強調表示がされた包材の在庫がなくなり次第、自主基準に沿った表示に変更すること、またプライベートブランド(PB)商品における強調表示については取引先と折衝して止めるように努めることも自主基準に書き添えられている。

 同協議会には、先述のとおり幅広い業種の企業が関わっており、この自主基準の影響力は大きいといえるだろう。

消費者庁も「誤認をあたえる可能性」を指摘していた

イースト・乳化剤が非使用であることの表示。今後、こうした表示のされているパンは見られなくなっていくだろうか。


 自主基準の作成にまで至った経緯を追っておきたい。

「イーストフード、乳化剤不使用」などの強調表示は、20数年前から同協議会会員の一部の会社で始められていた。そして、消費者への訴求効果があることから、このような強調表示は急速に拡大していった。

 一方、同協議会は年に2回、消費者10名の検査員による、会員会社と非会員会社の包装食パンの表示について詳細な検査を行う検査会を開催してきた。検査員から毎回、「イーストフード、乳化剤不使用」に関するさまざまな意見が出ていたが、科学的根拠の究明は控えてきたという。

 そこに2018年10月、消費者庁表示対策課より「イーストフード、乳化剤不使用」などの強調表示は、消費者に誤認を与える可能性があり、「包装食パンの表示に関する公正競争規約」と照らして対処するように、との連絡があった。

 これを受け、同協議会は当該強調表示の妥当性について科学的に分析するとともに協議を重ね、強調表示は「誤認を与えるおそれのある表示」と判断し、自主基準の作成に至ったという。

客からは「添加物は害があるはず」との問い合わせも

 この経緯について、6月27日に開催された「第3回食品添加物表示制度に関する検討会」でヒアリングに応えた山崎製パン食品安全衛生管理本部長・松長明弘氏の資料と議事録からも、詳細を見てみたい。

山崎製パンへの問い合わせ内容全体と、食品添加物への問い合わせ内容。(出所:消費者庁「第3回食品添加物表示制度に関する検討会」での山崎製パン提出資料を参考に作成)


 冒頭、同氏は、お客様相談室に2018年4月から2019年3月までに寄せられた問い合わせの中で、「添加物に関する問合せ」は2.3%であり、そのうちの59.6%が「安全性に関する問合せ」で、その内容は「添加物は害があるはずだ」「イーストフード、乳化剤を使用しないで欲しい」などといったものだと述べている。そして、このように、食品添加物が安全でないと誤解されている状況を改善する取り組みを、国としても徹底してもらいたいと訴えている。

 同検討会では、「イーストフード、乳化剤不使用」などの強調表示自粛に関する説明が行われた。消費者団体に所属する検討委員からは「強調表示を行っている会社はこの基準に納得しているのか」「この自主基準ができたことによって、会員会社が退会することはないのか」といった旨の質問が出され、上記の松長氏は、自主基準は「全員の合意」によるものと答えた。また、「食品添加物と代替品を使った場合に違いはないのか」との旨の質問に、松長氏からは「物質的には変わらない」との答えがあった。

 日本パン工業会21社中1社が強調表示を止めることに反対しているが、この検討会では、その会社も自主基準制定に了解していること、酵素によって作られる乳化剤成分は物質的に変わらないことが確認されたことになる。

「使っていない」という表示の影響は大きい

「何々を使っていない」とする表示は、あたかもその「何々」に問題があるような印象を消費者に与える。さらに、こうした表示が購買意欲を高めている傾向はあちこちで見受けられる。

「無添加、無農薬、非組換え」を例にとってみると、この“3点セット”の表示は、被災地に食品を送るときに必須の保存料の役割を否定し、湿潤・温暖で病虫害の大きい日本での作物栽培に欠かせない農薬のはたらきを無視し、大量に輸入され日本の畜産飼料や食用油の大部分を支えている遺伝子組換え穀物の実態を知らずにいることの裏返しのように映る。

 今回、公開された自主基準は、イーストフード、乳化剤の不使用、無添加表示の自粛に関わるものである。だが、こうした事例が、すべての食品添加物の役割を正しく伝えることにつながり、打消し表示が長い間引き起こしてきた、消費者へのミスリードを正すものとなっていけば、その意義は大きい。

 事業者も、消費者はきちんと説明されれば理解できることを忘れないでほしいと、筆者はひとりの消費者として強く願う。

筆者:佐々 義子