「韓国なんて要らない」と10ページにわたって特集した週刊ポストの記事をめぐって、「嫌韓感情とメディアの関係」と題し、「そもそも総研」コーナーで玉川徹(テレビ朝日コメンテーター)が解説した。

週刊ポストは「『嫌韓』よりも『減韓』、『断韓』を考える 厄介な隣人にサヨウナラ 韓国なんて要らない」と激しく煽っている。まず玉川の疑問は、「なぜ、こうした特集を作ったのでしょうかねえ」

週刊ポストにも執筆しているノンフィクションライターの木村元彦氏は、「時流に乗っていて売れるからでしょうね。経緯について、複数の知り合いの社員を取材しましたが、上のほうの役員から『やれ』と現場に降りてきそうです。現場では心を痛めた人もいたといいます」と話す。

良くも悪くも話題になってほぼ完売状態

話題になったことで、週刊ポストの今号はほぼ完売状態のようだ。

しかし、作家の深沢潮は「差別扇動である」として週刊ポストの連載を降板。思想家の内田樹(たつる)も「今後、小学館の仕事はしない」と表明した。

司会の羽鳥慎一「食べ物と違い、本は考え方を売っており、影響が出てしまいますよね。売れればOKというのは、誰かが止めないと」

玉川「今回、もし偶発的なことが竹島あたりであったとき、嫌韓感情が沸々と溜まっているなかで爆発するんじゃないかと、すごく怖いですよ」